第3回「SDGsに関する生活者調査」を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト

学生の4割以上がSDGsを認知。 "ミニマリスト""シェアリングエコノミー"意向など、生活行動の見直しも 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）において全社横断でSDGs※１に関するプロジェクトを推進する「電通Team SDGs」は、全国10～70代の男女計1,400名を対象に、第3回「SDGsに関する生活者調査」（以下「本調査」）を実施しました。 本調査では、SDGsの認知度、共感度、行動意向については前回調査からの変化を見るとともに、生活者の今後の行動を予測するために、生活者が望む「今後増えるもの」についても調査を行いました。 本調査から得られた主なファインディングスは次の3点です。 ① 「脱プラ」に続き、「ミニマリスト」「シェアリングエコノミー」「サーキュラーエコノミー」に高い関心 SDGs実現に関連する生活行動について聞いたところ、約7割の生活者がプラスチック素材を控え

[SasakiTakahiro]

生活者のSDGs認知率は29.1％と大きく増加。若い世代の認知率が高い。