エネルギーに関連する社会公平性の国際比較評価フレームワークを開発！ | 研究成果 | 九州大学（KYUSHU UNIVERSITY）

エネルギーに関連する社会公平性の国際比較評価フレームワークを開発 日本の社会公平性レベル（2015年）は99カ国中42位 再生可能エネルギーの普及を通した社会公平性の向上に今後期待 九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所（I2CNER）の中石知晃学術研究員、チャップマン・アンドリュー准教授、同大学院経済学研究院の加河茂美主幹教授らの研究グループは、各国のエネルギーに関連する社会公平性を定量評価するための分析フレームワークを開発し、社会公平性の分布やその経年変化について国レベルで明らかにしました。 近年、再生可能エネルギー（再エネ）の普及が国際的に加速するなか、社会公平性の向上を伴ったエネルギー転換（Just transition）（※１）の重要性が増しています。本研究では、この社会公平性の定量化を図るため、数理最適化モデルを応用した5つの社会指標（図1）の統合化フレームワーク（