京都の正月に欠かせない謎のお菓子「パサン」って何？ - エキサイトニュース
京都ではお正月に家族や親戚が集まったとき、昔から「パサン」というお菓子を食べるらしい。おせち料理やお雑煮などをみんなで食べ終えた後、お茶を飲みながら遊びにきた子どもたちなどにふるまったり、みんなでつまむカジュアルなおやつ。 この「迎春用パサン」、一見、和風クッキーのような見た目で、「御所梅パサン」と 「舞鶴パサン」の2種類がある。 製造しているのは、京都・二条城近くで焼菓子の製造を続けて創業80年以上になるという「上田製菓本舗」。ご主人の上田昇さんに「パサン」という不思議な名前の由来などうかがってみた。 「京都に特有のものというより、京都で発展したお菓子、というのが正しいかもしれません。イギリスにパシャンズというお菓子があって、文明開化の頃に日本に伝わってきたようですね。 パシャンズはちょっと言いにくいから、『パサン』になったのだと思います。 上田製菓は私で3代目になるのですが、パサンは祖
ポーランドで新しい著作権法が発効（記事紹介）
図書館を通じた情報へのアクセス向上に取り組んでいる非営利組織“Electronic Information for Libraries”（EIFL）のウェブサイトに、2015年11月20日に発効したポーランドの新しい著作権法についての紹介記事が掲載されています。 新しい著作権法では、教育や文化遺産の保存等といった社会的に有益な目的のためのデジタル化を可能とする新規定が設けられているほか、EUの「孤児著作物指令」や「絶版資料の利用の原則についての覚書」を実行に移しているとのことです。 また、公共図書館の著作物に限定して公共貸与権が導入されているとのことです。 New copyright law in Poland heralds new era for libraries（EIFL，2015/11/20） http://www.eifl.net/news/new-copyright-law-
JEPA｜日本電子出版協会 電子出版アワード2015 候補作品リスト
投票は こちら・・・ ●デジタル・インフラ賞 ・共通書誌情報システム(出版デジタル機構) 日本電子書籍出版社協会とデジタルコミック協議会が共同で策定した共通書誌情報 76 項目をもとに、これを実際の電子書籍流通に利用するためのシステム。今年5月に稼働。 ・Maruzen eBook Library(丸善) 2012年1月スタートの機関向け電子書籍配信サービス・プラットフォーム。2015年9月時点で、170出版社25,000タイトルを収載。国内大学を中心に、専門学校、海外大学、さらには企業研究所や病院なども含めて400機関以上が利用。 ・ロマンサー(ボイジャー) 自分が書いた原稿からEPUBを作成して、Webブラウザベースの閲覧システムで公開するWebサービス。公開作品の閲覧にボイジャーのBinBを利用。基本機能は無料で利用できる。 ・BookLooper(京セラコミュニケーションシステム)
京都国立博物館講演会「文化財を災害から守る―文化財防災の過去・現在・未来―」のお知らせ | 歴史資料ネットワーク
投稿日 : 2015年11月26日 最終更新日時 : 2015年11月26日 投稿者 : siryo-net カテゴリー : 催し物案内 京都国立博物館からのお知らせです。 独立行政法人国立文化財機構による「文化財防災ネットワーク推進事業」の一環として、京都国立博物館の主催で講演会「文化財を災害から守る―文化財防災の過去・現在・未来―」が開催されるとのことです。 また、会場である、けいはんなオープンイノベーションセンター入口付近で関連パネル展示も行われるそうです。 参加無料、申し込み不要ですが、定員120名です。 詳細はコチラ。 講演会「文化財を災害から守る―文化財防災の過去・現在・未来―」 日時：2015年12月6日（日） 場所：けいはんなオープンイノベーションセンター（ＫＩＣＫ）2階ミュージアムホール 主催：京都国立博物館 プログラム 総合司会：宮川禎一（京都国立博物館） 13:00-
国際交流基金 - 国際交流基金 日本語国際センター 図書館専任司書募集について
1. 募集の目的 独立行政法人国際交流基金（以下「当基金」）は、文化芸術交流、海外における日本語教育、日本研究・知的交流の分野でさまざまな活動を行っており、海外における日本語教育については、海外の日本語教育機関への専門家の派遣、現地日本語講師の養成、日本語能力試験の実施など、各種事業を行っています。日本語国際センター（以下「当センター」）は、当基金附属機関として研修事業（海外の日本語教師の養成・研修）と教材制作事業（日本語教材・教授法の開発・普及）及び情報の収集・提供等を総合的に行うため、平成元年7月に設置されました。 この度、当センター図書館司書として同図書館の運営に専門的見地から関わっていただく方を募集します。日本語教育専門図書館の運営に、熱意を持って取り組んでいただける方の応募を期待します。 参考：日本語国際センター図書館について 2. 募集人数 1名 3. 業務内容 日本語教育専
