【教えてくん】コミュニティーなのです。 なんかニュースとかあったらここに書こうかと思ってますよ。とりあえず、おいらのブログ
こんにちは。隔週でこのメールマガジンを担当している日経バイオテク副編集長の河野修己です。 先日、本誌記者の伊藤勝彦と一緒に京都まで、ファーマフーズの取材に行ってきました。現在、ファーマフーズの売り上げのほとんどは健康食品関連の事業から発生しています。しかし、今同社は、創薬事業を次の柱に育成しようと、投資を拡大し始めています。これは取材しなければということで、金武祚社長に話を伺ったわけです。 このインタビューに基づいているのが、伊藤が執筆した以下の記事です。 「創薬事業に投資で株価は10倍」、ファーマフーズの金武祚社長に聞く https://bio.nikkeibp.co.jp/article/news/20141118/180547/ この記事に以下のような部分があります。 問「医薬品開発には多額の研究開発費が必要であるが、その点をどのように考えているのか」 答「チャンスと思えば、研究開発
Texas Instruments(TI)は11月20日、産業、医療、民生用電子機器向けに、ケーブルやコネクタへの接続が不要で、高速、高効率充電を実現した完全集積型10Wワイヤレス充電レシーバ「bq51025」とトランスミッタ「bq500215」を発表した。 レシーバ「bq51025」は、4.5V~10Vのプログラマブル出力電圧をサポートしている他、「bq500215」との組み合わせにより、10W出力で、最大84%の充電効率を実現し、発熱特性が大幅に向上する他、1セルや2セル構成のバッテリ駆動製品の高速充電を実現する。また、完全集積型であるのに加え、小型パッケージで供給されるため、POSスキャナからハンドヘルド医療診断機器などの広範な産業機器、およびタブレットやウルトラブックなどのパーソナル電子機器への利用が可能となっている。 一方の「bq500215」は、専用の固定周波数10Wワイヤレス
米フロリダ(Florida)州の大学で行われた、大学構内での性暴力などに対する意識向上を訴える運動で、参加女性が掲げた「全ての暴力の根絶を」とのプラカード(2013年2月8日撮影、資料写真)。(c)AFP/Getty Images/Joe Raedle 【11月21日 AFP】世界保健機関(World Health Organization、WHO)は21日、世界の女性の3人に1人が家庭内暴力(ドメスティックバイオレンス、DV)の被害に遭っており、DVを防止するための努力は世界的に不足しているとする一連の調査結果をまとめた報告書を発表した。 世界の女性のうち、女性器切除(女子割礼)を経験した人は1億~1億4000万人、本人の意思に反する場合が多い18歳未満での結婚は約7000万人に達する。また、世界の女性の約7%が性的暴行の危険にさらされているという。 このほか、紛争下や人道的危機の状況下
ロンドン(CNNMoney) 各国で増大する肥満は世界経済に年間2兆ドル(約236兆円)の負担を生じさせているという報告書を、米コンサルティング大手のマッキンゼーがまとめた。損害の大きさは武力衝突や喫煙にほぼ匹敵すると指摘している。 肥満または太りすぎの人口は20億人を超え、世界の人口のほぼ30%に上る。このままの傾向が続けば2030年にはほぼ半数に達すると予想した。 肥満によるコストの増大は、生産性の喪失や医療費の増大などに起因する。世界の死因の約5%は肥満に原因があると推定される。 対策としては、自転車に乗りやすい都市設計や、健康的な給食のための補助金などを挙げたほか、ファストフード大手に対してもメニューの変更を促している。 世界経済への負担が最も大きかったのは喫煙の2兆1000億ドル(約247兆円)で、2位の武力衝突もほぼ同規模。肥満は3位だった。
東京工業大学はこのほど、細胞内に送り込んだ一酸化炭素(CO)をゆっくりと放出させ、がんの原因となる転写因子たんぱく質の活性を制御することに成功したと発表した。 同成果は同大学大学院生命理工学研究科の上野隆史 教授と藤田健太氏らによるもので、11月19日付け(現地時間)の米学会誌「Journal of the American Chemical Society」のオンライン版に掲載された。 COは体内の多くのたんぱく質と強く結合し、身体に悪い影響を及ぼすことが古くから知られている。一方で、近年ではCOとたんぱく質の結合は炎症やがん化を抑制する働きを持つことが明らかになり、次世代の医薬品として注目されている。 上野教授らは、生体中で鉄を貯蔵するカゴ状たんぱく質であるフェリチンに着目し、12nmのカゴの内部に、金属と結合したCOを閉じ込め、細胞内に送り込んだ後に、ゆっくりとCOを放出するシステム
