技術・技能伝承への取り組み : 富士通総研

１．はじめに 製造業の多くは、今後5年から10年の間に従業員の過半数を占めている熟練社員が退職する、いわゆる2007年問題を抱え、現在、技術・技能の伝承に関する様々な取り組みを行っている。しかしながら、その多くは思うような成果をあげられず、派遣社員の採用や再雇用などの一過性的な対応に留まっている。例えば、ある企業では、熟練社員の作業をビデオ撮影し、動画情報として残すなどの対策を講じてきているが、撮影目的が曖昧だったために、熟練技能を伝承するどころか、単なる作業風景としての映像にしか過ぎず、撮影した映像だけが蓄積される状況に陥っている。 筆者は、2006年から2007年にかけて富士通総研（FRI）や財団法人機械振興協会経済研究所などで「技術・技能のデジタル化」の取り組みについて研究し、また2007年より製造業を中心として技術・技能伝承に関するコンサルティングを行ってきた。そこで本稿では、これ

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