近現代の大衆文化を特徴づけるものの一つに、商品広告のポスターがあげられます。2016年に続く第2弾となるこの展覧会では、酒やたばこ、菓子の広告に焦点をあて、京都工芸繊維大学美術工芸資料館所蔵のポスターを中心に、国際日本文化研究センター所蔵資料などを交えた50点あまりの広告資料をご紹介します。 近現代の大衆文化を特徴づけるものの一つに、商品広告のポスターがあげられます。「おいしい広告:欧米と日本の飲食物のポスターを中心に」展(2016年度、京都工芸繊維大学美術工芸資料館)に続くこの展覧会では、私たちの日々の暮らしのなかで、味覚や嗅覚に快感を与え楽しまれる嗜好品である酒、煙草、菓子の広告に焦点をあて、優れたポスター・コレクションで知られる京都工芸繊維大学美術工芸資料館所蔵のポスターを中心に、国際日本文化研究センター所蔵資料などを交えた50点あまりの広告資料を紹介します。 これらの広告は、まだ消
理解度98%!!涙する社員も… 演劇で会社の歴史・理念を浸透!! 社史の演劇化サービス「企業史演劇」を提供開始! 株式会社クリーク・アンド・リバー社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井川幸広、以下C&R社)の舞台芸術事業部はこのたび、企業の歴史や理念、風土、文化、行動指針など、社内共有や社内浸透が必要なエピソードや事柄、想いなどを演劇化し、上演するサービス「企業史演劇」の提供をスタートいたしました。 一般財団法人労務行政研究所が2016年に実施した「経営理念の策定・浸透に関するアンケート」の事例「『経営理念』等の浸透・共有に向けた課題」によると、「理念の表現がとっつきにくく、身近に感じていない」「社員にとって腹落ちするものではないため、丁寧かつ継続的な説明が必要」といった課題が挙げられています。C&R社は、そのような課題を解決すべく、より身近に感じることができ、より分かりやすい表現
あらゆる人が集う場所に:英・公共図書館建築の優良事例から 英国では,ユニバーサルデザインの考えが重視され,公共図書館(以下「図書館」)においても,「認知症にやさしい」「自閉症にやさしい」施設となるための職員向け研修の実施や,自閉症を抱える住民とその保護者等向けの図書館利用ガイドの作成(スコットランド),認知症を含めたメンタルヘルスの不調を抱える住民を対象とした読書療法の取組“Books on Prescription”への政府助成の開始(ウェールズ)等,数多くの施策が実施されている。 世界図書館情報会議(WLIC):第84回国際図書館連盟(IFLA)年次大会(E2078参照)の「図書館におけるユニバーサルデザイン」に関するセッションで発表した英国のストックトン=オン=ティーズ市図書館のフリーマン(Mark Freeman)氏は,上記のように近年の英国の状況を概観したうえで,図書館建築におい
学術シンポジウム「オープンサイエンスの展開」<報告> 2018年10月17日,学術総合センター(東京都千代田区)で,学術研究フォーラム・国立情報学研究所(NII)・日本学術振興会の主催により,学術研究フォーラム第9回学術シンポジウム「オープンサイエンスの展開」が開催された。 学術研究フォーラムは,日本の学術研究振興に寄与することを目的に設立された研究者の任意団体である。今回,現時点での全ての学術研究分野に共通した重要なテーマとして「オープンサイエンス」に焦点を当て,国内外での動向を含めた体系的な議論を目的に開催された。 はじめに,放送大学学園理事長/学術研究フォーラム幹事の有川節夫氏から,学術研究フォーラムの概要及び今回の開催趣旨について説明があった。続いて,NII所長の喜連川優氏から主催者挨拶があり,オープンデータ,NIIによる研究データ基盤の整備,法整備の重要性について言及があった。
京大の湊総長と國府担当理事に、裁判対応の再考と吉田寮自治会との話し合いの再開などを求める申し入れ書を、2023年12月15日に京大厚生課に提出しました 申し入れ書です
日本の人材派遣大手のヒューマンリソシア(本社:東京・大阪)は11月19日、ルーマニアのブカレスト経済大学と、日本語教育および文化活動の相互交流と協力関係の推進を目的とする覚書を締結したと発表した。 それに先立ち、同社は11月15日に同大学内に開設した「日本研究センター」の開所式を行った。このセンターは、日本語教育の推進や日本での就職情報の提供を通じ、ルーマニア人学生の日本への関心を高めることを目的としている。センターのラルカ・ニコラエ氏は「日本の文化や歴史に関するイベントを月2回程度開催していく予定」という。同社はこうした取り組みなどを通じ、2021年3月期には同社が仲介し日本で就業するルーマニアのITエンジニアを1,000人規模にまで拡大することを目標としている。 さらに、ヒューマンリソシアは12月6日、ルーマニアの有力コンサルティング会社のワイズ・ファイナンス・ソリューション(以下、ワ
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