「エネファームで環境立国ニッポンへ」 - 家庭用燃料電池の普及を共同宣言 | ライフ | マイコミジャーナル

東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油、アストモスエネルギーの6社は28日、家庭用燃料電池「エネファーム」の普及に向けた共同宣言セレモニーを開催した。 (左から) 久内幸二郎 アストモスエネルギー社長、西尾進路 新日本石油社長、石田徹 資源エネルギー庁長官、鳥原光憲 東京ガス社長、尾崎裕 大阪ガス社長、佐伯卓 東邦ガス社長、田中優次 西部ガス社長 鳥原光憲 東京ガス 代表取締役社長 2009年度から販売が開始される家庭用燃料電池「エネファーム」は、家庭からのCO2を削減できることから、家庭部門における温暖化対策の一つとして期待されている。これについて、参集各社の代表として登壇した鳥原光憲 東京ガス 代表取締役社長は「待ったなしの環境問題の中、2002年度の家庭用燃料電池実証研究を皮切りに、いよいよ販売を開始する運びとなった。エネファームを、家庭でできる温暖化対策として認知しても

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東京ガスのサイトによると、350万円也。