クレカよりデビットカード、コードよりタッチ決済--日本のキャッシュレス決済の特徴を知る
世界全体で拡大しているキャッシュレス決済だが、その状況は国や地域ごとで大きく異なっている。日本と海外のキャッシュレス決済市場を比較した前回に続き、今回は世界と特に状況が大きく異なるデビッドカードや、近年激しい動きを見せているコード決済など、キャッシュレス決済を取り巻く日本ならではの特徴を詳しく見ていこう。 クレカは通常「リボ払い」--デビットカードに見る日本の特殊事情 日本銀行発行の「決済動向」によると国内のデビットカード利用額は年々増えており、2022年には3兆2000億円に達した。しかし、日本クレジット協会によると2022年のクレジットカード利用額は93兆8000億円。デビットカード利用額はクレジットカードの約30分の1しかない。国内事情だけを見ていると「デビットカードよりもクレジットカードが利用されるのが当たり前」という感覚になるかもしれない。 だが、それは世界的には誤りだ。日本以外
改正プロバイダ責任制限法は「情プラ法」に、変更点は--罰金1億、MetaやXの詐欺広告は変わるか
5月、改正プロバイダ責任制限法が参院本会議で可決、成立した。公布から1年以内に施行され、法律名は「特定電気通信による情報の流通によって発生する権利侵害等への対処に関する法律」、通称「情報流通プラットフォーム対処法」（情プラ法）に改められる。今注目の「情プラ法」について解説したい。 巨大ITプラットフォームに義務付け この改正は、誹謗（ひぼう）中傷などのインターネット上の違法・有害情報への対処を目的としたものだ。月間アクティブユーザー数が一定以上の事業者、具体的には「Facebook」「Instagram」などを運営する米Meta、「X」（旧Twitter）を運営するXといった巨大ITプラットフォームの運営企業を対象としている。 誹謗中傷対策として、2022年のプロバイダ責任制限法改正で、匿名で誹謗中傷をされた場合、発信者情報の開示手続を簡易・迅速に行うことができるようになった。今回の改正は
「Android」向けパスワードマネージャーから認証情報が漏えいする恐れ
複数の「Android」向けパスワードマネージャーに影響する、認証情報の漏えいにつながる恐れのある脆弱性が明らかになった。 この脆弱性「AutoSpill」は、先週開催された「Black Hat Europe 2023」カンファレンスで、国際情報技術大学ハイデラバード校（IIITH）の研究チームによって報告された。 AutoSpillは、Androidが「WebView」経由でログインページを呼び出す際に問題となる（WebViewは、ウェブブラウザーを開かなくても、アプリにウェブコンテンツを表示できるようにするOSの機能）。その場合、WebViewによって、アプリは呼び出されたウェブページのコンテンツを表示する。 その際にパスワードマネージャーを利用した場合、認証情報がWebViewだけでなく、アプリにも共有される可能性があるという。研究チームは、アプリのログインに外部サービスのアカウント
「iOS 15」対象外の旧モデル「iPhone」「iPad」向けにセキュリティパッチが公開
Appleが深刻とみられる脆弱性へのパッチをさらに公開した。ただし今回は「iPhone 5s」「iPhone 6」や旧モデルの「iPad」という、同社がセキュリティアップデートをめったに提供していないモデルが対象だ。 同社は米国時間1月23日、「iOS 16.3」「macOS Ventura 13.2」とともに、「iOS 12.5.7」アップデートという、珍しいパッチを公開した。これは2021年9月にリリースされた「iOS 15」にアップグレードできない「iOS」デバイスを保護するためで、対象となるデバイスには、iPhone 5s、iPhone 6、「iPhone 6 Plus」「iPad Air」「iPad mini 2」「iPad mini 3」「iPod touch」（第6世代）が含まれる。 今回のアップデートは、悪意を持って作成されたウェブページやウェブコンテンツにブラウザーを誘導
