札幌五輪招致の民意に危機感 山下会長「現在の支持率のままでは厳しい」 | 東スポWEB

日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６５）が１４日、東京都内で定例会見を行い、札幌市が立候補を検討している２０３０年冬季五輪の招致に言及した。 札幌市の住民意向調査では過半数が「賛成」と回答。山下会長は「それは心強い」と話す一方で「それではまだまだ十分ではない。かなりの方が否定的だったことは重要視しなければいけない。機運醸成が非常に大きなポイントであろうと思っている」と現状を説明した。 現在、２６年ミラノ・コルティナダンペッツォ、３２年ブリスベンなどの開催都市は高い支持率を誇る。他都市と比較すると、札幌招致の機運醸成が高まっているとは言いがたい。先月の「プロモーション委員会」では国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の渡辺守成委員から「開催が実現できるかどうかは市民支持率にかかっている」との指摘もあった。 これらの経緯を踏まえ、山下会長は「他都市に比べて支持率が低いのではないか、危機

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