「マスゴミ批判」がこの国にとって「百害あって一利なし」である理由 プロパガンダ社会になっていいんですか？ 時代の的を射た「ポスト真実」 「今年の言葉」とはかくあるべし。そう言いたくもなる。オックスフォード大学出版局は、11月中旬、2016年に注目を集めた言葉に「ポスト真実」（post-truth）を選んだと発表した。どこぞの「流行語」とは比べものにならぬ、衝撃的だが、時代の的を射た言葉である。 客観的なデータや事実よりも、感情や個人的な信条へのアピールが、世論形成に大きな影響を及ぼしてしまう。「ポスト真実」は、そんな状況を指し示す。ブレグジットやトランプ現象を通じて、英語圏で使用頻度が急増したという。 もちろんこうした問題は、大衆社会の負の面として昔から認識されてはいた。ただ、SNSの時代になってそれが可視化され、より目立つようになった。 インターネット上には、政治家（だけに限らないが）に

先日ツイッターを見ていたら、ラーメンの写真とともに「こんなの食べるなんて狂気の沙汰！」という投稿が流れてきた。糖質制限を推奨するジムに通い肉体改造に努めていることが投稿者のフィードからわかる。 1ヵ月前には、「白米は太る！」と断言するバリバリの糖質制限キャリアウーマンに出会った。彼女はどうやら「やせること＝健康になること」と考えているらしい（ちなみに彼女はどこからどうみても肥満体型ではない）。 10年前に私は、過食嘔吐を繰り返す24歳の女性にインタビューをした。彼女には、「油ものはOKだがご飯ものは絶対ダメと」いう時期があり、その理由は「糖質は血糖値をすぐ上げ身体に悪く、そして太りやすいから」であった。 その時の私は気づかなかったが、彼女はいまや大ブームとなった糖質制限の先駆けだったのである。 「ご飯」とは何か──命の糖質 私の専門である文化人類学は、人間の多様な生き方を、長期にわたるフィ

23区内の高級住宅地を歩いていると、たまに出くわす森のような豪邸。いったい誰が住んでいるのか、どんな金持ちなのか、どんな生活をしているのか。豪邸の主たちが赤裸々な「本音」を語り明かす。 税金のために借金をする 東京都内でも屈指の高級住宅街として知られる世田谷。そんな住宅街を歩いていると、一帯が森のような木々に覆われる異様な一角が目に入る。 木々の陰からにわかに敷地内の豪邸が垣間見えるが、広すぎて中の詳細はうかがい知れない。「超」がつくほどの高級住宅街にあって、優に600坪は超える大豪邸であることは間違いない。 「この地は江戸時代に幕府直轄の天領となり、私の一族は代々この地を受け継いできました。近くの寺に置く過去帳で遡れる限り、私は17代目の当主になります。敷地面積ですか？ よそ様に貸している分も含めれば、だいたい2400坪というところでしょうか」 そう言って敷地内に迎え入れてくれた当主は、

ロキソニンやリリカは危険!?　女性が飲み続けると危ない薬～生理、出産、更年期…大事な時期を副作用が襲う 神経痛のリリカも危険 「女性がよく使う薬」の代名詞といえば、生理痛や頭痛を抑えるロキソニン。今年3月、この薬に重大な副作用があることが明らかになり、業界が震撼した。厚生労働省が「重大な副作用」の項目に「小腸・大腸の狭窄・閉塞」を追加するように改訂指示を出したのである。 そしてその服用者が女性である場合、さらなる副作用がある。著書に『薬剤師は薬を飲まない』などがある、薬剤師の宇多川久美子氏が言う。 「ロキソニンやボルタレンといった鎮痛薬は、NSAIDs(非ステロイド性抗炎症薬)と呼ばれる薬で、血管を収縮させて痛みを抑えています。 たしかに服用して少しの間、痛みは治まりますが、血管を縮めるということは血行を悪くするということでもある。血液の流れが悪くなれば、体温が低下し、多くの女性が苦しむ『

