学校デジタル図書館特設サイト｜日本電子出版協会（JEPA）
日本電子出版協会(JEPA)の提言 全国どの小中学校でも使える 「学校デジタル図書館」を 国主導でつくりましょう。 日本電子出版協会では、「学校デジタル図書館」を提言しています。 これが実現するように国や文科省、図書館関係の方々、学校関係の方々、出版社の方々に働きかけをしています。実現のためには、皆さんの賛同が大きな力になります。 是非、このページを記事やSNSなどで紹介・シェアをお願いいたします。 国がクラウド上に作る唯一の小中学校向けのデジタル図書館です。 小中学校の生徒や先生向けに出版された多様なデジタル本や、紙の本は読めない子供のためにアクセシビリティに配慮したデジタル本、母国語が日本語ではない生徒が読む外国語のデジタル本も揃えます。 学校からも、自宅からも、ネットがつながっていれば、学校の図書館なら閉まっている時間でも、どこからでもアクセスして読むことができます。 離島や山村の小
JEPA｜日本電子出版協会 2021年4月21日 国立国会図書館のデジタルシフト「ビジョン2021-2025」
2021.04.21 ■概要 国立国会図書館はその 使命・役割 を果たすため新たなビジョンを策定しました。このビジョンは、2021年から2025年までの5年間に注力すべき7つの重点事業と、変わらない4つの基本的役割から成り立っています。 詳細はWebサイトをご覧ください。 これらについて、解説していただきます。 講演資料 JEPAセミナー（国立国会図書館のテシタルシフト）20210421 講演映像 https://www.youtube.com/watch?v=sCHmwGg8u9c ■講師 田中 久徳 氏 国立国会図書館 副館長 ■開催概要 日時：2021年4月21日(水) 16:00-17:30 料金：どなたでも無料 会場：オンライン Youtube Live(定員ナシ)またはZoom(100名) 主催：日本電子出版協会(JEPA)
JEPA｜日本電子出版協会 緊急提言 今こそ国は学校電子図書館の準備を！
2021.02.24 日本電子出版協会の電子図書館委員会は、現在の小中学校における学校図書館図書標準が抱える問題を電子図書館により解決できるのではないかと考え、それについて論議してきました。このたび、次のような提言をまとめ、日本電子出版協会として提案することにしました。 提言 1. 国は1人1台の端末環境整備に合わせて直接、全国一律、全ての小中学校に５万点の読み放題の電子図書館サービスを提供する。 2. サービス利用料は、全額、国の負担とする。 提案の背景 今まで文部科学省は学校図書館図書標準を示して、各自治体の予算に上乗せした地方交付税措置により本の整備を進めてきました。 この標準によると、１学級しかない小さな小学校の図書館の蔵書数は2,400冊でいいとされています。一方、18学級ある小学校では10,360冊となっています。 その達成率も小学校で66％、中学校で55.9％に留まっています
JEPA｜日本電子出版協会 2020年8月19日 3週間でオンライン開催に転換した図書館総合展の記録と報告
2020.08.19 営業・プレゼン・交流・交歓・物色…はどのようにオンライン化できるか、できたか 1999年に第1回が開催された図書館総合展、今年の第22回はコロナ禍の中、はじめてオンラインで開催されます。 講演映像 https://www.youtube.com/watch?v=10GLRPhQVDg 講演資料 3week_for_ONLINE_all 概要： ・典型的にリアルなイベント“展示会”“フェスティバル”の今年 ・デジタルリテラシー、あるのかないのか図書館業界 ・対するのは、ウイルスか責任・説明か ・展示会における“リモート状態”のポジティブ化──むしろ拡がった可能性 ・COVID-19を機に、変わるべし・変わりそう・変わるかも、な図書館界と展示会 講師：長沖竜二氏（図書館総合展運営委員会 事務局） ◇開催概要 日時：2020年8月19日(水) 16:00-17:00 終了後
JEPA｜日本電子出版協会 2015年12月4日 ジャパンナレッジはなぜ大学・図書館市場で受け入れられたのか
2015.12.03 ～学術市場でのデータベースのビジネスモデル：特典付き～ ■概要 2001年にサービスを開始した事典辞書データベース「ジャパンナレッジ」は今年で16年目を迎え、日本国内にとどまらず、世界中のお客様からご利用いただけるデータベースに成長しました。 当初ジャパンナレッジは個人会員向けサービスを志向し、一定期間その方向で開発・サービス提供を続けましたが、次第に法人対応のニーズが高まり、現在では大学・公共図書館向けを中心とした法人向けサービスで一定のビジネスモデルを構築するに至っています。 16年の歴史を紐解きながら、電子資料を取り巻く環境の変化と、その変化にどのように対応してジャパンナレッジが生き残ってくることができたのか、そして今後、どういう方向に進もうとしているのかをご紹介しました。 ●海外での評価が先だった ●日本国語大辞典サービスインの駆け引き ●国会図書館との連携
JEPA｜日本電子出版協会 電子出版アワード2015 候補作品リスト
投票は こちら・・・ ●デジタル・インフラ賞 ・共通書誌情報システム(出版デジタル機構) 日本電子書籍出版社協会とデジタルコミック協議会が共同で策定した共通書誌情報 76 項目をもとに、これを実際の電子書籍流通に利用するためのシステム。今年5月に稼働。 ・Maruzen eBook Library(丸善) 2012年1月スタートの機関向け電子書籍配信サービス・プラットフォーム。2015年9月時点で、170出版社25,000タイトルを収載。国内大学を中心に、専門学校、海外大学、さらには企業研究所や病院なども含めて400機関以上が利用。 ・ロマンサー(ボイジャー) 自分が書いた原稿からEPUBを作成して、Webブラウザベースの閲覧システムで公開するWebサービス。公開作品の閲覧にボイジャーのBinBを利用。基本機能は無料で利用できる。 ・BookLooper(京セラコミュニケーションシステム)
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