平素より株式会社長野日報社のホームページをご利用いただき、誠にありがとうございます。 このたび、弊社ホームページを2024年4月15日(月)にリニューアルいたしました。 より使いやすいホームページを目指して、デザインとページの構成を見直しました。 これからもコンテンツの拡充を図りつつ、お客様に有益な情報を発信してまいります。 今後ともご愛顧のほどよろしくお願い申し上げます。
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テニスの4大大会(グランドスラム)の一つ、全米オープンが8月末に開幕する。新型コロナウイルス感染収束が見通せない中、主催の全米テニス協会は6月、無観客開催を決める一方で車いすの部中止を発表した。それに一部の車いす選手が反発し、国際パラリンピック委員会(IPC)も「失望した」と再考を要求。慌てた協会は選手らと協議し、数日後、一転して車いすの部開催も決定した。
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東京五輪&パラリンピック 注目アスリート「覚醒の時」 第33回 車いすフェンシング・藤田道宣 アジアパラ競技大会(2018年) アスリートの「覚醒の時」――。 それはアスリート本人でも明確には認識できないものかもしれない。 ただ、その選手に注目し、取材してきた者だからこそ「この時、持っている才能が大きく花開いた」と言える試合や場面に遭遇することがある。 東京五輪、そしてパラリンピックでの活躍が期待されるアスリートたちにとって、そのタイミングは果たしていつだったのか......。筆者が思う「その時」を紹介していく――。 色々なことにチャレンジしながら強くなっている藤田道宣 車いすフェンシングは、ピストと呼ばれる装置に車いすを固定し、2名の選手が向き合って戦う。男女ともフルーレ、エペ、サーブルの3種目があり、それぞれ障害の種類や程度によって2つに分けられたクラスごとに順位を争うもので、パラリン
リョービ株式会社(本社:広島県府中市、代表取締役社長:浦上 彰)は、このたびフラッグシップモデル「GEOPRO(ジオプロ)シリーズ」に、「ディレードアクション機能」を搭載した「コンシールド ドアクローザ」を追加しました。 「ディレードアクション機能」は、車椅子でのドアの通行や荷物の搬入時などに便利な機能で、同機能を搭載した「コンシールド ドアクローザ」は世界初(※1)となります。 <開発の背景> 建物のバリアフリー化に貢献するだけでなく、ドアや室内空間の意匠性も重視して開発 2018年のバリアフリー法の改正により、ホテルや旅館を建築する場合に義務付けられる車椅子使用者用客室の数が見直されました。また、2019年に国土交通省が公表したホテルや旅館建築に関するガイドライン(※2)には、車椅子使用者用客室のドアクローザの性能に「閉め始めはゆっくり閉まる等」との具体例が追記され(※3)、車椅子使用
厚生労働省は、おおむね1年ごとに実施している福祉用具のレンタル料の上限の見直しを、3年ごとのサイクルに変更することを都道府県に事務連絡した。適用は2021年4月貸与分から。【松村秀士】 貸与価格上限の見直しの頻度は現行、「おおむね1年に1度」とされているが、21年度から「3年に1度」となる。商品ごとの全国平均貸与価格の公表も同様の取り扱いとなる。 (残り229字 / 全402字)
動きの中心は前後のストップ・アンド・ゴー。 松岡「僕、車いすの操作は取材でだいぶ体験していますけど、車いすテニスとはどこが違うんですか?」 里見「車いすテニスは回転しながら流す動きですけど、車いすバドミントンでは前後に動いて止まる動き、つまりストップ・アンド・ゴーが中心です。バドミントンもダブルスでは時々、回転することがありますけど、シャトルのスピードがものすごく速くて目を離せないから、基本的には相手に背中を向けられないんです」 松岡「紗李奈さんの得意な動きって、何かありますか?」 里見「上体を反らせて打つ動きかな。コートの奥深くに返されたクリアショットに対し、体を思い切り反らせて、ぎりぎり打ち返します」 松岡「僕も車いすに乗っていいですか? あ、すっごい乗りやすいな。 僕はリーチが長いから、前も後ろも取れちゃいますね。あまり車いすを動かす必要がないです」 里見「確かに、身長が高い選手は有
日本工業大元教授開発/曲がって自然に走れる 所沢航空公園(所沢市並木)で、車椅子のコーギー犬が右へ左へと元気よく走り回っていた。ペットの世界でも広がりつつある、バリアフリーへの対応。犬用車椅子を生産する杉戸町のベンチャー企業「ランダム」の取り組みを紹介する。【山越峰一郎】 1歳半のコーギー犬「ポコ」君は2019年4月、夜の散歩中、首輪が抜けて駆け出してしまい、トラックにはねられた。この事故で後ろ脚は動かなくなり、家で動き回るとお尻がすれて骨まで出てきてしまうようになった。 飼い主の会社員、五十嵐央(ひさし)さん(33)がインターネットで探し回って見つけたのが、ランダムの車椅子だった。動物病院で初めて取り付けた際、ポコ君はうれしいのか、バルコニーを駆けずり回った。約1年たった現在も喜んで車椅子に乗っているという。
