“出社禁止2週間”をいつも通りに乗り切った アドビ流「ユビキタス・ワークスタイル」の真価とは？ - 日経ビジネスOnline Special

震災発生直後、アドビ システムズは即座に社員の安全を確保するため出社禁止の決定を下し、2週間の在宅勤務を敢行した。その経営判断の正しさは、震災でも業務生産性が低下することなく、各部署で継続中のプロジェクトが滞りなく進められたという事実によって証明されている。同社の経営陣は震災という危機に直面してどのような意思決定を下し、高いレベルで事業継続性を維持することに成功したのか。その理由と背景について、同社代表取締役社長・クレイグ・ティーゲル氏に話を聞いた。 ――震災後2週間、御社では通常通り業務を続けられたと伺っています。このとき、社長としてどのような意思決定を下したのでしょうか。 アドビ システムズの米サンノゼ本社には“グローバルセキュリティチーム”という部署があり、ここで世界全体の危機対応にあたっています。各国で危機的な事態が生じたときには、その国のリーダーはグローバルセキュリティチームに連