車載電池「大競争」時代へ。NECは撤退検討 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

自動車産業に世界的な電動化の“大波”が押し寄せている。欧米や中国、インドで電気自動車（ＥＶ）の普及につながる施策が打ち出された結果、電動車の早期投入が“最重要課題”になった自動車メーカーが開発を本格化させた。コア部品である電池需要の急増も見込まれ、今後は商品開発だけでなく電池の調達戦略も重要性が増してくる。 トヨタ自動車は２０５０年に、ハイブリッド車（ＨＶ）などを含めて販売車種のほぼすべてを電動車両にする構想を掲げる。１９年をめどに中国でＥＶを量産する検討も始めた。 日産自動車は年内に、２７万台以上の販売実績を持つＥＶ「リーフ」の新型を日本や欧米で投入する。将来はスポーツ多目的車（ＳＵＶ）や軽自動車のＥＶ化も進めるなど電動車両の商品拡充を進める。カルロス・ゴーン会長は「電動車両のリーダーの座をさらに強化する」と意気込む。 ホンダは３０年までに販売台数の３分の２をＥＶやプラグインハイブリッド