安倍政権に批判的な京都精華大学専任講師・白井聡氏は以下の記事で次のように述べる 白井聡氏 75年前の失敗のツケを我々の手で清算しなければ（日刊ゲンダイDIJIGAL、白井氏のYahoo!ニュース個人にも転載された） 国家権力の究極的私物化だ。ここまでくれば明らかだ。安倍が私物化しているのは、権力や利権の一部分ではない。国家そのもの、つまり国土と国民を好きなように処分できる私物として取り扱っている。ゆえに、新型コロナウィルス問題への悲惨な対応も全く驚くべきものではない。国民の生命や健康を守ることになど、そもそも何の関心もないのである。 白井氏は実に強い調子で安倍首相の「国家権力の私物化」を批判している。 しかし、最近、コロナ対策の一環として安倍首相が地方自治体に小中学校と高校の休校を「要請」したが安倍首相が国家権力を私物化できるほどの権力を有しているなら「要請」なんて中途半端なことはしないは

芸能人の薬物問題が出てくると、マスコミが叩きまくり、事件とは関係ない人格否定をしてくるのが常ですが、その中でも週刊誌「女性自身」の槇原敬之さんの記事は度を越しています。 この「女性自身」って名前を止めて欲しいですね。 女性はおめ～らのように人の弱みに付け込んだり、貶めたりしないんだよ！と強く抗議したいです。 このあたり私たちのYoutube番組「たかりこチャンネル」でも、存分に吠えておりますので是非ご覧下さい。 まず「女性自身」がこのところどれだけ醜悪な記事を連発しているかというと、最も怒髪天をついたのは、槇原さんのお父さんに対する記事。なんとタイトルがですね 槇原敬之逮捕で一家離散へ…父語る「息子の人生もう終わり」 ですからね。 これはどういうことかというと、女性自身がですよわざわざ槇原さんのご実家を訪ねお父さんから、 「親と子ですからね。何か言葉にしなくても、それ（薬をやめること）はお

東京新聞の望月衣塑子記者を「事実に反するツイート拡散」と批判した毎日新聞の記事に対し、朝日新聞の尾形聡彦記者がツイッター上で反論を展開、別の毎日新聞の記者もこれに同調し、リベラルメディア内がカオスな状況に陥っている。 毎日新聞の秋山記者による望月氏批判記事に関し、朝日新聞サンフランシスコ支局長の尾形氏が日本時間の6日夜に感想ツイートを連投。「番記者とそれ以外の記者が区別なく当たるよう運用を改めるべき」「番記者の特権意識が感じられる」「内閣記者会の上からの目線を感じる」などと述べ、望月記者を擁護した。 続1)秋山記者は「菅氏は会見で、まず各社の長官番を指すことが多い」と書いていますが、そこは進行役の幹事社が、番記者とそれ以外の記者が区別なく当たるよう運用を改めるべきです。ホワイトハウスの会見は6年前から運用が改善され、外国人記者も会見途中で当たります。(続https://t.co/nnrei

菅官房長官の定例会見をめぐって、東京新聞の望月衣塑子記者が「番記者たちが『望月は指させない』と内々で決めた」とツイートしたことに対し、毎日新聞が6日に「事実に反するツイート拡散」と猛反論を行い、ネット上で「内ゲバ」などと話題になっている。 毎日新聞は6日、同社の官房長官番記者である秋山信一氏による記事「『望月記者は指させない』…事実に反するツイート拡散　菅長官会見巡る異常事態」を掲載。秋山氏が問題視する「事実に反するツイート」とは、望月氏の1月29日の以下のツイートだ。 先週 #菅官房長官 に抗議して以降、3回連続で指されず。なんと番記者たちが「望月が手を挙げても指させない」と内々で決めたとの情報が届いた。 長官が他の記者を指名し続け時間切れとなり、 #上村報道室長 の発言を受けた幹事社が会見を打ち切れば、特定の記者を排除できる。今後のやりとり注視したい https://t.co/RPhs