20世紀に発明されて以来、人類を感染症から守ってきた抗生物質。だがその濫用の結果、クスリが効かない「耐性菌」が続々と発生……「悪夢の細菌」と呼ばれる新しい脅威が私たちに迫っている。 院内感染で爆発的に広がる 「その患者さんは治療が長期化していて、免疫力も弱まっていたのでしょう。心臓手術の後、人工弁に耐性菌が増殖してしまった。隔離病棟に移して必死に治療しましたが、残念ながら亡くなりました。手術自体はうまくいったと思っていただけに、ショックは大きかったですね」 こう語るのは関西の大学病院に勤める心臓外科医だ。 耐性菌——その名前を聞いたことがあるだろうか。 20世紀初頭、抗生物質が発明され、これまで人類最大の脅威だった感染症は克服されたかに見えた。だが、安心できたのも束の間。抗生物質に耐性のある強い菌が生まれ、新たな脅威となりつつある。それが耐性菌である。 英国のある研究機関の報告書によると、

テレビ界の「ジャイアント・キリング」！ 「これは、昨年のラグビーW杯で、日本代表が南アフリカ代表に勝利したことに匹敵するジャイアント・キリングですよ」 広告会社社員が、興奮した表情でこう語る。 「番狂わせ」が起きたのは5月13日のこと。この日、民放各局の決算が発表された。現在、多くのテレビ局は関連会社も含むHD制をとっているが、2016年3月期決算で、テレビ東京の局単体の当期純利益が、フジテレビのそれを超えたのだ。 売り上げこそフジテレビ2897億円、テレビ東京1073億円とダブルスコア以上の大差を付けられているが、当期純利益ではテレビ東京約41億円に対しフジテレビは約33億円と2割もテレビ東京が上回っている。 テレビ東京のIR担当は「現代ビジネス」の取材に、 「各社で計算の仕方が必ずしも同じではないため単純に比較することはできません。しかも、近年はテレビ局を単体ではなく関連会社などを含め

「肉より魚」「牛肉より鶏肉」はどちらも間違い？　納豆は1日1パック以上食べてはいけない？　生野菜は身体に悪い？　「白米より玄米」も間違い？ 運動は健康にいいと思い込み、長時間歩き続けたがために膝を痛めてしまう。それと同じで、実は体にいいと思っていた食材が、寿命を縮める可能性がある。常識を覆す、目からウロコの情報を公開する。 「脂肪は悪」は古い常識 「よく『歳をとったら肉をやめて、魚を多く食べたほうがいい』と言いますが、それは大間違いです。動物性脂肪を摂り過ぎるとコレステロールが上がり、動脈硬化が進むと思われがちですが、近年の研究で、コレステロール値が高い人のほうが長生きすることが明らかになっているんです。 コレステロールは骨や筋肉にとって欠かせないビタミンDの素になっているので、これが減ると寝たきりになるリスクも高まる。また『ハイポゴナディズム』と呼ばれる男性の更年期障害や老化にもつながり

中国の原発がヤバいことになっている〜素人同然の技術者たちが、異常なスピードで建設中 いつ爆発が起きてもおかしくない 中国人が自国のもので信用しないものが3つあるという。それは食料品、政府の公式発表、そして原発だ。その中で原発だけは、日本人としても「対岸の火事」では済まされない。危険な実態を追った。 「原発白書」はウソだらけ 「すでに稼働しているはずの海陽原発(山東省)と三門原発(浙江省)が、何の発表もなく稼働が延びています。特殊な再循環ポンプに技術的な支障が生じたという話も伝わってきていますが、とにかく中国は情報を徹底して隠す。多少の放射能漏れや汚染水の流出などの事故があっても一切公開しないので、恐ろしいのです」 こう語るのは、長年にわたって原発取材をしてきたジャーナリストの団藤保晴氏だ。 春節(旧正月)の大型連休を控えた1月27日、中国国務院新聞弁公室は、中国で初めての「原発白書」を発表

