【読売新聞】 百貨店大手の高島屋がオンラインで販売したクリスマスケーキの一部が崩れた状態で購入者に届けられた問題で、同様のケースが２５日も相次いだことが、同社への取材でわかった。 高島屋によると、ケーキは事前に約２９００個の注文を受
崩れたクリスマスケーキ、高島屋への苦情９００件に拡大…「凍った状態でつぶれていた」
【読売新聞】 百貨店大手の高島屋がオンラインで販売したクリスマスケーキの一部が崩れた状態で購入者に届けられた問題で、同様のケースが２５日も相次いだことが、同社への取材でわかった。 高島屋によると、ケーキは事前に約２９００個の注文を受
２５年前の紙面が縁結ぶ 本紙「私の赤ちゃん」で隣に載った２人挙式 帯広 | 全国郷土紙連合
帯広市の自衛官大泉拓途さん（２５）と会社員の沙綾さん（２６）＝旧姓・加藤＝が２３日、市内で結婚式を挙げた。２人の縁の始まりは２５年近く前に載った十勝毎日新聞の人気コーナー「私の赤ちゃん」。同じ日の記事に並んで載った２人が、偶然の出会いを重ね、引き寄せられるように結婚した。披露宴で華燭（かしょく）に照らされた２人は「いまだに信じられない。記事があったからこそ生まれた縁だった」とほほ笑んだ。 運命の糸が紡がれ始めたのは１９９９年２月２２日。それぞれの家庭で新聞を開いた２人の母親、大泉雅美さん（４９）と加藤文恵さん（５１）は喜んだ。「私の赤ちゃん」に子どもの顔があった。「載るのを心待ちにしていた。すぐに切り取って成長アルバムに挟んだ」と応募した文恵さんは振り返る。 妹に同じ名前 一方、我が子の隣で笑う赤ちゃんに目を引かれたのが雅美さんだった。「沙綾。なんてかわいい名前なんだろう。もし娘が生まれた
日銀、緩和出口探る 植田総裁「はっきりとした賃上げ」条件 - 日本経済新聞
日銀が金融緩和の出口を探っている。植田和男総裁は25日、都内で講演し、物価安定目標の持続的、安定的な実現に向けて「確度は少しずつ高まってきている」との認識を19日の記者会見から重ねて示した。そのうえで「来年の春季労使交渉で、はっきりとした賃上げが続くかが重要なポイントとなる」と述べ、賃上げの持続力を見極める考えを強調した。経団連が同日開いた審議員会で講演した。年内最後の発信で、マイナス金利政策
駅の改札口で「88万円なんて払えない！」と泣いている人を見かけたが、どうやら夫の定期券を1日借りたペナルティらしい
JA811A @jtt17643 改札口で… 泣いてる女性が 旦那の定期券 通勤6ヶ月9月初めから使用開始を 今日借りて出かけたそう。 帰りに改札で引っかかり 駅員に呼び止められ発覚 定期券の区間が片道1280円だったようで、Suica定期券は没収 増運賃は…。 88万円なんて払えない！！ 今日だけ借りて東京に行っただけなのに。 と。 pic.twitter.com/yJMmlPJfFj 2023-12-25 23:11:07 JA811A @jtt17643 警察来てたけど 高いクリスマス🎄プレゼントですな（笑） 改札で働いてたとき 名前や性別、年齢が相違ないか よく見てたな。 昔、新幹線定期の中抜きを見つけて 摘発したっけ。 不正しようとする奴ほど 入出場記録がうまく付いてなくて窓口に来たり、券売機で引っかかったりして、発覚しがち（笑） twitter.com/jtt17643/st
実質収支全国マップ ふるさと納税のリアル
