新文化 - 出版業界紙 - 連載 - こじらせ系独身女子の新井ですが
三省堂書店の新井見枝香さんのエッセイです。 ※本紙「新文化」にて現在、連載中。 ■□■ 第122回：書店は空き地ではない ■□■ 第121回：出張の宿題 ■□■ 第120回：そこに書いてあるのに ■□■ 第119回：この世界は思ってた以上に面白い ■□■ 第118回：ヘヴィ級のお問合せ ■□■ 第117回：機種変更はつらいよ ■□■ 第116回：眠たくなる本 ■□■ 第115回：衝撃スープベスト３ ■□■ 第114回：占い師のたまご ■□■ 第113回：目立つということ ■□■ 第112回：ちょっとさみしいな？ ■□■ 第111回：どっちも神様じゃないから ■□■ 第110回：書店の椅子 ■□■ 第109回：レジディレクター ■□■ 第108回：このサイン本いくらですか？ ■□■ 第107回：救急書店員 ■□■ 第106回：重版配本受取拒否不可 ■□■ 第105回：利用停止 ■□■ 第10
【新文化】 - 村上春樹氏の新刊、発売前に10万部を重版
文藝春秋は4月18日に発売する村上春樹氏９年ぶりの短編集『女のいない男たち』(本体1574円)について、発売前に10万部の重版を決めた。初版20万部と合わせて、早くも30万部に到達した。 同社では3月15日から同書の発売情報を解禁。書店やネット書店での予約が相次いでいることから重版を決めた。
【新文化】 - 雑誌（紙版）の約9割が値上げ、富士山MS調べ
雑誌の定期購読サイトを運営する富士山マガジンサービスはこのほど、消費増税を前に約3800誌における紙とデジタル版の雑誌価格改定について調査をまとめた。 それによると4月以降、価格を引き上げる雑誌銘柄は、紙版で値上げする雑誌は3289誌のうち2963誌で90.1％、デジタル版では583誌のうち380誌で65.2％になった。
【新文化】 - 第20回「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」が決定
雑誌編集者ら98人が投票して決まった。大賞は「週刊文春」8月8日号に掲載された「シャブ＆飛鳥の衝撃―飛鳥涼は『覚せい剤吸引ビデオ』で暴力団に脅されていた！」。今回から企画賞を新設し2作品を選んだ。授賞式は3月28日、午後6時半から東京・神楽坂の日本出版クラブ会館で。各賞の受賞作は次の通り。 ▽スクープ賞＝「矢口真里 夫が目にした衝撃不倫現場」（週刊女性 6月4日号）、「就活女子大生をホテルに連れ込んだ『大手マスコミ』人事部長の名前」（週刊文春 5月23日号） ▽話題賞＝「ＡＫＢ峯岸みなみ ＥＸＩＬＥ弟分ダンサー宅にお泊まり愛！」（同 2月7日号）、「木嶋佳苗被告から届いた268通の手紙」（女性自身 10月22日号） ▽作品賞＝「『全聾の天才作曲家』佐村河内守は本物か」（新潮45 11月号） ▽企画賞＝「中国猛毒食品」キャンペーン（週刊文春 3月28日号～5月23日号）、「死刑囚78人、獄中
新文化 - 出版業界紙 - アットランダムに再販制度基礎知識 - 第１回
独占禁止法（正式名称は「私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律」という）は、事業者が他の事業者と共同して商品の対価を決定し維持することを、不当な取引制限に当たる行為として禁じている。 このことを出版業に即していえば、卸売り・小売り段階での安売り乱売やそれに伴う商品の質の低下を避けるため、出版社が契約により取次会社、書店と共同して価格を決定し維持すること（再販売価格維持行為）により全国一律の価格で販売することを例外的に認めて、独占禁止法の適用除外とする制度である。 1947年（昭22）に制定されたわが国の独占禁止法では、再販売価格維持行為を不公正な取引方法として禁じていた。1953年（昭28）の独占禁止法改正により、著作物の再販売価格維持行為を法律に明記して原則違法である再販制度の対象から除外し、さらに公正取引委員会が指定する日用品などの指定商品が適用除外の対象とされた。適用除外となっ