「Apple Books」、AIナレーションによるオーディオブックの配信を開始
Appleは電子書籍アプリ「Apple Books」に、人工知能（AI）ナレーションによるオーディオブックを追加した。小規模または独立系の出版社が電子書籍をオーディオ形式に変換するための、より安価で利用しやすい選択肢だとしている。今のところ、ロマンスとフィクション、またはノンフィクションと自己啓発を対象とした4種類の音声を用意している。 Apple Booksで「AI narration」（AIナレーション）を検索すると、「Narrated by Apple Books」と記載されているオーディオブックが列挙される。ほとんどの書籍がフィクションまたはロマンスで、そのジャンル向けに「作成および最適化された」音声である「Madison」（ソプラノ）や「Jackson」（バリトン）によるナレーションが付けられている。Appleが次に対象とするのは、ノンフィクションと自己啓発のジャンルで、これらの
うるう秒、2035年までに廃止へ
原子時計を地球の自転に合わせるために半世紀にわたって用いられてきた「うるう秒」が段階的に廃止される。こうした調整の技術的リスクを懸念するテクノロジー大手にとっては、うれしい話だ。 時間の管理に携わる世界各国の当局が現地時間11月18日、国際度量衡局（BIPM）の会議で、うるう秒の利用停止を投票で決めた。 BIPMは、うるう秒廃止の理由について、「うるう秒の採用によって生じる不連続が、衛星ナビゲーションシステムや通信、エネルギー伝送など重要なデジタルインフラに深刻な誤動作をもたらすリスクがある」と述べている。 変更は2035年までに実施される予定だ。新たな方針は、今後100年以上使えるように策定されている。 これほど正確な時間管理は、難解な科学の領域のように思えるかもしれないが、コンピューターがタスクを常時追跡し、適切な順番で動作するようにしなければならないデジタル時代には、極めて重要なこと
孫正義氏、当面は決算会見に登壇せず--「投資先は全滅に近い成績」「今後はArmに情熱」
ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長を務める孫正義氏は11月11日、決算会見の冒頭に登壇。自身の情熱を今後は投資ではなくArmの成長に向けると明かした。また、次回以降の決算会見には登壇せず、同社で専務執行役員CFOを務める後藤芳光氏にプレゼンテーションを任せるとも明かした。 孫正義氏は、コロナ禍の反動による消費の増加や、ウクライナ情勢に起因するインフレによって、株式市場が大きなダメージを受けた指摘。「数年前からビジョンファンドでどんどん投資する方針を発表していたが、今の情勢は上場株であれ未上場株であれ、投資していた会社はほとんど全滅に近い成績になっている。世界中の投資家も大なり小なり傷んでいる」述べた。 続けて「この厳しい情勢のなかで、ソフトバンクとして取るべき道はなにか。ビジョンファンドでこのまま投資を続けるべきなのか、それとも、負債の比率を下げて、手元のキャッシュを厚くして、安全
プライバシー重視のMozillaなど13社、反トラスト法案の早期採決を米議員らに要請
DuckDuckGo、Mozilla Foundation、Brave Softwareなどプライバシーを重視する13社は米国時間9月13日、連名で米議会議員らに書簡を送り、「American Innovation and Choice Online Act」（米国のイノベーションと選択のためのオンライン法）をできるだけ早期に採決するよう要請した。 この反トラスト法案は、プラットフォーム運営企業が自社の商品やサービスを競合他社より優遇することを禁じるものだ。つまり、可決されれば、Amazonで商品を検索したとき、Amazon以外が販売する商品が上位に表示されるようになるかもしれない。 議員らに送られた書簡によると、大手ハイテク企業の戦術は、消費者をライバル企業から遠ざけて競争を制限し、非公開データを自社の利益のために使用し、さらに人々がアプリの設定を変更することを「不可能か複雑に」するもの