バブル以降日本企業がパッとしないのは島耕作に代表される日本型のサラリーマン経営者が無能だからじゃないでしょうか。 別に島耕作は一見一匹狼風ですが、実は大した経営能力があるわけじゃない。上司に可愛がられ、女にモテ（これはファンタジー）、あとは探偵使って裏工作でのし上がってきました。事実漫画でフィクションにも関わらず、彼の経営してきたテコット社は難しい経営環境に陥っています。 基本的にゴルフや銀座のクラブで、経費で飲み食いして仕事の話をする昭和なサラリーマンのスタイルの仕事ぶりです。昭和のサラリーマン。 同じような金太郎飴タイプです。彼らには新しい発想や独創性もなく、組織を変革しようという気もない。意思決定も遅い。ですから、バブルまでと同じ経営手法、すなわちキャッチアップ時代のガンバリズムで乗り切ろうとする。 入っている社員も勉強はできるけども、寄らば大樹の陰志向ですからリスクをとって新しい提

昨年2019年は、カメラ業界の歴史に残る激動の1年であった。既得権益にしがみついてきた、一眼レフの王者キヤノンと、三菱系の保守的な社風で知られるニコン。かつてのツートップの凋落が誰の目にも明らかになり、「万年3位」のコニカミノルタのカメラ事業を継承したソニーの躍進が印象に残った。 さて、前回の記事を執筆してから、いくつかの動きがあったので、ここで一度整理しておきたい。 2019年12月18日、キヤノンは、時代遅れの一眼レフの次期旗艦機「EOS-1D X Mark III」に関して、同年10月24日に発表したスペックの訂正に追い込まれた。当初の発表では、無線通信速度が、現行旗艦機「EOS-1D X Mark II」の「2倍以上」になると告知されていたものを「より高速（リンク先は赤字で訂正済み）」という表現に変更した。「2倍以上」の速度の達成は、不可能であることをキヤノンが公式に認めた。

1月27日の衆議院予算委員会 「桜を見る会」問題を追及する立憲、国民、共産などの野党側は、一問一答の予算委員会になれば、安倍首相を十分に追及できると意気込んでいた。しかし、1月27日に開かれた衆議院予算委員会は、明らかに野党側の完敗である。 野党側は、江田憲司、大串博志、黒岩宇洋、今井雅人、大西健介の各議員が、桜を見る会と1億5000万円問題で安倍首相を追及したが、何の成果もなく完敗した。 野党側完敗の原因 野党側完敗の原因は、攻撃のネタ・材料を週刊誌報道に頼り、決定的な証拠を持たず、すべては確たる証拠もなく、単に推測や想像に基づく安倍攻撃に過ぎないからである。 前夜祭については、野党側のアドバイザー的存在の郷原信郎弁護士による「安倍首相は詰んでいる」の主張の誤りが明らかになった。なぜなら、「詰んでいる」ことの大前提である、「ニューオータニ5000円」の違法性や不当性すら、野党側はいまだに

第201回国会が開幕しました。公職選挙法違反の疑いで現職大臣が2名辞任、河井あんり参議院議員のカネの問題、カジノをめぐる贈収賄事件で現職国会議員が10年ぶりに逮捕、さくらを見る会にみられる公文書管理のずさんな運用など政権与党のおごりたかぶりには枚挙のいとまがありません。 大きなかたまりをつくって与党に対峙すべき野党は昨年の臨時国会から共同会派を組んで、共闘してきましたが、さらなるステップには移行できず、足踏みをしています。これも客観的にみればコップの中の嵐のようなもので、小さな政治に国民は辟易としています。 安倍政権を倒せばよいというような次元の政治では国民の支持は得られません。腐敗した安倍政権よりもましな政治が期待できないから、国民は消極的に支持しているのです。 アベノミクスは、バブル崩壊後に「成長路線」から「分配路線」に舵を切らず、金融緩和と財政のバラマキで成長を追い求めたこれまでの自

