この前テレビで、家族を東京に残し、妻だけが関西に単身赴任をしている共働き家庭(子供はふたり)が取材を受けていました。 子供は 2歳と 5歳くらい。 妻が勤める会社には育児や介護のため、転勤を数年間、猶予する仕組みがあります。 ですが妻は「その制度は子供が学校に行き始めた後に使いたい」と考え(お受験の頃?) 今はあえて制度を利用しないと決断。 ちなみに今回の転勤の前、彼女は出産後の時短勤務を選んで内勤の仕事についていましたが、単身赴任を決めたことにより(花形の)営業職に戻れており、キャリアアップの機会も手に入れています。 一方の男性(夫・子供の父親)は、東京で二人の子育てをしながら働いているのですが、「会社には申し訳ないと思うけど、残業はしないという働き方をさせてもらっている」と。もちろん保育所を利用中。 夫曰く、「大変だけれど、妻が子育てのために仕事をセーブしているのは申し訳なかった。だか
新聞記者を辞めた後、会社員と女性活躍に関する発信活動、さらに大学院生と3足の草鞋を履きながらバリバリ働いてきた中野円佳さん。ところが2017年、夫の海外転勤により、思いがけず縁遠かった専業主婦生活にどっぷり浸かることに。そこから見えてきた「専業主婦」という存在、そして「専業主婦前提社会」の実態とそれへの疑問を問い掛けます。 【グラフ】共働き世帯と専業主婦世帯の数はこんなに変化した ■近くて遠い、専業主婦 1980年ごろ、専業主婦世帯数は1100万を超えていた。ところがいまやそれは650万世帯を切り、一方、共働き家庭が1100万世帯に増加。かつてと趨勢を逆転させている。 それでも、内閣府の調査によると、2010年から2014年にかけて出産した女性のうち、第一子出産後も就業を継続する人の割合は53.1%。2000年から2004年に出産した女性が約4割だったのに比べ大きく増えているが、子どもを産
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く