Researchers Find Traces of Over 400 Types of Insects in Single Tea Bag ＜ドイツの研究チームが、乾燥した茶葉からかつてそこにいた虫のDNAを採取・解析する画期的な技術を開発＞ たった1袋のティーバッグから400種もの昆虫の痕跡が見つかった──ドイツの研究チームが独自開発したDNAの検出技術でチャノキと共生・寄生関係にあった昆虫を調べた結果だ。 この論文を発表したのは、ドイツ西部ラインラント・ブファルツ州にあるトリーア大学のヘンリック・クレヘンビンケル教授（専門は生物地理学）率いるチーム。「市販の紅茶とハーブティーを調べ、1つのティーバッグから最大400種の異なる昆虫のDNAを採取した」という。 チームはティーバッグに入った茶葉から昆虫の痕跡を検出できる新技術を開発した。 これは「乾燥処理した植物から、有用なデータとなる環

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農薬スタートアップの株式会社アグロデザイン・スタジオは、株式会社Preferred Networks（PFN）との共同研究で分子標的農薬の開発を4月に開始。6か月の短期間で新規の農薬リード化合物の創出に成功した。同化合物は、農薬の作用点として知られるアセト乳酸合成酵素（Acetolactate synthase：ALS）を分子標的とした低分子化合物で、酵素に対する阻害効果と初期植物生育阻害試験における薬効を確認した。 アブラナ科の植物「シロイヌナズナ」のアセト乳酸合成酵素（青）に結合して分岐鎖アミノ酸生合成経路を阻害する農薬（黄）のイメージ 安全性の課題を解決する手法として有望視されている分子標的農薬は、雑草・害虫・植物病原菌など防除対象生物が持つ酵素など特定のタンパク質分子を標的として結合することで酵素の働きを阻害し、結果として除草・殺虫・殺菌する農薬。標的分子として、対象生物のみが持つ

石灰を原料に農薬や工業用品を製造する井上石灰工業（高知県南国市）は、輸出向け農薬に粒状の商品を加える。従来のペースト状の商品は長期間コンテナ内に置くと水分が蒸発し効能が薄れるからだという。エジプトのスエズ運河で起きたコンテナ船座礁による海上物流の混乱もあり、新商品化を急いだ。まず遠方のアフリカ向けに投入する。同社は「ICボルドー」という主力農薬にこのほど輸出向けとして粒状の新製品を開発した。成

先端技術調査を専門とする米調査会社ラックスリサーチは、食品・農業分野でのイノベーション動向への理解をサポートする年次技術予測レポート「2021年に注目すべき先端技術」で、2021年に注目すべき技術の総合ランキングとして12の技術と食品・農業分野における主要技術トップ5を発表した。 ラックスリサーチは、同調査で注目の技術を特定する際、まず独自開発のデータアナリティクスプラットフォーム「Tech Signal（テックシグナル）」でイノベーションデータを分析し、技術開発への関心が急速に高まりを見せている技術を特定した。ただし、注目度が高く技術開発が盛んに行われていても、規制や事業性など、商用化には克服すべき重大な課題を抱えている技術もあることから、データ分析によるランキングに対し、自社の技術専門家であるアナリストが事業性などの最終的な技術評価を行い、今回の総合ランキングと産業別を作成した。 同社

Japan, a steep, densely packed island that imports more than half its food, faces unique food security challenges. Ongoing population decline and a shift towards white collar jobs means that the average number of farmers is on course for a decline of 50% by 2030, compared with 2005 figures. To add to this, roughly 40% of Japan’s limited farmland is on hilly terrain, and mostly divided into small f

特定の遺伝子の働きを妨げる「RNA干渉」という方法を使い害虫を駆除する新しいタイプの農薬を、基礎生物学研究所（愛知県岡崎市）などのチームが開発した。使用後24時間以内に害虫による食害が止まるという。 RNA干渉を利用する手法は「RNA農薬」と呼ばれ、生体に由来した成分のみを使い、特定の害虫にしか効果がないため、環境への影響が小さいとされる。ただ効果が表れるまで時間がかかるのが欠点だった。 基生研の新美輝幸教授は「さらに安全性の検証をしなければならないが、研究が進めば化学農薬に取って代わる可能性もある」と話した。

人類史上、最も長い歴史を持つ産業である、農業。生きるために必要な「食」を担うエッセンシャル産業であるが、気候変動や環境変化の影響を直に受け、マンパワーに大きな負担がかかる難しい分野でもある。それゆえ人間は知恵を絞り、農薬開発や温室栽培など、その時代の「最適解」を導き出してきた。 近年は、農業分野にもデジタル・トランスフォーメーション（DX）の波が押し寄せ、テクノロジーを利用した農業「アグリテック（AgriTech）」が注目されている。AIやロボティクス、バイオテクノロジーを使って「持続可能な農業」を目指そうという動きも世界中で活発化している。 本記事では、世界で進む「農業DX」と注目のアグリテック企業について紹介する。 「農業の情報格差問題」に挑む学生スタートアップ IBMが主催するテックスタートアップコンペ「Call for Code Global Challenge」 農業の難しさの一