ワシントン(CNN) オバマ米大統領は、不法移民500万人の救済などを盛り込んだ大規模な移民制度改革を発表した。包括的な改革法案が議会を通過できなかったことから、議会の承認を経ずに大統領権限で数十年ぶりとなる大胆な改革を打ち出した。 これに対して野党共和党は、一方的な行動であり、違法だとして強く反発している。 オバマ大統領は演説で、「現在の移民制度が破綻(はたん)していることは誰の目にも明らか」「何十年もそのような状態にあったのに、我々はほとんど対応してこなかった」と強調した。 新制度では審査に合格した移民が税金を払うことを条件として、3年間の滞在を認める。ただし市民権の獲得にはつながらず、政府の福利厚生や医療保険の対象にはならない。こうした措置は次の大統領に覆される可能性もある。
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます メディパルホールディングスは、グループ従業員約1万人が使う社内ポータルを刷新、9月から利用を開始した。ドリーム・アーツが11月20日に発表した。 メディパルグループは医薬品卸売業のメディセオを中核に、医薬品を中心にした総合卸売業と流通業を展開。日本国内最大規模といわれている。 ポータルは、これまでもグループ共通で利用していた基盤があったが、インフラの保守期間が満了するのを前に、事業拡大を支える情報基盤へ刷新することを検討していたという。旧システムでは主に掲示板で情報を共有していたが、全ての情報が全社に表示されるため必要な情報が探しにくい状況だったとしている。グループ全体の運用保守の負荷が高くなっており、保守の効率化も課題となっていた。
東京大学と科学技術振興機構(JST)は11月21日、インフルエンザウイルスの増殖に関わる約300個の宿主タンパク質の同定し、それぞれのウイルス増殖サイクルにおける作用を決定することに成功したと発表した。 同成果は同大学医科学研究所の河岡義裕 教授と渡邉登喜子 特任准教授らによるもので、11月20日付け(現地時間)の米科学雑誌「Cell Host and Microbe」オンライン版に掲載された。 現在、インフルエンザの治療薬としてタミフルなどの抗ウイルス薬が使われているが、それらの薬剤は特定のウイルスタンパク質の働きを抑えるため、遺伝子の変異によって薬が効きにくくなる耐性ウイルスが発生してしまう危険性がある。そのため、ウイルスのタンパク質に作用せずにウイルスの増殖を抑える抗ウイルス薬の開発が求められている。 ウイルスは宿主細胞内のたんぱく質の働きを利用して増殖するため、宿主細胞のタンパク質
政府は、来秋の消費税10%への再引き上げを前提に準備していた年金が少ない人に配る給付金や、無年金の人を減らす仕組みについて、来年度の導入を見送る検討に入った。10%への再増税を1年半、先送りすることになり、財源のめどが立たなくなったからだ。 消費増税による税収はすべて年金、医療、子育てなど社会保障に充てると法律で決まっているため、再増税を先送りすると、来年度、社会保障サービスの充実に充てられるお金は約4500億円減る。このため、再増税の税収を前提とした施策の絞り込みが迫られている。 年金では、再増税時に実施すると法律で決まっていた「弱者対策」が二つあった。一つは、年金が少ない高齢者や障害者への給付金で、約790万人が対象。保険料を40年納めた人では、月5千円支給することになっていた。来年度は増税分から1900億円を充てる予定だった。
厚生労働省は21日、適切な感染予防策をとらずにエボラ出血熱の患者に接触した人には、症状がなくても外出自粛を求めることを決めた。国内外で患者に接触した医療関係者らを主に想定している。 これまでは、患者との濃厚接触と症状がなければ、朝夕2回体温などを検疫所に報告するだけで、外出自粛は求めていなかった。また、厚労省は全国の空港で検疫への申告を求める滞在先を、ギニア、リベリア、シエラレオネの3国だけとし、終息宣言が出たコンゴ民主共和国を外した。