円高・株安は断じて「アベノミクスの限界」ではない！～中国の大不況が原因なのに、政権批判に転じるマスコミは破綻している 慰安婦報道で懲りたはずでは？ 円高と株安が進行している。日銀がマイナス金利を導入した直後だったので、安倍晋三政権を批判したいマスコミは、ここぞとばかり「アベノミクスの限界」と大合唱した。だが、中国をはじめとする世界経済の先行き不透明感こそが真の原因だ。スタンス優先報道の危うさは「慰安婦問題」で懲りたはずではなかったのか。 たとえば長期金利がマイナス圏に突入し、株価が急落した翌日の朝日新聞は「新政策決定後の円高・株安は、安倍政権の経済政策『アベノミクス』の行き詰まりも示す」と書いた（2月10日付朝刊）。毎日新聞は10日付の社説で「マイナス金利（が）逆に不安を広げている」、東京新聞も同じく「マイナス金利政策が…招いた異常事態」と酷評している。 こうした報道に触発されたように、民

熱い風呂で疲れを癒やし、ベッドでぐっすり眠る。サラリーマンの出張先での数少ない楽しみだ。だが、宿泊料金高騰でそれさえ叶わなくなっている。なぜ、そんなにまで値上げするのか。 雪が降ったら3倍 「アパも随分変わってしまいましたよ。もう使うことはありません」 こう憤慨するのは、大阪在住の弁護士のA氏だ。 アパホテルといえば、シングル一泊の通常料金が7000円程度と思い切った低価格を打ち出し、ビジネスホテル業界の低価格競争の火付け役として成長。きらびやかな姿で広告に登場する元谷芙美子社長(68歳)の奇抜さも相まって、注目されてきた業界の雄だ。 新規オープンの際には、5000円台の特別価格で部屋を提供したり、仕事で疲れた体を癒やせるサウナや大浴場を併設したりと、「サラリーマンの味方」というイメージがウリだった。 だが、それはもはや過去の事だと、A氏が言う。 「仕事で東京に出てくることが多く、もう何年

労働賃金の引き上げに副作用はない？ 7月13日、ヒラリー・クリントンは経済に関する初の大規模なスピーチを行った。 進歩主義者は、その内容におおむね満足したようだ。スピーチの核となるメッセージが、連邦政府は賃金引上げに向けてさらに強く働きかけることができるし、またそうすべきだというものだからだ。 しかし、保守派はこれに困惑したようだ。もっとも、それは「ベンガジ！ベンガジ！ベンガジ！」というリピートをやめ、スピーチに注意を払うことができた人たちに限ってだが。（※1） （※1）ベンガジ米領事館襲撃事件：リビア東部ベンガジの米領事館で2012年9月11日に発生。駐リビア米国大使と職員3人の計4人が死亡した。オバマ政権は当初、群衆による自然発生的な抗議行動が過激化したとの見方を示していたが、同月末に国際テロ組織アルカーイダと関連のある「テロ攻撃」とする見解 を発表。大統領選の2ヵ月前に起きたこともあ

予想以上にエスカレートしたEUの金融政策に対する抗議集会 3月18日、ニュースを見ようとテレビを点けたら、フランクフルトの高層ビル街が巨大な噴煙に包まれていた。一瞬、テロかと思って緊張したが、それはテロではなくて、噴煙は、火を付けられた多くの車やタイヤの山から立ち昇っていたのだった。 なぜ、フランクフルトで車やタイヤが燃えているのか? それは、ここでこの日、EUの欧州中央銀行の新社屋のお披露目式典が行われたからだ。フランクフルトには、EUの中央銀行だけでなく、ドイツの中央銀行もあれば、大手銀行の多くも本店を置いている。そんなわけで、この日の午後、EUの金融政策に対する大々的な抗議集会が開催される予定だった。 もちろん、ある程度の混乱は予想されていた。この日、危険と思われる地域の学校は休校になっていたし、いつも上等の背広で通勤する銀行員の多くは、銀行員であることがわからないよう、普段着で出社