【新文化】 - 出版物貸与権管理センター、「児童書レンタル実験」の結果を公表
このほど、昨年4月から9月までTSUTAYAの19店舗で行った「児童書レンタル実験」の結果を公表。出版社11社の計128タイトルで行った。 期間中のレンタル導入店における児童書「販売」売上げは、実験前の同期間比で4.9％減。ただし、非導入店は同8.4％減。レンタルの導入で売上げの減少を抑えられた。実験対象タイトルの「販売」売上げに限ると、導入店は同27.1％増、非導入店は同17.6％減。1店舗の1タイトルあたりのレンタル回数は1.4回、月平均売上げは4732円。レンタル利用者の総数は2171人だった。 参加出版社は偕成社、金の星社、講談社、小峰書店、集英社、小学館、童心社、白泉社、ひかりのくに、ひさかたチャイルド、ほるぷ出版。
【新文化】 - アマゾンJ、出版社別年間ランキングを発表
アマゾンジャパンは1月30日、2013年（1月1日～12月31日）の出版社別売上げランキングを発表した。 Amazon.co.jpの「和書」では、1位から順にKADOKAWA、講談社、集英社、小学館、学研マーケティングで、前年と同順位。躍進が目立ったのは、13位の宝島社（前年20位）、25位の白泉社（同31位）、27位の河出書房新社（同33位）、28位の双葉社（同35位）など。トップ100のうち最も順位を伸ばしたのは86位のマッグガーデンで、昨年は171位だった。 また、「Kindleストア」の電子書籍では、1位から順に講談社、KADOKAWA、集英社、小学館、ダイヤモンド社。「和書」ランキングと比して大きく順位を伸ばしたのが8位の早川書房（和書ランキングは39位）、9位のスクウェア・エニックス（同18位）、10位の双葉社（同28位）、11位の秋田書店（同36位）など。Kindle版の月間
【新文化】 - JANコード10年問題、「現行通り」とJPO発表
日本出版インフラセンター（JPO）は、「定期刊行物コード（雑誌）」（通称JANコード）の「10年問題」について、コード体系の変更や予備コードの使用はせず、現行通り進めていくと公表した。 2004年6月1日発売（7月号）の雑誌から運用されているJANコードは、年号表記が1桁のため10年経過するとコードが重複する。14年5～6月発売の7月号で再び西暦1ケタ目「4」を使用することになり、問題視されていた。しかし、定期刊行物はコード規定上販売期間が決められているため、JANコードが重複するバックナンバーは極めて少ないと判断し、運用の継続を決めた。
【新文化】 - ブックオフ、2013年の販売冊数は2億7525万点
ブックオフコーポレーションはこのほど、2013年（1月1日～12月31日）の買取り・販売実績を発表した。「本」の買取りは4億2813万点（前年比7.0％増）、販売は2億7525万点（同0.1％減）。全商材の買取客数は延べ1665万人（同4.9％増）で、販売した客数は9433万人（同1.4％減）だった。 なお、2014年3月期第2四半期（H25.4.1～同25.9.30）決算は、売上高387億4700万円（前年同月比4.8％増）となっていた。
【新文化】 - 2013年書籍･雑誌推定販売金額、前年比3.3％減の1兆6823億円に
1月24日、出版科学研究所が発表した。販売金額は９年連続での前年割れとなり、金額ベースでは575億円のマイナス。1996年のピーク時の２兆6564億円と比較すると、約63％の水準になった。 販売金額の内訳は「書籍」が前年比2.0％減の7851億円、「雑誌」は同4.4％減の8972億円。「月刊誌」（＝週刊誌除くすべて）は同3.4％減の7124億円、「週刊誌」は同8.1％減の1848億円。 返品率は「書籍」が同0.5ポイント減の37.5％でやや改善。「雑誌」は同1.2ポイント増の38.8％で悪化した。雑誌の返品率が、書籍を上回ったのは、58年から取り始めた統計で初めてとなる。
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