同性婚の合憲化・法制化を求めて、国内13組の同性カップルがバレンタインデーの14日、全国で一斉に違憲訴訟を起こした。 支援しているのは、弁護士たちで作る一般社団法人「Marriage For All Japan」。一斉提訴という「社会運動」としての色彩が強く、毎日新聞や東京新聞は翌日に社説を早速掲載。朝日新聞やバズフィードジャパンなども含めてリベラル系メディアが熱心に取り上げている反面、読売や産経は社会面や地方面で淡々と報じているあたり、この問題もまたこの国の左右の「温度差」を毎度のように見る思いだ。 2010年代半ば以降、日本でもLGBTの社会的プレゼンスは格段に増した。渋谷区など一部の自治体でのパートナーシップ条例制定や企業の人材活用、勝間和代氏に代表される著名人の同性事実婚の公表などが報じられたことで、日本社会の関心・理解は一昔前よりは明らかに違ってきていよう。 海外でも同性婚の合法

国際政治学者の三浦瑠麗氏が23日、出演した朝のテレビ番組で、俳優の東出昌大さんの不倫報道について、「俳優さんがそこまで身を律して妻としかセックスをしてはいけないというスタンダードを私たちは置きたいのか」「夫婦間の貞操義務について民法の見直しの話を」などと述べたことに対し、ネット上でツッコミが殺到している。 23日付のデイリースポーツによると、三浦氏は同日のフジテレビ系「とくダネ！」に出演。俳優の東出さんの不倫報道について意見を求められ、 「俳優さんというものが、そこまで身を律して、とにかく妻としかセックスをしてはいけないというスタンダードを私たちは置きたいんですか？俳優さんに限らずですね、そういうのはちょっと考えた方がいい」 「子育てのパートナーとしては最高だけど、この人とはセックスしたくないというのはたくさんある。それを夫婦関係破綻と呼んできた？呼んでないし、男女として破綻しても夫婦とし

2019年12月30日、日産トップの立場を余すことなく利用して私腹を肥やしたカルロス・ゴーン（65）がレバノンに密出国した。この逃亡劇は、日本国内は元より世界中でニュースとして報じられ、衝撃を与えているが、私は冷ややかに見ている。国際金融を舞台にペーパーマネーを使って自身に資本還流する手口は、私の興味をかき立てた。しかし、知能犯の逃亡は、粗暴犯への転落劇にしかみえないからだ。 むしろ驚いたのは、こうなってもゴーンを擁護する声があったことだ。背景にあるのは、ゴーンの金融犯罪が、金融鎖国国家「日本」に住む人には理解できないからだと私は考えている。 すでに自著『金融ダークサイド』（講談社）で詳細に分析しているので、ぜひ読んで欲しいが、自らもゴーン同様の「黒い国際金融取引」を行った元経済ヤクザの私が、改めてその悪質性を解説したい。 「サウジアラビアルート」にある2つの異常性 ゴーンは、以下の4件の

あけましておめでとうございます。いよいよ東京オリンピック・パラリンピックイヤーです。メイン競技場である新国立競技場も完成し、12月15日の竣工式に出席しました。隈研吾先生の見事な設計と、のべ150万人の方々の昼夜徹しての作業のたまもので、世界に誇れる競技場になりました。 私が文科副大臣時代に建て替えを決断し、明治神宮をはじめ近隣の組織団体にご協力をお願いに回りました。財政難を理由に建設に反対した財務省を納得させるため、toto.法を改正してサッカーくじの収益の一部を財源に充てるように調整したことなど、思い出が尽きません。完成した競技場をみて感無量です。 ただ1点だけ残念な思いもあります。竣工式の天気は幸いにも目の覚めるような青天でしたが、もし強い雨に見舞われていれば、せっかくの門出に水を差すところでした。新しい競技場には当初の構想にあった可動式の屋根がありません。皆様ご記憶の通り、建設費の