AIの第一人者ルカン氏、現在のアプローチの多くは真の知能につながらないと批判
「Facebook」「Instagram」「WhatsApp」を運営するMeta Platformsで人工知能（AI）担当のチーフサイエンティストを務めるYann LeCun氏は、この分野に携わる多くの人を困惑させることになりそうだ。 LeCun氏は6月、「Open Review」に投稿した論文で、機械に人間レベルの知能を持たせることが期待できると考えるアプローチについて概観を示した。 この論文で暗に主張しているのは、現在のAIに関する大規模なプロジェクトのほとんどは人間レベルという目標に決して到達できないという点だ。 LeCun氏は、9月に入って米ZDNetが実施した「Zoom」でのインタビューの際、現時点で最も成功しているディープラーニング（DL）の研究手法の多くを非常に懐疑的に見ていることを明らかにした。 コンピューター科学分野のノーベル賞に相当する「ACM A. M. チューリング
なぜ頭を使うと疲れるのか--精神疲労のメカニズム、脳内の変化を解説
仕事で急ぎの報告書を仕上げるために10時間ディスプレイを見続けたり、長い論文を読解したりするなど、精神的な持久力勝負をしたときのことを思い出してほしい。そうした作業の後は、脳がもうろうとし、世界との関係を断ち切りたいという気持ちにならないだろうか。 そのような感覚は「精神的疲労」と呼ばれる。眠いわけではないが精神が弱り、それまでは出来ていた複雑な思考を続けるのが非常に難しくなる。無理にやろうとしても、うまくできない。 いい知らせがある。 この、もうろうとした脳の感覚は、頭の中だけで発生しているのではないようだ。8月11日付でCurrent Biologyに掲載された論文によると、長時間にわたる激しい認知活動が行われると、脳内にはグルタミン酸と呼ばれるアミノ酸の一種のような潜在的に毒性のある副産物が蓄積されるという。この副産物は、人間の意思決定を調整し、根を詰めて考えることをやめさせ、よりリ
Twitter、ユーザーの同意なしに個人情報を収益化したとして提訴される
Twitterは、ユーザーの電話番号やメールアドレスを、同意を得ずに広告主に提供していたことをめぐって、さらなる法的問題に直面している。同社は2019年に、ユーザーがセキュリティ目的で提供した個人情報が、ターゲティング広告に使われている可能性があることを公表している。 2人のTwitterユーザーが米国時間8月18日、カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に同社を提訴した。両氏は集団訴訟とすることを求めている。テキサス州在住のChristina McClellanさんとカリフォルニア州在住のBilly Mosesさんは、同社がターゲティング広告に使用するつもりであることを知っていたら、電話番号や電子メールアドレスなどの個人情報をTwitterに提供しなかったと述べている。 Twitterは、2要素認証として知られるセキュリティを強化するための機能に対して、電話番号とメールアドレスを提供する
AIは権力を持たない人々に過剰な害をもたらす--Mozillaが警告
人工知能（AI）は、資産家や権力者、そして利益の拡大を目指す巨大テクノロジー企業にとっては素晴らしいものだ。しかし、それ以外の人々にとって、AIやAIが実現する自動化は有害なものになる可能性がある。非営利団体のMozillaは、米国時間7月18日に公開したレポートでそのように結論づけた。 「現実世界では、グローバルな権力システムの恩恵を受けていない人ほど、AIの有害性がもたらす影響を何度も、かつ不釣り合いなほど大きく受けている」と、Mozillaの研究者は「Internet Health Report 2022」で述べた。「自動化が世界規模で急速に進む中、私たちが目にしているのは差別と監視という深刻な危険性だ。透明性や説明責任は欠如し、重大な結果をもたらす意思決定が自動化に依存し過ぎている」 AIは実世界にある膨大な量の複雑なデータを使って訓練されたシステムで、これまで困難あるいは不可能だ
