米新聞社はどうなっていくのだろうか。総売上の8割近く占める広告費が，どんどん減っていく。プリント版（新聞紙）広告の落ち込みは目を覆いたくなるほどだが，頼みの綱のオンライン版（Webサイト）広告がマイナス成長基調になってきており，まったく展望が開けなくなってきた。2008年のオンライン広告費が前年割れするのは，ほぼ確実だ。 米新聞社の第3四半期の広告費が，Newspaper Association of America（NAA）から発表された。2003年以降の四半期広告費の一覧表を以下に示す。 （ソース：NAA) 新聞紙（プリント版）広告費がマイナス成長基調にあるのは当然だが，景気減速が重なって底なしの状況になっている。さらに驚くのはオンライン広告が2008年第2四半期に続いて，第3四半期もマイナス成長に落ち込んだことである。 第3四半期の広告費は，新聞紙が前年同期比19.26%減の82億ド

広告管理サービスPubMaticが月3000サイトへの広告ネットワークを通して販売された広告を分析した結果、広告効果は月1億ページビュー超える、ソーシャルネットワーク・エンターテイメントサイトなどが主な大手サイト（Large Web Sites)よりも、ニッチサイト（Small Web Sites、月100万ページビュー未満）の方が高いことがわかった。これはCPA、CPCなどを含めて、CPMで広告販売をした場合の同等価格を示すeCPMで比べられたもの。 ソース：Adrants： PubMatic Launches Online Ad Network Pricing Service April 8, 2008 in Stats | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/service

2008年03月17日 06:30 インターネットコムとJR東海エクスプレスサーチは3月14日、ウェブ検索の際に表示される検索連動型広告に関するアンケート調査の結果を発表した。それによると利用者の半数以上がこのタイプの広告を「役立つ」と感じていることが明らかになった。広告技術の一つとして歴史はまだ浅い手法ではあるが、利用者には「単なる広告」ではなく「役立つコンテンツにもなりうる広告」としての認識が高まりつつあるようだ(【発表ページ】)。 今調査は20～60代までの給与所得者330人を対象にしたもので、男女比は53.3対46.7。年齢構成比は30代37.6％、40代25.8％など。回答者数がやや少なめなのでデータが実情からぶれを生じている可能性がある。 「検索連動型広告」とは「リスティング広告」とも呼ばれ、検索エンジンサイトで検索された言葉に関連した広告を、検索結果のページに表示するインター

■　（2009.2.23　更新）　2008年のデータを加えた新しいグラフを作成しました。　こちらを参照下さい。 http://www.mars.dti.ne.jp/~hagi/ref/20090223_ad_revenue_trend_1985-2008.htm

米新聞社はこれからの青写真を上手く描けないでいる。オンラインシフトの掛け声が大きくなっているのだが・・・。 世界トップクラスの新聞社でありオンライン事業でも先行しているNYT(The New York Times Company）すら，苦境に立たされている。そのNYTが，もし今すぐに新聞紙を休刊し，オンライン事業に全面シフトしたとすると，どうなるのだろうか。Silicon　Alley　InsiderのHenry Blodgetが，そのシミュレーション結果をレポートしている。極端な仮定の基でのシミュレーションであるが，新聞経営の問題を浮き彫りにしているので紹介する。 まず現況のデータの把握から。Compete調査によるNYTimes.com の月間ユーザー数は750万人である（確か，Compete調査は米国ユーザーだけを対象にしているはず）。一方，ＮＹＴimes紙の購読者数は約110万人であ

Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja « 地下農園と、新たな就職ビジネス | Main | 広告を見ることに「対価」は必要なのか。 » January 19, 2007 電通のインタラクティブメディアの売上 ■電通 インタラクティブメディア業務 月間売上高（単体）推移（2005年12月〜2006年12月） - 1 / 1 | エキサイト ウェブアド タイムス 面白いデータがありましたので。 これを見る限り、電通のインタラクティブメディア領域の売上状況は順調とはいえないだろう。月次での売上の波があるが、これはこれまでの既存広告メディアの需要期（新生活向けの広告需要が増える３月、ボーナス商戦の６月など）と

TV広告費の約2割が，2010年までにオンラインビデオ広告に移る。米国の広告関係者を対象にした調査で，回答者の半数近くがそのように予測している。 AAF（American Advertising Federation）が，以下の職種の広告関係者リーダー168人を対象に，これからのメディア広告の動向調査を実施した。 以下の表のように，回答者（168人）の約43％は，2010年までにTV広告予算の20%以上が，オンラインビデオ広告に流れると見ていたのだ。回答者の大半（76%強）は，TV広告の少なくとも10%はオンラインにシフトすると答えている。 TV広告費は新聞や雑誌に比べ絶対額が大きいだけに，大変なことが起こりそう。このAAFのレポートでも述べているように，これからのTV広告はオンライン広告との連携が欠かせない。 その他，AAFレポートの中から，面白い結果を拾ってみる。 ・オンライン広告で効

米新聞社の第3四半期の総広告売上高が，118億ドルと前年同期比1.5%減になった。自動車広告と求人案内広告の落ち込みが響いた。 ＮＡＡ（the Newspaper Association of America）は，2004年からオンライン広告も含む形の広告売上高を発表してきたが，初めてマイナス成長に転じた。好景気に支えられて，最近は何とかプラス成長を維持してきたのだが，これから再びプラス成長に復帰できるかどうか，かなり厳しくなりそうだ。 新聞紙広告が111億ドルと前年同期に比べ2.6%も減ってしまった。その落ち込み分を好調のオンライン広告では補えなかったことになる。オンライン広告は10期連続の2桁成長を続け，今期も23%増の6億3800万ドルと好調にもかかわらずだ。つまり，オンライン広告売上が総広告売上のわずか6%しか占めていないため，オンライン広告が少々頑張っても，プラス成長に持っていけ

好転の兆しが見えない米新聞業界。米新聞の代表選手でもあるNew York Times Co.も苦戦を強いられている。相変わらず，新聞紙広告が下降線を辿っているからだ。 第3四半期（7月-9月）決算によると，NYT社の売上高は7億3960万ドルと前年同期比2.4%減となった。アナリストの予測に比べても大幅に下回る結果である。特に広告売上高が同4.2%減と足を引っ張った。純利益は，人員削減のリストラ費用を計上したことも重なり，前年同期比39.2%減の1400万ドルに落ち込んだ。 表1.　New York Times Co.の2006年3Q決算 表2.　About.comの2006年3Q決算 プリント（新聞）事業は広告の伸び悩みで不振が続いているが，オンライン事業は売上，利益とも急成長しており，これからの牽引役の役割を果たす。こうした会社側のコメントは，このところの決まり文句になっている。 確か

「広告の半分が無駄なのは分かっている。分からないのはどの半分かだ」とはデパート王John Wanamakerの言葉だが、実は37％が無駄であることが調査により証明された。5年にわたる、P&G、J&J、Kraft、マクドナルドなど36の大手広告主の総計10億ドルの広告費を調査したデータが、「What Sticks: Why Most Advertising Fails and How to Guarantee Yours Succeeds」として来月出版される。 ソース：AdAge: New Book Reports 37% of All Advertising Is Wasted August 8, 2006 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/ser