けさのヤフートピックスにも取り上げられていた北海道新聞の「首相、芸能人と急接近　ジャニーズ、吉本　頻繁に写真投稿　若者支持拡大狙う／距離感に疑問の声」にツイッターで言及したところ、ちょっとした反響があった。 記事の内容はタイトルの通りで、「安倍晋三首相が、大手芸能事務所のジャニーズ事務所、吉本興業と急接近している」ことを話題にし、SNSを活用したイメージ戦略を論評している。そして、「権力者と芸能人の距離感を問題視する」専門家として上智大の碓井広義教授（メディア文化論）のコメントを紹介して結んでいるという構成だ。 時の政権が、大手芸能事務所の社会的影響力を利用することを批判的にとらえることは、権力ウォッチの一つの切り口としてあっても良いと思う。たとえば、吉本興業については一連の不祥事が続いた時に、クールジャパン事業との関係性が注目されたこともあった。 関連記事：「吉本が国費100億で教育進出

IR（統合型リゾート施設）関連の中国企業から現金300万円などを受け取った疑いがあるとして、東京地検特捜部が25日、自民党の秋元司衆議院議員の収賄容疑での逮捕に踏み切った。現職国会議員の逮捕は約10年ぶり。贈賄側の業者関係者3人も同日逮捕された。 NHKニュースによると、秋元議員は、IR担当の内閣府副大臣だった2017年9月、日本へのIR参入を目指していた中国企業「500ドットコム」側から東京都内で現金300万円の賄賂を受け取った疑いで調べられている。 IRを巡っては、推進法と実施法がすでに成立しており、年明けに政府が基本方針を示し、誘致をめざす各自治体の動きも活発化する見通しだったが、IR担当の副大臣（当時）に収賄の疑いが出たことでマイナスイメージは大きいといえる。 一方、秋元議員の事務所が家宅捜索されるなど、IR疑惑が浮上してから、野党がこの問題に熱心ではないという見方が、保守系論者や

立憲民主党の初鹿明博衆議院議員（比例東京）が、知人女性へのわいせつ行為をした疑いで書類送検されたことを巡り、ネット上では、かつて#MeToo運動でセクハラ行為を行った男性を攻撃していた左派系の有識者らが沈黙していることに対し、批判する意見が強まっている。 書類送検の事実は、週刊新潮が16日、デイリー新潮でスクープ速報した。同日中にライバルの文春オンラインや、新聞テレビ各社も追いかけで一斉報道し、初鹿氏も17日午前、国会内で記者団の取材に応じて書類送検の事実は認めた（産経新聞）。産経新聞などによると、初鹿氏は2015年5月、都内を走行中のタクシーの車内で女性にわいせつな行為をしたと疑いで警視庁葛西署に書類送検された。 一方、ネット上では、#MeToo運動との関連で注目されるようになった。 #MeToo運動は2年前に、左派系の女性有識者や、元朝日新聞記者が複数所属するバズフィードジャパンなどが

アゴラでおととい報じた通り、森ゆうこ参議院議員に対する懲罰請願は、自民・公明両党が賛否を明らかにしなかった。参議院の議院運営委員会としてはウヤムヤにしたまま、あす9日の会期末をもって審査未了の危機に陥っている。 維新以外の野党の反対は想定通り。原英史さんは望みを捨てず、国会法80条の規定で、議員20人以上の要求による本会議付託へ懸命に各方面に働きかけているが、厳しい情勢に変わりはない。 「自民に投票やめる」安倍支持層、怒りの声 しかし、ここにきてネット上の反応で「変化」を感じることがある。それは、安倍政権をこれまで支持し、森氏に対する懲罰を求める署名をした人たちからも苛立ちがヒシヒシと伝わってくることだ。 ツイッターのアイコンに日章旗や旭日旗を使うような、どちらかといえば、安倍政権を強く支持してきた右派の人たちも含まれている。私に対してリプを送ってきてくださった人たちだけでも、 野党が集結

