第二次大戦の空襲のエネルギー、宇宙に達していた | ナショナルジオグラフィック日本版サイト
第二次世界大戦中の空襲のエネルギーは宇宙にまで届いていた。（PHOTOGRAPHY BY US AIR FORCE, PUBLIC DOMAIN） 第二次世界大戦中、ヨーロッパ全域は空襲によって壊滅的な被害を受けた。新たな研究により、この爆発のエネルギーが驚くほど遠くにまで影響を与えていたことが明らかになった。（参考記事：「完全崩壊からほぼ忠実に蘇ったドレスデンの教会」） 9月26日付けの地球物理学の学術誌「Annales Geophysicae」に発表された論文で、第二次世界大戦中の空襲が地球の電離層に及ぼした影響が明らかにされた。電離層とは高度80kmから500km以上にも及ぶ大気の層で、太陽からの光や宇宙線を受けた原子や分子が電子を放出し、帯電（＝電離）している。研究チームによると、1回の空襲のたびに落雷数百回分のエネルギーが放出された結果、電離層の最も外側のF2層の電子密度が低下し
米副大統領：ペンス氏、宇宙軍創設を発表 ２０年までに | 毎日新聞
【ワシントン会川晴之】ペンス米副大統領は９日、国防総省で演説し、２０２０年までに宇宙軍を創設すると発表した。ペンス氏は「米国は新たな脅威に直面している。宇宙軍創設の時期が来た」と述べた。中国やロシアが宇宙への攻撃能力を高める中、トランプ大統領が宇宙軍創設を熱心に提唱していた。 これまでは軍事衛星の運用などを空軍が中心に手がけていたが、各軍に分散する機能を宇宙軍に統合する。国防総省は大将を指揮官とする宇宙軍のほか宇宙開発局を新設、今後５年間で８０億ドル（約８８００億円）を費やして衛星の防御力向上などに努める方針だ。 宇宙空間を「国防の屋台骨」（国防総省）と位置づける米国は、衛星で北朝鮮などの弾道ミサイル発射を監視・追跡するほか、全地球測位システム（ＧＰＳ）衛星で船舶や車両の航行を支援、通信のほか、精密誘導兵器の照準設定や盗聴、写真撮影などの情報収集活動にも利用している。
トランプ大統領、「スペースフォース」（宇宙軍）設立を国防総省に命令
ドナルド・トランプ米大統領は6月18日（現地時間）、米国防総省（DoD）に対し、「Space Force（宇宙軍）」の設立を直ちに開始するよう命じた。 トランプ氏は、National Space ForceCouncil（全米宇宙評議会。1989年立ち上げの政府機関。1993年に終了したが、トランプ氏が昨年復活させた）での会合で、「米国を守るためには、単に宇宙で米国のプレゼンスを示すだけでは不十分だ。われわれは宇宙で米国の支配権を持たなければならない」とし、「空軍とは別に、空軍と同等の組織として宇宙軍を持とう。（中略）（月に）星条旗を立てたり足跡を残す以上のことを行う」と語った。 同氏は宇宙開発を活性化させ、早ければ1年後には再度（ロボットによる）月面着陸を行うとも語った。「今、米国の宇宙探査の次の大きな章を開始する準備ができた。今日は重要な日であり、この会合は非常に重要なものだ。新世代の
中国軍、宇宙部隊新設か 米軍に対抗する組織改革公表へ：朝日新聞デジタル
中国軍が米軍などに対抗するために進める大規模な組織改革の概要を、近く公表する方向で調整していることが８日わかった。陸海空など各軍の縦割りの弊害を解消するため、命令系統を集約する「統合作戦指揮体制」の確立を目指す。海空軍と第２砲兵（戦略ミサイル部隊）を強化し、「宇宙部隊」の新設も有力視されている。 「量から質」への転換を図る新中国成立（１９４９年）以来の抜本的な軍改革で、習近平（シーチンピン）国家主席が３日の抗日戦勝７０周年の式典で発表した兵力の３０万人削減もその一環だ。 中国軍は北京、瀋陽など陸軍主体の７軍区と、海空軍、第２砲兵で構成される。軍トップの党中央軍事委員会主席を兼ねる習氏は「統合作戦指揮体制は（改革の）要中の要」と位置づけ、統合参謀本部を中心とする米軍をモデルにした組織改編を進める構えだ。 習氏は軍区や各軍が強い権限を… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読み
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