オプト、「オムニチャネル」化する生活者の消費行動調査を実施 | インターネット広告代理店 オプト

株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：鉢嶺 登、東証一部：証券コード 2389、以下オプト）は、首都圏に住む満15～69歳の男女1000人を対象に、「オムニチャネル」化する生活者の消費行動について調査しました。調査結果の概要は以下のとおりです。 《トピックス》 １．携帯電話からスマートフォンへの移行が消費行動に影響 大型商業施設内での、商品・サービス情報の検索行動は、スマートフォンユーザーで20％以上、携帯電話ユーザーは5％以下。 ２.実店舗での不便・困りごと経験 「商品が店内のどこにあるかわからない」「欲しい商品の在庫がなかった」「商品の品揃えが豊富でない」経験は約７割が『ある』 ３．「オムニチャネル」化した購買行動 ＜家電製品＞の購入では半数が「ネットで商品を比較し、どの商品を買うか決めて店舗に行った」 ＜書籍・マンガ・CD・DVD＞では、４割近くが「店舗とショ