かたや酒造りの夢をひたすら追い続ける職人肌。一方、お客様至上主義で突っ走るビジネス界の風雲児。水と油のような二人は一瞬交錯し、やがて袂を分かった。国産ウイスキーという宝物を残して。 いまでいう「ダメンズ」 「今度売り出す新商品の『ウイッキー』や」 「なんじゃこれ、ウイスキーと炭酸混ぜたんですか?なんでウイスキーを薄める必要があるんです」 「飲みやすいからや。大衆はウイスキーの味をまだ知らん。これやったら日本人とウイスキーの出会いを見事に演出できると思わんか?大発明やろ」 NHKの朝ドラ『マッサン』で、堤真一演じる鴨居の大将(モデルは鳥井信治郎)とマッサン(玉山鉄二演じる竹鶴政孝)がやりあうシーンだ。 スコットランドでウイスキーの醸造技術を学んで帰国したマッサンは、日本で初めての本格的なピュアモルト・ウイスキーの製造を目指して東奔西走するが、収益が見込めるかどうかわからない事業にカネを出して

安倍晋三首相が目指す「経済の好循環」がひと足早く実現する“業界”がある。国家公務員だ。 国家公務員は賞与16.5%増という試算も 12月10日に支給される年末ボーナスは前年に比べて11％以上の大幅増額になる。4月の消費税率引き上げと同時に、給与も8.4％増えており、まっ先にアベノミクスの恩恵を享受している。 民間では円安による企業業績の好調がなかなか給与や賞与の増加に結びつかず、むしろ物価上昇によって実質賃金は目減りしている。国が抱える借金は昨年、1000兆円の大台を突破、世界有数の赤字組織のはずだが、リストラするわけでもなく、ボーナスが大盤振る舞いされる。何かおかしくないだろうか。 ボーナスが大幅に増えるのは2012年度、2013年度と2年間にわたって実施されていた減額措置が今年度から終了したためだ。「我が国の厳しい財政状況及び東日本大震災に対処する必要性に鑑み」給与減額支給措置が取られ

先週、某テレビ番組に出ていたとき、総選挙で各党の政策を知るために、各党の公約を見ているかが話題になった。街頭アンケートでは、見ていないという人が過半数以上であった。 各党の公約、全文を読んだほうがよい 番組の出演者から、どこに出ているのかと聞かれたので、インターネット上で読めるといった。新聞でも要約は出ているが、選挙なのでオリジナルをそのまま読んだ方が面白い。以下は、本コラムの読者であれば、ご存じだろうが、以下のサイトで各党の公約を読める。 自民党 http://jimin.ncss.nifty.com/pdf/news/policy/126585_1.pdf 公明党 http://www.komei.or.jp/campaign/shuin2014/manifesto/tax.php 民主党 http://www.dpj.or.jp/global/downloads/manifesto2

経済のプロ40名以上が明かす、ロボット時代に「生き残る会社」「なくなる仕事」～2020年の日本を大予測！ あなたの会社は消えているかもしれない 「巨大な工場を建ててモノ造りをしてきた大企業が大赤字を出す時代となった。この傾向は益々強まるだろう。過去の成功体験に縛られた大企業は、よほどの工夫をしないと生き残れない。 マニュアルに従ったことしかできないサラリーマンも、機械・ロボットに仕事を奪われる。会議や報告しかできない中間管理職は消える。すでに米国では起きていることだ」(技術経営に詳しいテクノ・インテグレーション代表の出川通氏) これから始まる7年間は、まさに激動の時代の幕開け。超人口減少社会の到来、ロボット化の進展、新・新興国の台頭といった激変に、産業界やわれわれの生活が大きく巻き込まれていく。 そうした中で、確実に生き残っているといえる日本企業はどこか、日本からなくなってしまう可能性のあ

