日本の大学｢使命を全うしてない｣と断言の理由 | 東洋経済education×ICT

日本の文化財・観光政策をはじめ、日本経済の課題解決に関して積極的な提言を行っているデービッド・アトキンソン氏。米金融大手ゴールドマン・サックスでアナリストをしていた時代には、バブル崩壊後の銀行が抱える巨額不良債権をいち早く指摘。業界の批判をよそに、間もなく主張の正しさが明らかとなり「伝説のアナリスト」として一躍有名になった。 その後、国宝や重要文化財などの補修を手がける小西美術工藝社社長に就任。『新・観光立国論』（東洋経済新報社）をはじめ、『日本人の勝算』『日本企業の勝算』（同）など次々と日本経済に関する提言を行い、注目を集めている。現在は、政府の成長戦略会議のメンバーとしての活動も行うアトキンソン氏は、日本の教育改革をどのように見ているのか。 小中高より大学改革のほうが優先順位が高い ――人口減少、少子高齢化が進む中、現在の日本経済の力を将来的に維持できるのか、今盛んに議論が行われていま

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苅谷剛彦『コロナ後の教育へ オックスフォードからの提唱』ではクリティカルシンキングは見当たらず大学で行うのは大量のインプットとのこと