②都道府県地域防災計画における文化財等の保全に関する記載抜粋（2015年）｜地域防災計画関係配布資料｜文化遺産防災ネットワーク推進会議・有識者会議
2024.07.11 コラム｜ 文化財防災センター 文化財防災センターの成り立ちと仕事 2024.06.18 刊行物／制作物｜ 文化財防災センター 令和5年度文化財防災センター年次報告書を刊行しました 2024.05.28 コラム｜ 文化財防災センター 【令和6年能登半島地震 現地レポート】能登半島の漆塗り 2024.04.23 コラム｜ 文化財防災センター 文化財防災とは？－文化財防災スパイラル－ 2024.03.08 お知らせ｜ 文化財防災センター 令和６年能登半島地震被災文化財等救援事業に係る能登現地本部の開設について 2024.02.16 お知らせ｜ イベント情報｜ 普及啓発 文化財防火デートークイベント「正倉院と国立民族学博物館の文化財防災」動画公開のお知らせ 2024.02.15 お知らせ｜ 文化財防災センター 文化財レスキュー事業、文化財ドクター派遣事業に係る合同会議を開催し
「帝国の慰安婦」著者に聞く 「史料に基づき解釈した」：朝日新聞デジタル
韓国の朴裕河（パクユハ）・世宗大教授が出版した旧日本軍の慰安婦問題についての著書「帝国の慰安婦」（韓国版）を巡り、ソウル東部地方検察庁が１８日、朴教授を元慰安婦に対する名誉毀損（きそん）の罪で在宅起訴した。検察や韓国社会の反応をどう受け止めているのか。朴教授の考えを聞いた。 ――検察からどのような調査を受けたのですか。 昨年１２月から今年２月にかけ、検察や警察の取り調べを計５回受けた。告訴した元慰安婦らが指摘した５３カ所の記述について説明を求められた。最初の２回の後、担当官が上司に「嫌疑なし」と報告した話を直接聞いたが、更に捜査を受けた。現場の意向が尊重されず、何らかの圧力がかかったのかと思った。 今年４月、検事が「前後の文脈はわかるが、法的には問題があるから起訴する」と通告した。抗議すると「では調停にしよう」と言われた。原告から、仮処分の判決を受けて新たに出した削除版の絶版や日本版の修正
日米の学者ら抗議声明 「帝国の慰安婦」著者の在宅起訴：朝日新聞デジタル
旧日本軍の慰安婦についての著書「帝国の慰安婦」（韓国版）を出版した朴裕河・世宗大教授を名誉毀損（きそん）の罪で韓国の検察が在宅起訴したことに対し、日米の学者や作家、ジャーナリストら５４人が２６日、「言論・出版の自由や学問・芸術の自由が侵されつつあるのを憂慮」するとの抗議声明を発表した。 小森陽一・東京大教授や作家の中沢けい・法政大教授、若宮啓文・元朝日新聞主筆らが東京都内で記者会見して発表した。慰安婦問題をめぐる官房長官談話を１９９３年に発表した河野洋平・元衆院議長や、９５年に戦後５０年の首相談話を発表した村山富市・元首相も賛同人に名を連ねている。 声明では「検察庁という公権力が特定の歴史観をもとに学問や言論の自由を封圧する挙に出た」「何を事実として認定し、いかに歴史を解釈するかは学問の自由の問題。言論には言論で対抗すべきで、公権力が踏み込むべきでない」などと起訴を批判。「日韓が慰安婦問題
お知らせ : 京都新聞
File Not Found. 該当ページが見つかりません。URLをご確認下さい。 お知らせ 事件・事故のジャンルを除き、過去６年分の主な記事は、インターネットの会員制データベース・サービスの「京都新聞データベース plus 日経テレコン」（http://telecom.nikkei.co.jp/public/guide/kyoto/）もしくは「日経テレコン」（本社・東京 http://telecom.nikkei.co.jp/）、「ジー・サーチ」(本社・東京、 http://www.gsh.co.jp)のいずれでも見ることができます。また、登録したジャンルの記事を毎日、ネット経由で会員に届ける会員制データベース・サービス「スカラコミュニケーションズ」(本社・東京、http://scala-com.jp/brain/) も利用できます。閲読はともに有料です。 購読申し込みは下記のページから
教育機関への公的支出 日本は“最下位” NHKニュース
学校などの教育機関に対する日本の公的な支出がＧＤＰ＝国内総生産に占める割合は、ＯＥＣＤ＝経済協力開発機構の加盟国の中で最も低いことが分かりました。 この中で、小学校から大学までの教員の給与や施設の整備費など、教育機関に対する国と自治体の支出を調べたところ、ＧＤＰに占める割合は日本は３．５％でした。 ＯＥＣＤ加盟国のうちデータが得られた３２か国の平均は４．７％、最も高いノルウェーは６．５％で、日本はスロバキアと並んで最も低いことが分かりました。 また、大学などの高等教育では、家庭からの支出の割合が日本は５１．６％と、平均の２１．７％を大きく上回り、チリに次いで２番目に高くなっています。 ＯＥＣＤのアンドレアス・シュライヒャー教育・スキル局長は「家計の負担が大きいと高等教育を受けられる家庭と受けられない家庭が生まれ、子どもたちの将来の格差につながりかねない。所得に応じて返済する奨学金制度の拡充
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