京大、電気から光への変換効率100%を達成できる有機EL材料を開発
京都大学(京大)は10月21日、100%の変換効率で電気を光に変換する有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)材料を高性能化することに成功したと発表した。 同成果は、同大の梶弘典 化学研究所教授、福島達也 助教、志津功將 助教、鈴木克明 研究員らと、九州大学 最先端有機光エレクトロニクス研究センターの安達千波矢 センター長らで構成される研究グループによるもの。詳細は国際学術雑誌「Nature Communications」(オンライン版)に掲載された。 電気を光に変える素子であり、次世代のディスプレイや照明として期待される有機ELだが、従来は電気から外部に取り出せる光への変換効率(外部量子効率)を高めるためにIrやPtといった希少元素が必要となっていた。そのため、近年、そうした希少元素を用いなくても高い外部量子効率を得られる熱活性化型遅延蛍光(TADF)材料の研究が進められてきており、20
鴻海精密によるシャープ買収をどう考えるのか？
それにしても、このニュースの伝わり方がそもそも気に入りません。まず、資本提携だとか苦渋の選択だという見出しで「ボカして」いますが、実質的には台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業グループによるシャープの買収であり、日本の大規模なエレクトロニクスメーカーの一角が、外資の軍門に降ることを意味します。 鴻海は、まずシャープ本体の筆頭株主になる（報道によれば比率約１０％）ことに加えて、主力の液晶事業の中でも重要なカラーフィルター技術を保有した堺工場は、子会社のＳＤＰに移管した上で鴻海のオーナーや関連会社が４６．５％を支配するというのです。ＳＤＰに関しては、シャープ本体が４６・５％、鴻海側が４６・５％という報道資料もありますが、シャープ本体については１０％弱を鴻海が持つのですから、実質はＳＤＰの５１・２％は鴻海のものになります。 こうした買収劇を「資本提携」とか「共存共栄策」などという曖昧な言い方で報道する
日本のエレクトロニクス、敗因も復活への処方箋も多種多様
「ムーアの法則の終焉」 「過剰品質の高コストな製品」 「ハードからソフトへの転換の遅れ」 「機能のガラパゴス化」 日本のエレクトロニクス産業の凋落の原因として、以上のようなキーワードが良く使われます。エルピーダメモリが倒産しただけではなく、パナソニック、シャープ、NEC、ルネサス エレクトロニクスといった日本を代表するエレクトロニクス企業が今年度は巨額の赤字を計上し、危機的な経営状況に陥っています。 世界で圧倒的な市場シェアを誇った日本のDRAM産業が、1990年代に韓国のSamsungに完敗しました。当時はよく、日本製品は過剰品質なために高コストであると言われました。ところが、現在のエレクトロニクス産業の苦戦の原因は、上記のような一つの理由で説明できるほど単純ではないと思います。 現在、世界の市場で勝ち残っている企業のビジネスモデルは実に多様化しています。従って、日本企業が負けている理由
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