好きな自治体に寄付をする「ふるさと納税」。都市部の住民が肉や果物など地方の魅力的な返礼品を求め、寄付金額は拡大しています。一方、税金を奪われる都市部の自治体は不満を募らせています。返礼品の調達などに多額の公費を投じることには批判の声もあります。 今回、寄付の流出入に加え、調達などの経費や、国の地方交付税による補塡も考慮に入れ、最終的な実入りをさす「ふるさと納税実質収支額」を市区町村別に算出しました。 2022年度の黒字首位は宮崎県都城市、赤字額がもっとも多かったのは川崎市でした。 あなたの街を調べてみましょう。 データと実質収支額について総務省が毎年公表する「ふるさと納税に関する現況調査」から2015〜22年度の寄付受入額と経費、住民税控除額を取り出し、全国1741市区町村の実質収支額を算出しました。 国の地方交付税によってふるさと納税による減収額の75%が補塡されることも考慮に入れました
「子どもを産める者しか結婚できない」20代若者の半分以上が「結婚したくてもできない」不本意未婚問題（荒川和久） - エキスパート - Yahoo!ニュース
下がり続ける出生数 先ごろ、2023年1月から10月までの人口動態速報が出たが、予想以上に出生数が減っている。前年同期間比で、出生数は▲5.3％で、このまま推移すれば、2023年の年間出生数は72万人台へ突入するかもしれない。 また、婚姻数は同機関比▲5.2%で、こちらも年間婚姻数は47万組になるだろう。年間婚姻数が50万組を割るのは、戦前の1933年以来で実に90年振りのことである。 基本的に、日本においては、婚姻数と出生数は完全にリンクする。婚姻数が減れば自動的に出生数は減るのである。 何度もお伝えしているが、私が独自に算出した「発生結婚出生数」という指標によれば、1婚姻あたり（その後離婚があろうとも）1.56人の子どもが生まれる計算である。逆にいえば、婚姻数が1つ減れば、1.56人の出生が消えることになる。 これに対して、「人によっては生む子どもの数が違うのだから一概には言えないので
M-1グランプリ、テレビ朝日はほぼ「会場を貸しているだけ」だそう→こういう経緯があるかららしい「初めて知った」
テレビ朝日宣伝部 @tv_asahi_PR ごご🌠3時からは 『M-1グランプリ2023 敗者復活戦』😆 大変革の敗者復活戦‼ 21組の漫才師🎙がたった1枠の 決勝の切符を目指し激突💥 会場の観客＆M-1を知り尽くしたプロが審査員となって、 決勝に舞い戻る1組を決める新ルール採用👏 ＼📢"決勝"は よる6時30分／ #M1 #M1グランプリ pic.twitter.com/0fHw2E102j 2023-12-24 12:00:02 愛美咲(今野 美咲) @shymi_z ※M-1については、テレ朝は会場を貸しているだけです。制作著作にも入っていません。マジです。中継も全部ABCテレビ持ちです。中継車を大阪から持ってきてわざわざその中継車から放送してます。本当です。 2023-12-24 12:18:24
安倍派 参院選の年は改選参院議員に全額キックバックか | NHK
自民党の派閥の政治資金パーティーをめぐる事件で、安倍派が参議院選挙の年に開いたパーティーについては、改選となる参議院議員にパーティー券の販売ノルマを設けず、集めた収入を全額キックバックしていたことが、関係者への取材でわかりました。安倍派の参議院議員側は、こうした運用によって、政治資金収支報告書に収入として記載していない金額が膨らんだとみられ、東京地検特捜部が詳しい経緯を調べているものとみられます。 最大派閥の安倍派「清和政策研究会」や二階派「志帥会」では、所属議員がパーティー券の販売ノルマを超えて集めた分の収入を議員側にキックバックし、その分を派閥の政治資金収支報告書にパーティーの収入として記載しない運用が組織的に行われた疑いがあり、東京地検特捜部は、政治資金規正法違反の疑いで安倍派と二階派の事務所を捜索するなど、捜査を進めています。 国会議員のうち、参議院議員の任期は6年で、3年ごとに半
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万博、博報堂が資格停止後も継続 五輪談合で処分 ｜ 共同通信
日立、片側空けを抑止する新型エスカレータ