社会保障審議会・介護給付費分科会は1日、「概ね1年に1度の頻度」とされていた福祉用具の貸与価格の上限を見直すタイミングを「3年に1度」とする方向で検討に入った。厚生労働省が、貸与価格の適正化効果に対して事業者の事務・経費負担の影響が大きいと判断して議論を促した。また、小規模であることが多い福祉用具貸与事業所に対して経営努力を促すべく、共同購入など効率的な事業運営を行う先進事例の収集を進める方針。【吉木ちひろ】 福祉用具の貸与を巡っては、2018年10月から商品ごとに全国平均貸与価格が公表され、貸与価格の上限が設けられていた。介護報酬改定検証・研究事業の調査によると、17 年10月貸与分と比べた場合、18年10月の貸与価格総額の削減率は2.0%。これに対して、18年度と19年度を比較した場合、シミュレーションでは0.7%の削減にとどまった。また、介護保険総合データベースを用いて、17年10月
世界初!eスポーツイベントでリアルタイム字幕を導入するバリアフリーeスポーツ大会「ePARA2020」。今週末5月31日(日)開催! 携帯、モバイル関連 今週末開催のeスポーツイベントでリアルタイム字幕の導入が決定しました! 2020年5月31日(日)、「バリアフリー eスポーツ ePARA2020」をオンライン開催いたします。このイベント開催にあたり、コミュニケーション支援・会話の見える化アプリ「UDトーク」にご協賛いただき、多言語リアルタイム字幕を提供します。これはeスポーツイベントでリアルタイム字幕を導入する世界初の試み(当社調べ)となります。 字幕は基本的に「音声認識」と「自動翻訳」で行われ、原文の誤認識箇所はスタッフの手で編集をして表示します。eスポーツのバリアフリー化を目指す「ePARA」ならではのチャレンジを是非お楽しみに! ・「バリアフリー eスポーツ ePARA2020」
積水化学工業は20日、ベッド上の要介護者の動きを検知するセンサーを25日に発売すると発表した。シート状の製品で布団の下などに敷いて使う。要介護者の動きをスマートフォンやパソコンに通知するシステムも合わせて開発した。製品購入者に無償で提供する。介護施設や医療施設向けに販売し、2022年度に10億円の売上高を目指す。製品の名前は「アンシエル」。幅23センチメートル、長さ80センチメートル、厚さ約2
WHILLは2020年5月1日、高齢者の引きこもりよる健康被害を防止することを目的に、「WHILL Model C」の1カ月無料貸し出しを開始すると発表した。 WHILL Model C は、車載性や収納性を高める分解機能、取り外し可能な軽量バッテリーなど、従来の車椅子の概念を超えたパーソナルモビリティだ。今回の無料貸し出しは、新型コロナウイルスの感染が拡大する状況の中、高齢者が安全に生活に必要な外出ができるよう、同社が配慮したものだ。WHILL Model Cにより、介助者の手を借りずに自分自身で操作/外出が可能で、店舗への来訪の必要はなく、自宅まで無料でWHILL Model Cを配送する。 対象者は普段は公共交通機関を利用しており、長距離は歩けないため、もしくはヘルパーや家族がサポートに来られないため、買い物や健康維持のための外出ができない65歳以上の高齢者(家族からの申込みも可)。
第47回国際福祉機器展 H.C.R.2020の開催を中止します 医療・健康 ◆「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言」が全都道府県に拡大されたこと等の厳しい事態を踏まえ、出展予定の企業・団体等に対し、本年10月のH.C.R. 2020をやむなく開催中止する旨を広報協発第10号により通知・公表しました。◆H.C.R.2020を代替する、福祉機器最新情報等を広く発信するための広報戦略をH.C.R.Webサイトにて提供する予定です。詳細は近日中に公表します。 ○ H.C.R.の主催者である社会福祉法人全国社会福祉協議会(東京都千代田区霞が関)と一般財団法人保健福祉広報協会は、国の4月7日の「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言」が出されたことを受けて、第47回国際福祉機器展 H.C.R.2020の出展申込受付期間をはじめとするスケジュールを変更しながらも、予定どおりの開催をめざして準備を進め
高齢者や身体障害者を積極的に取り込み、新しい価値創造につなげようとするアプローチがある。それが「インクルーシブデザイン」だ。 少子高齢化が進む中、医療・健康分野をはじめとした社会システム全般を大きく変革させる必要性が強く叫ばれている。ただ、その議論の中で共通するのは、高齢者はもちろん身体障害者も含め、いわば“不自由な境遇にある人々“として「保護すべき対象」とみなしていること。言い換えれば、「このような人々は身体的な制限があるため、健常者や現役世代によるサポートが必要」という暗黙の了解があるわけだ。 一方、民間企業や自治体などの間では、高齢者や身体障害者を積極的に商品やサービスの企画・開発活動に招き入れようとする手法が注目を集めている。その手法とは「インクルーシブデザイン」。高齢者、身体障害者、3歳以下の子供連れの母親、外国人など、いわば標準的ではない人を、商品やサービスの開発に積極的に巻き
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