内閣府政府広報室はこのほど、定期予防接種の対象に、乳幼児対象の「水ぼうそう」と高齢者対象の「肺炎球菌感染症」を加えたことを政府広報オンラインにて発表した。 予防接種は、感染症の原因となるウイルスや細菌などの病原性を無くしたり弱めたりした「ワクチン」を体に接種して、その病気に対する抵抗力(免疫)を獲得するための予防手段。接種することで、一般にその病気にかかりにくくなり、病気にかかってしまっても重症となることを防ぐことができるとのこと。なお周囲の人への感染を防ぎ、その病気の流行を防ぐことにもつながるという。 定期予防接種は、予防接種法に基づいて病気ごとに対象年齢などの条件が定められており、市町村ごとに実施している。接種費用の助成があり、無料または実費より低い負担で接種を受けることができる。 今回新たに定期予防接種の対象に加わった病気は、水ぼうそう(水痘)と肺炎球菌感染症の2つ。 肺炎球菌感染症
男性の脳内に寄生した条虫の動きを示した脳スキャン画像(撮影日不明、2014年11月20日提供)。(c)AFP/GENOME BILOGY/NAGUI ANTOUN 【11月21日 AFP】英医学研究支援団体ウェルカム・トラスト(Wellcome Trust)のサンガー研究所(Sanger Institute)は21日、4年間にわたり男性の脳に寄生していた珍しい条虫を摘出したと発表した。 マンソン裂頭(れっとう)条虫(学名:Spirometra erinaceieuropaei)と呼ばれるこの寄生虫が、英国で報告されたのは今回が初めて。この条虫は、寄生していた間に男性の脳の中で右側から左側へ5センチほど移動していた。条虫を除去する手術は成功し、男性は快方へ向かっているという。研究チームは、感染した場合の治療法検討に役立てるために初めてマンソン裂頭条虫のゲノム解析を行った。 この条虫が寄生する
酵素によるバイオ発電技術を利用して、体に貼ると微弱な電流が発生し、皮膚を通した薬の浸透が促進される「バイオ電流パッチ」を、東北大学大学院工学研究科の西澤松彦(にしざわ まつひこ)教授らが開発した。このバイオ電流パッチは、生体や環境に優しい有機材料のみで作られており、軽く、薄く、柔らかい。使用後は、そのままゴミ箱に捨てることができる。皮膚への薬剤や化粧品の浸透を促す簡便で効率的な方法として使われそうだ。11月17日にドイツ科学誌Advanced Healthcare Materialsオンライン版に発表した。 皮膚の表面からの薬などの投与は広く普及している。有効成分の皮膚内への浸透が、数十マイクロアンペアの微弱電流で数倍〜数十倍に加速される効果が認められており、局所麻酔剤の高速投与、美肌成分や発毛・育毛成分の浸透促進に利用されてきた。微弱電流に伴って生じる組織液の流れに乗った薬物浸透の結果で
マイクロ流体工学を応用して、さまざまな病原体ウイルスを一網打尽に検出・定量する技術を北海道大学大学院工学院の石井聡(いしい さとし)助教らが開発した。この技術で、河川水に含まれるノロウイルスやロタウイルスなどの病原ウイルスを定量的に検出することに成功した。複数の病原体について高精度で高感度の定量値がわかるため、水や食品の安全性評価や医療診断への応用が期待される。国立極地研究所との共同研究で、11月14日付の米微生物学会誌Applied and Environmental Microbiologyオンライン版に発表した。 環境中にはさまざまな種類の病原性ウイルスがいる。検出するには、ウイルスの遺伝子を増幅して解析するPCR法が最も有効だが、1回に1種類のウイルスしか調べられないため、時間も労力もかかりすぎる。この難問を解決しようと、研究グループは数ナノリットル(ナノは10億分の1)の微細空間
動物が感知した温度情報を脳に伝えて適切な行動をとるための仕組みを、京都大学大学院理学研究科の井上武(いのうえ たけし)特定助教と阿形清和(あがた きよかず)教授らがプラナリアで明らかにした。プラナリアは生物にとって不利な環境と考えられてきた低温を好み、生存戦略として利用している可能性も見いだした。外部刺激のうち、生物の生存に重要な温度をどう感知しているのかという基本問題の解明につながる発見といえる。11月19日に米科学誌The Journal of Neuroscienceオンライン版で発表した。 環境温度がわずかに変動するだけでも、多くの生物の行動様式や生存、生殖戦略に影響する。特に、変温動物では、温度に的確に反応することは重要だが、温度を感知する仕組みが、進化の過程でどのように獲得されてきたかは謎だった。原始的な変温動物のプラナリアは、温度変化によって、自切(無性生殖の分裂)頻度、体の