アップルの「ロックダウンモード」はセキュリティに革命を起こすか--専門家も注目
3年前、テクノロジー大手のAppleはラスベガスで巨大広告を掲げた。自社製品「iPhone」の背面を見せたうえで、「What happens on your iPhone, stays on your iPhone（あなたのiPhoneで起こることは、あなたのiPhoneにとどまる）」というひと言を添えた広告だ。大胆な、むしろ大言壮語とも言えるほどのメッセージだった。だが、Appleは着実にその言葉を実現しようとしている。 Appleは、プライバシーとセキュリティに対する取り組みを強化してきており、そのために繰り出している一連の新機能が持つ意味は大きい、とサイバーセキュリティの専門家は言う。サムスンのガジェットや、Googleの「Android」OSを搭載する他のデバイスとの差別化要因の1つにとどまらないないからだ。Appleの動向は、広告業界に波紋を広げており、政治の世界にも動揺をもたら
東京都内の従業員300名以上の企業における出社頻度、「週3日以下」が5割に--NRI調べ
株式会社野村総合研究所（NRI）は6月24日、「働き方と郊外・地方移住」に関するインターネット調査の結果を公表した。調査期間は2022年2月15日～21日、調査対象は東京都内の従業員が300名以上の企業に勤務する20～60代の男女3207人。 出社「週3日以下」5割、「毎日出社」4割弱 2022年2月現在の出社頻度を尋ねたところ、「毎日出社」が4割弱（38.3％）である一方、「週3日以下」が約5割（51.3％）となった。 調査を実施した時期は、まん延防止等重点措置の期間中ではあったが、緊急事態宣言の発令下ではなかった。NRIはこの調査結果に関して「感染拡大防止を目的とした出社抑制が厳しく求められる状況ではなくても、テレワークを利用した柔軟な働き方が一定程度定着してきた結果」と考察している。 理想とする出社頻度については「週3日以下」が約7割（74.3％）といい、実際の出社頻度と比較すると、
HMDを装着してVR空間で寝ることの魅力--「VR睡眠」の世界
「メタバース」という言葉が流行る以前から、「VR睡眠」と呼ばれる文化が存在している。大多数の人には信じ難いことかもしれないが、VR世界の中では、睡眠を取ることを目的としてVR世界にログインしているユーザーが一定数存在する。ゲームをしながらそのまま“寝落ち”をしてしまう感覚とは少し異なり、VR世界で友人と一緒に過ごし、そのままVR世界で一緒に眠るのである。 VR睡眠のメリット・デメリット VRヘビーユーザーにとってはVR睡眠が当たり前となっており、毎日のようにVR世界で睡眠を取っている。VR睡眠にはメリットもあれば、デメリットとなる部分もある。彼らがVR睡眠に惹きつけられる理由はなんだろうか。 ●メリット1 さまざまな場所での睡眠 VR睡眠は場所を選ばない。VRの世界に一度入ってしまえば、さまざまな場所で睡眠が可能である。ネット環境下であれば、VR世界に構築されたさまざまな空間に一瞬で移動す
アップル、中小企業向けサブスク「Business Essentials」を正式提供
Appleは米国時間3月31日、「Apple Business Essentials」サービスの正式な提供を米国で開始したと発表した。従業員数500人以下の中小企業向けに、デバイス管理、「iCloud」ストレージ、24時間サポートを組み合わせて「iPhone」「iPad」「Mac」の管理を支援するもので、2021年にベータ版を提供開始していた。 この新サービスは、1ユーザーに1デバイスでストレージが50GBのプランが月額2.99ドル（約360円）、1ユーザーあたりデバイス最大3台でストレージが200GBのプランが月額6.99ドル（約850円）、1ユーザーあたりデバイス最大3台でストレージが2TBのプランが月額12.99ドル（約1600円）。これに「AppleCare+」のサポートと修理を付けるとそれぞれ月額9.99ドル（約1200円）、月額19.99ドル（約2400円）、月額24.99ドル
