日本の「格差社会の拡大」を助長する「情報の非対象性」の問題 - toxandoria：旧「toxandoriaの日記」

＜注＞この記事は「 2004.5.18付・ベスのひとりごと(New Ser.)『情報の対象性』と『情報処理』という言葉の軽さ」をリメイクしたものです。 2006年3月13日に読売新聞が発表した世論調査の結果によると“所得等の格差が広がりつつあると思う人は、計81％に達した”ということです。一方、同じ読売新聞社が11、12の両日に実施した全国世論調査によると、小泉内閣の支持率は54.9％で、2月の前回調査に比べ、1.4ポイント増えたそうです。これらの調査が正しく行われたことを前提とすれば、この二つの結果から、日本国民の意識の中には明らかに大きな矛盾(ルサンチマンが炎上する可能性を秘めた情念の塊/http://learning.xrea.jp/%A5%EB%A5%B5%A5%F3%A5%C1%A5%DE%A5%F3.html)が潜んでいることが分かります。それは、小泉政権が“ヘタレB層”と定義

[mind]

情報の「対称性」 ――情報処理能力の対称な主体AとBとの間で、情報DATAも対称であるならば、AとBとの間でcommunicationする実益はない。

[inumash]

「ガタカ」じゃん

[monolith]

いろいろなトピックにふれている

[igel_jp]

B層の“自分たちをそのような困難に追い込んだ国会議員たちと高給官僚たちを崇め奉る”矛盾。そこで浮上するのが日本社会における「情報の非対象性」という問題