ノーベル賞受賞者の野依良治理化学研究所理事長。独法化して理研が成果主義に陥ったことが「小保方問題」の背景にあるという                              photo gettyimages 新型万能細胞「STAP細胞」論文で理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーの研究手法に不正があったとして、同研究所の野依良治理事長は4月1日、記者会見して謝罪、論文の取り下げを正式に勧告するなどと説明した。 「小保方問題」は起こるべくして起きた 同時に小保方氏の処分も検討するという。論文の共著者である笹井芳樹氏（理研発生・再生総合研究センター副センター長）と若山照彦氏（山梨大学教授）については、研究不正は認められなかったとした。 理研の対応を見ていると、小保方氏個人の「不正」として片付けようとしているように映る。果たしてこの問題は、有識者らが指摘しているように小保方氏の研究者として

第3四半期の決算発表の場で平井社長は1100億円の赤字見通しとパソコン事業の売却を発表した〔PHOTO〕gettyimages ジャパン・アズ・ナンバーワンの象徴だった。オーディオ・ビジュアルの技術で人々を魅了し、次々と世界を変えていった。日本人として何だか誇らしかった。あの頃の輝きはもう取り戻せないのか。 ソニー精神の火は消えた 「さみしいよね。優秀な人はいるんだけど、優等生ばかり。今みたいにリストラを重ねると、余裕がなくなってしまうからねえ。昔もみんな忙しかったけれど、どこかに余裕を見つけて、勝手に自分の好きなことをやっていた。そういう中から新しいビジネスの種が育っていたんですよ。このままの状態では、ソニーはますます小さくなってしまうかもしれない」 初代最高財務責任者(CFO)や副会長を務めた伊庭保氏でさえ、現在のソニーの苦境をこう嘆く。それほどに、ソニーが抱える病巣は根深い。 ソニー

元財務官僚発言のウラに財務省の思惑？ 為替の円安が進んでいるのに輸出が伸びない、貿易収支が改善しない、などと指摘する論評がある。元財務官の渡辺博史・国際協力銀行(JBIC)総裁は14日、日本が昨年12月まで3カ月連続で経常赤字になったことについて「2月まで赤字が続くようだと経常黒字(国)という(日本の)根源的な強さがひっくり返るかもしれない」と都内の講演で語った。 同氏は、海外できちんとした教育を受けたにもかかわらず、経常黒字が国の強さであるという経済学的にはトンデモなことを言うとは、組織として財務省からの指示でもあったのかと邪推してしまう。 なにしろ、安倍政権になってから、官僚の天下り復活攻勢は凄い。昨年6月に杉山秀二氏(元経済産業次官、65)が商工中央金庫社長に、10月に細川興一氏(元財務次官、66)が日本政策金融公庫総裁に、12月に渡辺氏(元財務官、64)が国際協力銀行総裁に就任した

「即効性がある」とブームが続く糖質制限ダイエット。だが今、その安全性に警鐘が鳴らされ始めた。その時、体の中で何が起こるのか。手遅れになる前に知っておきたい、超人気ダイエットの真実。 体重と一緒に筋力も落ちる 「3年前に受けた人間ドックで『糖尿病予備軍』と診断されました。定年後は家にこもることが多くなって、体重も70kgから85kgまで増えた。階段の上り下りなど、ちょっと動くだけできついし、息もすぐに切れる。このままではまずいと思い、45歳の息子が『1ヵ月で4kgも痩せた』と喜んでいたダイエットを始めました」 こう語るのは渡辺吉孝さん(70歳・仮名)だ。取り組んだのは、今話題の「糖質制限ダイエット」。 書店には関連書籍がズラリと並び、メディアにも頻繁に取り上げられている。やり方はシンプルで、ご飯やパン、芋、果物などの炭水化物に含まれる糖質の摂取量を一日130g以下に抑えるというもの。炭水化物