アメリカの作家、ヘミングウェイは1936年の短編小説「キリマンジャロの雪」でキリマンジャロ山頂付近の雪の上に干からびた凍ったヒョウを書いた。日本の研究チームは76年の時を経て、別のアフリカの高山の氷河の上で多数の新しいコケの集合体を見いだした。 熱帯の高山に残された氷河は、地球温暖化で急速に縮小しており、消滅する危機にある。赤道直下のアフリカ、ウガンダとコンゴ民主共和国の国境にあるルウェンゾリ山(5109m)の氷河もそのひとつだ。その氷河がコケを中心とする生物の集合体で覆われていることを、国立極地研究所の植竹淳(うえたけ じゅん)特任研究員らが発見した。他の氷河で見られる微生物の集合体より大きく、ユニークな存在だった。謎の多い熱帯氷河の生態系を解明する手がかりになりそうだ。千葉大学、早稲田大学、長岡技術科学大学、京都大学との共同研究で、11月17日に米オンライン科学誌プロスワンに発表した。
毎冬流行して多くの犠牲者を出すインフルエンザの研究に新しい突破口が開けた。インフルエンザウイルスの増殖に関わるヒトの約300個の宿主タンパク質を突き止め、各タンパク質のウイルス増殖への作用を決定することに、東京大学医科学研究所の河岡義裕(かわおか よしひろ)教授と渡邉登喜子(わたなべ ときこ)特任准教授らが初めて成功した。 数種類の宿主たんぱく質の機能阻害剤が抗ウイルス効果を示すことも示し、インフルエンザ新薬の開発に道を開いた。米ウィスコンシン大学、宮崎大学との共同研究で、11月20日付の米科学誌Cell Host and Microbeオンライン速報版で発表した。 現在のインフルエンザ薬は、特定のウイルスタンパク質の働きを抑えるため、ウイルス遺伝子の変異で薬剤耐性ウイルスができる弱点がある。ウイルスのタンパク質に作用せずに増殖を抑える薬の開発が待望されている。ウイルスは細菌のように自力で
治療と生活の両立について、患者・医師間に認識の差も 2型糖尿病患者の4人に3人は、糖尿病治療薬について、決められた服用/使用回数を守れておらず、治療と生活の両立の難しさが要因にあること。そして、その悩みを医師に相談できていないことが分かった。これは、日本イーライリリー株式会社が2型糖尿病患者と医師に対して行った「2型糖尿病治療とライフスタイル意識調査」によるもの。 奈良県立医科大学糖尿病学講座 石井均教授 2型糖尿病患者に対し、決められた服用/使用回数を守れないことがどのくらいあるかを聞いたところ、「まったくない」と回答した患者は全体のわずか24.5%。実に4人に3人が服薬コンプライアンスが不良であることが分かった。その理由として最も多かったのが、「外出するときに薬剤を持っていくのを忘れる」だった。また、治療と生活の両立の難しさについて、医師に要望・不満を伝えることができている患者は25.
確定診断後の平均生存期間が約3年と致死性の高い疾患 株式会社ファーマフーズは11月14日、特発性肺線維症に関する6種の有望化合物(候補薬)を選定することに成功し、同候補薬に関する特許出願を行ったと発表した。 画像はwikiメディアより引用 Author : IPFeditor 特発性肺線維症は、確定診断後の平均生存期間が約3年と致死性の高い疾患で、日本国内では1万数千人、米国、欧州で約7万人の患者がいるとされる。肺胞領域における線維化が高度に進行した結果、肺が硬化し、呼吸機能が失われていく難治性疾患だ。現状では、副腎皮質ステロイド剤や免疫抑制剤、ピルフェニドンなどの抗線維化薬で対応することが一般的となっている。 2017年には約1100億円まで市場拡大の見込み この特発性肺線維症について、ファーマフーズは、肺の間質部における間葉化プロセスがみられることに着目。間葉化抑制剤をマーカーとして、
早期発見や予防が大切な沈黙の腫瘍 卵巣がんは女性特有のがんとして、日本では年間で、10万人あたり7.3人が亡くなるとされています。世界でも、卵巣がんにかかる女性は決して少なくなく、アメリカでは毎年新たに診断を受ける人が20,000人とも言われています。 この画像はイメージです 沈黙の腫瘍と呼ばれることもあり、初期症状を見逃してしまう人が多いことでも知られているので、予防や初期診断には大きな意義があります。 その調査として、ハーバード大学ブリガム・アンド・ウィメンズ病院ら研究チームが、25歳から55歳の女性を対象に女性の食習慣に関するデータを集めたところ、卵巣がんにかかるリスクを低下させる食品を見つけたと発表しました。 ポリフェノールを含む食品が有効か その食品とは紅茶。毎日1杯の紅茶を飲んでいる女性は、卵巣がんにかかるリスクが31%も低くなるのだそうです。また、紅茶に限らず、お茶類や柑橘類
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