エントリーの編集
エントリーの編集は全ユーザーに共通の機能です。
必ずガイドラインを一読の上ご利用ください。
日本の蓄電池産業の課題と展望――政府が公表した「蓄電池産業戦略」を読み解く
記事へのコメント0件
- 注目コメント
- 新着コメント
このエントリーにコメントしてみましょう。
注目コメント算出アルゴリズムの一部にLINEヤフー株式会社の「建設的コメント順位付けモデルAPI」を使用しています
- バナー広告なし
- ミュート機能あり
- ダークモード搭載
関連記事
日本の蓄電池産業の課題と展望――政府が公表した「蓄電池産業戦略」を読み解く
自動車の電動化や再エネの導入拡大に向けて、欠かせない重要技術・製品である「蓄電池」。政府は2021年1... 自動車の電動化や再エネの導入拡大に向けて、欠かせない重要技術・製品である「蓄電池」。政府は2021年11月から検討を進めてきた、国内の蓄電池産業の競争力強化を目指す「蓄電池産業戦略」について、そのとりまとめ案を公表した。 2050年カーボンニュートラル実現に向けて、蓄電池は自動車の電動化や再エネの主力電源化を達成するための重要な技術である。 国はグリーン成長戦略において、2035年までに乗用車新車販売で「電動車」比率100%を目標としており、車載用電池パック価格を2030年までのできるだけ早期に1万円/kWh以下とすることを目指している。 電動車とは、ハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、電気自動車(EV)等の総称であり、蓄電池容量比率は、HEV:1、PHEV:10、EV:60程度とされており、HEV1台と比較して、EVは60倍の電池需要となる。 蓄電池市場は世界