たまに世間を騒がす事件が起きるとネット上やSNSでは変な噂、話を目にする。 「犯人は（在日）韓国人ではないか？」 という内容だ。警察の正式発表が遅れればその噂はもっと速く、もっと広く拡散する。そして、その風潮を批判、懸念する記事が複数のメディアにまた掲載される。私はそういう批判は有益な指摘だと思う。 しかし、その批判がいつも「ヘイトはやめましょう」「デマはダメですよ」のレベルで止まることには前から異議があった。問題の核心にもう少し踏み込んで欲しいと思うからだ。 ヤクザ射殺事件で感じたこと 今年の1月、東京歌舞伎町にあるカラオケで中年男性が拳銃で撃たれ死亡した事件が起きた。すぐニュースを調べたら次のような内容が目に入った（太字は筆者）。 歌舞伎町の射殺事件、組事務所を捜索（朝日新聞デジタル  1月30日） 東京・歌舞伎町のカラオケ店で元暴力団組員の香山興宗さん（65）が射殺された事件で、警視

法政大学（東京都千代田区、田中優子総長）が、6日に開催予定の「ミスター法政コンテスト」について「容認できない」として、同大の学生センターが大学の公式サイトで声明を出してネット上の話題を集めている。 ミスター法政コンテストは、都内のイベント運営会社が企画・開催。この会社は全国各地の大学でも“イケメン”男子学生を選出するコンテストを手がけており、法政大のコンテストは、7月下旬に最終選考の候補者を発表していた。投票受付を開始し、10月20日に終了。12月6日に結果を発表する予定だったようだ。 ✨📢大事なお知らせ📢✨ ミスターコンテスト本番の開催日程を10月27日とお伝えしていましたが、12月6日に変更となりました⚠️ 当初の予定からの変更、申し訳ございません。 会場は法政大学内を予定しております。 Web投票は10月20日までです✨ 当日も応援よろしくお願い致します🙇 pic.twitte

安倍首相主催の「桜を見る会」問題 11月8日の参院予算委で共産党の田村智子議員は、毎年行われてきた安倍首相主催の「桜を見る会」について、「本来は各界の功労者を招待する催しにも拘わらず、首相の地元後援会員らを多数招待し公費で接待しており、公私混同ではないか」などと安倍首相を鋭く追及した。 その後、これを契機として、立憲、国民、共産の主要野党は、12日「野党合同追及チーム」を立ち上げ、安倍首相による「公的行事の私物化」や「公選法違反」の疑いがあるとして、厳しく追及した。その結果、13日、菅官房長官は来年度の「桜を見る会」の中止を発表し、今後「招待基準の見直しや明確化を検討する」と述べた。 主要野党による「疑惑追及」三点セット 上記主要野党は、政府による中止決定を受け、「疑惑は一層深まった」として勢いづき、招待客の取りまとめをした内閣府に対し招待客名簿の提出や、推薦をした各省庁等に対し推薦者名簿

夕方、人気女優の沢尻エリカさんが合成麻薬MDMAで逮捕とのことで衝撃が走っていますが、出張から帰ってきて、夕方のニュースを見くらべてみて愕然としましたね。 どの局も、沢尻さんがMDMAで逮捕されたという速報的な報道だけしか打てていない状況でありながら、何故かTBSだけが、前夜の沢尻さんがお出かけする姿をカメラで捉えているんですね。 なんでも、沢尻さんは昨晩渋谷のクラブにお出かけしていたそうなんですね。 その映像がこちらです。 沢尻容疑者 逮捕前夜の様子、MDMA所持容疑 沢尻さんも異変に気がついたのか？一度カメラの方を振り返っています。 これはどう見ても不自然な映像です。 例えば、大河ドラマの件でインタビューなどがしたいのでしたら、出てきたところでインタビューなどをするでしょうし、逆に、MDMAの噂を掴んでいたとしたら、マスコミなら決定的証拠が出てきそうなところまで潜入し、ずっとついて行っ