米Alphabetの“ムーンショット”部門Xは10月12日（現地時間）、新プロジェクト「Mineral」（ミネラル）を発表した。農業を改革し、生産性の高い食料生成システムを構築することを目指すという。 このプロジェクトは、地球温暖化や世界人口の増加で近いうちに食糧難が予測される中、地球規模で持続可能な食糧を育てるためには、農業の驚異的な複雑さを管理するための新しいツールが必要であるという洞察からスタートしたとしている。ミネラルというプロジェクト名は、「地球上の生命を維持する上で鉱物が果たす重要な役割へのオマージュ」。 農業の専門家を交え、AIやロボット工学を駆使して新しいツールの開発に取り組んでいる。 そのツールの1つは、カメラやセンサーを搭載し、畑の農作物を観察し、データを収集する農業ロボット「Plant buggy」（以下、バギー）だ。 バギーは過去数年間、カリフォルニア州のいちご畑や

農機大手のヤンマーホールディングスは使用する水や液体肥料を半減できるトマト栽培装置を開発した。特殊なシートを使い、トマトから蒸発した水分と同じ量をトレーから自動給水する仕組みを採用した。コメ農業向けを中心に農機を展開してきたが、新規就農者の6割以上は野菜が占めている。栽培装置は初心者でも生育を制御しやすいことを訴えて、「野菜のヤンマー」を打ち出す。千葉県柏市にある千葉大学柏の葉キャンパス。大人

「コオロギのパウダー入りのせんべいを作りました。エビのような香ばしい風味が特長です」――。 無印良品を展開する良品計画は5月、「コオロギせんべい」（税込190円）を自社のネットサイト限定で発売した。発売するやいなや注文が殺到し、品切れが続く状態に。生産工場でより量産できる体制の構築を進め、7月10日からは一部の大型店での販売も開始した。 原材料は馬鈴薯でん粉にコーンスターチ、食用コオロギパウダー、食塩などと、いたってシンプル。1袋にコオロギ約30匹分のパウダーが使われ、コオロギの風味を生かすために味付けは最小限に抑えている。 良品計画食品部の菓子・飲料を担当する神宮隆行カテゴリーマネージャーは「大量に作って売り上げを取ろうという商品ではなく、より多くの人が昆虫食や環境問題についてまずは考えるきっかけになればと思い開発した」と話す。 発端はフィンランドに 世界的に人口増加が続く中、食料資源を

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農水省は、農家が使うことを想定したスマートフォン用無料アプリ「ＭＡＦＦ（マフ）アプリ」の提供を始めた。国の農業政策などの情報を得やすくするのが目的で、現在の登録者数は約８０００人。将来的にはアプリを通じて農家や自治体、関係団体・事業者など多様な関係者が交流できるようにすることも想定。農業に関わっていたり、興味を持っていたりする人の情報交換の場としたい考えだ。 利用者はインターネット上でアプリを入手し、品目や地域、「スマート農業」「輸出促進」などの関心事項を登録すると、関連情報を見ることができる。ネット上での無料提供が始まったのは５月で、約８０００人の登録者のうち４割が農家。災害が発生する恐れがある際、施設栽培や畜産など、分野ごとにまとめた情報をスマホに直接届ける仕組みも取り入れた。 将来はアプリ上で補助金の申請ができるようにして、現地確認のためにスマホで撮影した写真を提出することも検討。情

農林水産省は、この1年間に新聞記事となった民間企業、大学、公立試験研究機関及び国立研究開発法人の農林水産研究成果のうち、内容に優れ、社会的関心が高いと考えられる成果10課題を農業技術クラブ（農業関係専門紙・誌など29社加盟）の加盟会員による投票により選定した。 「2019年農業技術10大ニュース」は、次のとおり。 トピック1：病害虫防除 ＜薬剤と同等以上の効果のある種籾の温湯消毒を開発＞ 東京農工大学、富山県、株式会社サタケ、秋田県立大学、信州大学は、水稲の種籾を予め乾燥することで、高温耐性が強化されることを発見。通常より5℃高い条件で温湯消毒することで、発芽能力を維持したまま、ばか苗病、いもち病、苗立枯細菌病、もみ枯細菌病に対して化学合成農薬と同等の効果を発揮する種子消毒技術を開発した。 薬剤が効かなくなった耐性菌にも効果を示し、使用する農薬を減らすことができ、環境にやさしい農業への貢献

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