小児科医確保に関する提言─より良き小児医療実現のために─｜公益社団法人 日本小児科学会 JAPAN PEDIATRIC SOCIETY

近年、わが国の少子高齢化は急速に進行し、大きな社会問題となっている。政府も国家の存亡をかけて少子化対策に乗り出そうとしている。少子社会では、こどもを心身ともにより健康に育てるために社会的にも小児科医の活動がますます必要とされている。しかし、小児科医の数は、一時減少した後最近緩やかな漸増傾向にあるとはいうものの、このような社会の要請に応えるには必要数を満たしているとは到底言いがたい。来世紀の日本を担うこどもの健全な発育のために、日本小児科学会ではこの現状に重大な危機感を抱き、国を挙げてその対策に取り組むべきと考えている。そこで、日本小児科学会は、小児科志望者が減少した理由として考えられることとその対応策を以下のようにまとめた。今後、これらについて具体的な取組を講ずる。 （１）小児科医の需要についての誤解 少子高齢社会の到来ということで、こどもの数が減り、小児科医の需要が減少してきたかのような

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小児科医の減少は少子化そのものでなく需要の高まりとなり手の少なさから。“少子社会にあって、少ないこどもを大切に育てるという傾向が強まり、かかりつけ医として小児科専門医を選ぶ親が増えている”