人工知能は「ITで敗北した」日本企業のチャンスとなるか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）

ディープラーニングなどの技術的なブレークスルーにより、AIは企業があらゆる分野のビジネスに適用するようになってきた。企業と学会の連携も進み、AIの未来について考える国際的なコミュニティも続々と設立されている。 スカイプの共同創業者ヤン・タリン、MIT教授マックス・テグマーク、イーロン・マスクらによって設立された「Future of Life Institute」は核、地球温暖化、バイオテックなど人類の脅威にもなりうる問題解決に取り組んでいる。他にもアマゾン、グーグル、IBM、フェイスブック、マイクロソフトなどによって設立された「Partnership on AI」、ジェシカ・リビングストン、イーロン・マスク、ピーター・ティールらが立ち上げた「OpenAI」がある。 今年1月、カリフォルニアに世界中の人工知能に関する重要人物が集結して開かれたアシロマ会議では「アシロマ23原則」というガイドラ

[mrkn]

"松尾：色々な企業から相談を受けるので「給料を高くしたら人材が来ますよ」と言うのですが、ほぼすべての企業が「いや、人事制度は変えられない」と言います。今後ますます日本と世界の差は広がっていくでしょう。"