UPDATE: The 2020 Marketing Technology Landscape is now available. I’m posting this from the 2016 MarTech USA conference in San Francisco — a fitting venue to release the 2016 marketing technology landscape supergraphic. (Finally!) You can click on the image above for a larger version — which you’ll obviously need in order to be able to see anything more than a colorful blur. But if you really want

製造業のグローバル対応でなぜITは役に立たないのか？ 国内製造業の低迷が語られる際に、必ずと言っていいほど上がるキーワードが「グローバル化」だ。「グローバル化の波にさらされる製造業」「グローバル対応で後れを取る日本メーカー」など。製造業の経営に携わる方であれば、恐らくもう嫌というほど聞かされ続けてきたことだろう。 しかし、これだけグローバル化の問題が指摘されている一方で、本当に課題の本質が議論されていると言えるだろうか。あるいは、そうした課題を解決するための有効なITソリューションが本当に活用できているだろうか。米Aprisoのエグゼクティブ・バイスプレジデントで、マーケティングおよびプロダクトマネジメントストラテジーを担当するトーマス・コムストック氏は次のように述べる。 「現在、製造業の世界で散見されるグローバル化の課題に、大部分のITソリューションは対応できていない。その結果、ITの導

1980年代以降、日本企業、とくに製造業はグローバル化の波にさらされ続けてきた。しかしその内容は少しずつ変遷し、現在製造業には新たなグローバル化への対応が求められているとアクセンチュア製造・流通本部の相馬修吾マネジング・ディレクターは指摘する。日本企業が高付加価値化を達成するためには何が必要なのか。相馬氏に話をうかがった。 従来とは異なる「グローバル化の波」 製造業が「グローバル化」への対応を本格的に求められるようになったのは1980年代のこと。国内市場が飽和状態に達する中で、海外市場を開拓すべく従来国内市場だけを対象としていた企業も積極的に輸出に取り組んだ。 90年代になると、今度はコスト削減を目的とした現地生産のブームが訪れる。円高という背景もあり、日本で製品をつくって輸出するよりも現地で生産・販売した方が効率的な状況が生まれたのだ。 このように日本企業はグローバル化への対応を迫られて

「グローバル化」という言葉が独り歩きをしている。 今、多くの企業でこの言葉が経営の重点テーマとして取り上げられているが、「その本当の意味を理解しているのか」「自社にとってのグローバル化とは何か」といった質問に即答できる経営者は、はたしてどれだけいるだろうか。 具体的な経営手法や最新トレンドに目を向ける前に、まずここで「企業にとってのグローバル化とは何か」というテーマに対し、真摯に向き合ってみることにしよう。 日置 圭介（ひおき・けいすけ） デロイト トーマツ コンサルティング シニアマネジャー 早稲田大学大学院会計研究科非常勤講師、日本CFO協会主任研究員。外資系コンサルティングファームなどを経て現職。電機、自動車、IT、小売など、多業界の企業において、CFO組織のグローバル化対応を支援。近年は、グローバル本社や地域統括など、日本企業におけるグローバル組織戦略構想・実行支援に注力。 著書に

世界の中で日本の製造業の強みはどこにあるのだろうか？ まず、世界シェアが高い日本の工業製品として、実際にどのような製品があるのか、統計データより「日本のシェアが高い工業製品と世界市場規模」としてグラフィック化した。結果として、デジタル・デバイスに関連する部素材が強いことが伺える。 さらに、6つの指標に基づいて各国製造業の競争力を評価した調査データを踏まえ、グラフィック「製造業の国際競争力比較」を作成し、主要国の中での日本の製造業の特徴を可視化した。

2013年2月25日に恵比寿でインバウンドマーケティングのカンファレンス「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」が開催されました。 インバウンドマーケティングとは、という問いに答えることは本カンファレンスの内容の一部にあたることでもあり、主催であるマーケティングエンジン社のWebサイトから引用させていただきます。 「インバウンドマーケティング Inbound Marketing」とは、見込客に有益なコンテンツをネット上で提供することで、検索結果やソーシャルメディア上で自社を「見つけられ」やすくし、自社のサイトへ来てもらいやすくする、というマーケティングコンセプトです。米国 HubSpot,Inc.の創業者、ブライアン・ハリガン Brian Halligan とダーメッシュ・シャー Dharmesh Shar によって2005年に提唱されました。 本稿をご覧いただく皆さんもインバウ

東急ハンズは2012年12月26日、ネット通販サイト「東急ハンズ ネットスト」のリニューアルを行った。 最大の目玉は、「店舗在庫の表示」と「店舗での売れ行きの表示」。ネットストアでチェックしたアイテムを “すぐ買いたい” と思った際、店頭での在庫をリアルタイムで確認できるというもの。また、各店舗で何が売れ筋なのかの確認もできるようになった。 東急ハンズのネット戦略といえば、ソーシャルメディア活用に始まり、在庫商品のリコメンド、Amazon.co.jpへの出店など実店舗を持つ企業として常にチャレンジング。 企画を担当した 株式会社東急ハンズ　ITコマース部 EC企画課 ディレクター 緒方恵氏は「ネットとリアルのシームレス化の第一歩」と説明する。 「店舗もネットも対応ポリシーは同じ」 東急ハンズといえば、ソーシャルメディアでの顧客対応についても「実店舗と同じ」というポリシーを打ち出しており、利

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例えば、以下を見比べてみて欲しい。どちらの方がお買い得に見えるだろうか？ たったの３万円で１年間使い放題です。１日当たりたったの１００円以下で使い放題です。おそらく、ほとんどの方は後者の方がお得だと感じているだろう。このように、同じ商品でも伝え方を変えるだけでお客様に「お得感」を持ってもらうことができる。 このPAD効果は、継続性を持った商品であれば、会員権だけではなく様々な商品に適用することができる。例えば、以下のように、、、。 健康食品：１食当たり○○円サプリメント：１回当たり○○円マーケティングソフトウェア：１日当たり○○円コンサルティングサービス：１日当たり○○円英語教室：１回当たり○○円etc重要なのは、商品自体を安く見せることではなく、お客様が、「この価格で、これだけの効果が得られるなら安いものだ」と思って頂くということだ。つまり、商品を納得して買って頂く上で重要なのは、価格そ

「Interact 2012」において、「リレーションシップ・リターゲティング」というディスプレイ広告のコンセプトが紹介された。 これは、顧客のデータ（デモグラフィック属性や、行動履歴）に基づいてターゲティングされた広告を出稿するというものである。 こうしたターゲティング広告自体は特に新しいものではないが、それをEメールなど他のチャネルと組み合わせて活用することで、いかに顧客とのエンゲージメントを強化しマーケティングROIを向上させるかについて考えてみたい。 進化し続けるディスプレイ広告従来のディスプレイ広告は、「ターゲティング」という観点からみると十分でなく、あくまでも認知目的での利用に適したメディアだった。そのため直接の反応率は高くないが、それでも多くのコストがそこに投じられていた。 しかし昨今では、ディスプレイ広告においてもRTBなど技術の進化に伴って、顧客の行動やデモグラフィック情