地方移住で移住者の約半数が転職せず、収入もそのまま--パーソル調べ
パーソル総合研究所は3月22日、有職者の地方移住に関する調査結果を発表した。調査対象は、社会人になってから、自身の意向で、都道府県をまたぐ地方圏への移住をしたことがある移住経験者および意向者計7866人。 コロナ禍によるテレワーク普及などを背景に、地方圏への移住の関心が高まったことを受けて調査したもので、地方移住の経験者および意向者の実態や、移住に対する意思決定の要因について定量的なデータ、知見を提供することを目的とした。 なお、この調査の指す「地方」は、東京23区、さいたま市、千葉市、横浜市、川崎市、大阪市、京都市、神戸市を除く、国内の市町村。 故郷とは別の地域に移住する「Iターン型」がもっとも多い 調査によると、地方移住でもっとも多いのは、故郷とは別の地域に移住する「Iターン型」で38.6%。次いで、故郷の市町村に移住する「Uターン型」が20.2%、主たる生活拠点を持ちつつ他の地域にも
デジタルウォレットアプリ「Kyash」のアカウント乗っ取りを注意喚起
Kyashは2月18日、デジタルウォレットアプリ「Kyash」の利用者自身が「Kyashアカウント」情報を第三者に提供し、アカウントが乗っ取られるというトラブルが発生していると発表した。 同社によると、アカウント情報を第三者に提供することは、利用規約に抵触するだけでなく、利用者自身が被害やトラブルに遭う可能性があり、第三者から情報の開示、提供に応じないよう注意を呼びかけている。 なお、同社が確認している事例も公開している。それによると、SMSなどで悪意のある第三者から提案された取引に応じ、利用者自らアカウントIDやパスコード、認証番号、メールアドレスなどの情報を提供してしまうケースがあるという。 同社では、被害やトラブルに巻き込まれた場合は、パスコードの変更とカードロックを行ったうえで、同社への連絡を求めている。 また、不正利用被害防止のため、（1）カードを利用しない時は、ロックをかけてカ
「iPhone」と「iPad Pro」の注目機能「LiDAR」をもっと楽しむ
「iPhone 12 Pro」「iPhone 13 Pro」、そして2020年以降の「iPad Pro」モデルに搭載されているLiDARは、Appleが推す技術だ。これらの端末を裏返し、背面に並んだカメラをよく見ると、レンズの近くにフラッシュと同じくらいの大きさの小さな黒い点がある。これがLiDARセンサーだ。このセンサーが実現する新たな深度予測は、写真や拡張現実（AR）、3Dスキャンだけでなく、さまざまな用途に活用されることになるかもしれない。 Appleの狙い通りに行けば、「LiDAR」は今後、ますます注目されることになるだろう。LiDARセンサーはすでにARヘッドセットや自動車に搭載されている。では、これは必須の機能なのかというと、そうとも限らない。今回の記事では、LiDARについて今分かっていること、Appleが考えている用途、今後の展開を整理する。このテクノロジーで今、何ができる
女子高生に流行中の「タイムラプス勉強法」はなぜ効果的？
学生の間では、「ついスマホを触っちゃって勉強にならない。どうしよう」という声は多い。SNSの通知、ゲーム、動画など、スマホには誘惑が多く、ついつい手にとってしまい勉強が手につかなくなる学生は少なくない。 そんな中、勉強中の誘惑を絶ち、集中して勉強する方法は高校生たちにとって大切なことだ。高校生において流行中のスマホを活用した勉強法をご紹介したい。 「ビデオ通話しながら勉強」で集中 一人ではなかなか集中できない場合、図書館や塾の自習室などの勉強せざるを得ない環境に行くことで集中しやすくなる。自宅では気が散るという学生は多く、中でもついついスマホを見てしまって集中できないという声は多い。自宅で勉強する際にはスマホの電源を切ることが必要なのだ。しかし、逆にスマホを勉強に集中するために使う方法もあるという。 「友だちとビデオ通話でつないで、一言も話さないでお互いに勉強するとすごく集中できる」とある
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