次に来るアパレルの危機 | プロフェッサー小島健輔の言いたい放題（小島ファッションマーケティング代表）

米国ではアパレル・服飾のＥＣ比率が２０％に迫ってデパートやアパレルチェーンの閉店が広がり、同分野のＥＣ比率が１１％を超えて伸び続ける我が国の業界も‘次は我が身’と身構えざるを得ないが、米国ではプロパー流通を脅かす、もうひとつの勢力が勢いを増している。「オフプライスストア」がそれで、米国アパレル・服飾売上の１４％近くを占めるから、プロパー価格ベースでは３０％に迫るのではないか。前門のＥＣ、後門のオフプライス流通に挟撃されて細る一方なのが米国のアパレル・服飾店舗販売の実情なのだ。 ‘集団自殺’と揶揄されるほど販売不振が極まる我が国アパレル業界も、そんな米国と較べればまだ平和なのかも知れない。何故なら、バーゲンしてもアウトレットに回してもファミリーセールを繰り返しても売れ残ってバッタ屋に放出される１４億４４００万点（総供給量の５２.６％／１６年）もの衣料品の大半が国内マーケットに還流せず、２４万

[kaoruw]

アメリカでは大きな業態になっているオフプライスストア。TJXという巨大企業も誕生。日本の売れ残り衣料はアジアに輸出されているから助かっているが、輸出できなかった呉服業界は悲惨。