今の自分は、出会った人や読んできた本によって、できあがっている あの小冊子は、新聞の付録だったのか、記憶が曖昧で定かではないのだが、1ヶ月に1回程度の頻度で届いていた気がする。オールカラーで内容もさまざまだった気がする。その中には、プロ野球の選手名鑑もあって、私は、母から受け取り、大切にしていた記憶がある。母は、…
![はてなブログ | 無料ブログを作成しよう](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/06a15c64ba0ceec233d86d71001ebb29a9dcbf5d/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcdn.blog.st-hatena.com%2Fimages%2Ftheme%2Fog-image-1500.png)
今の自分は、出会った人や読んできた本によって、できあがっている あの小冊子は、新聞の付録だったのか、記憶が曖昧で定かではないのだが、1ヶ月に1回程度の頻度で届いていた気がする。オールカラーで内容もさまざまだった気がする。その中には、プロ野球の選手名鑑もあって、私は、母から受け取り、大切にしていた記憶がある。母は、…
今回、駒澤大学経済学部の設立60周年を記念して、東京大学名誉教授の宇沢弘文氏が「経済学と人間の心」をテーマに講演を行います。また、NBOの皆さんにはおなじみ「シノドス」の芹沢一也さん、荻上チキさん、飯田泰之さん(駒澤大学経済学部准教授)が、関西学院大学助教の鈴木謙介さんと「不思議の国ニッポンの経済・文化・社会」と題してシンポジウムを開きます(11月14日、入場無料、詳しくはこちら)。 ジョセフ・E・スティグリッツの師としても知られ、数理的な面から経済理論の研究によって世界的な権威となりながら、公害などの社会問題の解決を目指し、一転、公共経済学へ進まれた宇沢氏。連載「経済学っぽく行こう!」でもご存じの通り、「知」の公共化を旗印に掲げてきたシノドス。目的ではなく道具としての「経済学」を語る、興味深いイベントになりそうです。仕掛け人の、姉歯暁(あねは あき)・駒澤大学経済学部教授、そして飯田泰之
経済学、社会学といった学問の成果を大学や学会の内部に閉じこめず、普通の人々の社会にどうつなげるか、同時に、普通の人々がアカデミズムの世界にアプローチする道筋はどこにあるのか。いくつもの記事を通して、日経ビジネスオンラインの読者の皆さんの強い関心を感じます。 今回、駒澤大学経済学部の設立60周年を記念して、東京大学名誉教授の宇沢弘文氏が「経済学と人間の心」をテーマに講演を行います。また、NBOの皆さんにはおなじみ「シノドス」の芹沢一也さん、荻上チキさん、飯田泰之さん(駒澤大学経済学部准教授)が、関西学院大学助教の鈴木謙介さんと「不思議の国ニッポンの経済・文化・社会」と題してシンポジウムを開きます(11月14日、入場無料、詳しくはこちら)。 ジョセフ・E・スティグリッツの師としても知られ、数理的な面から経済理論の研究によって世界的な権威となりながら、公害などの社会問題の解決を目指し、一転、公共
「巣ごもり」「ガラパゴス」等と揶揄される「コールド」なニッポンの現状を最新の事例やケース=症例を豊富に取り上げながら理論的な切り口で分析、《コールド・ジャパン》脱却と新たな成長のための〈処方箋〉の提言をめざした本連載。開始早々から多数の反響やコメントを得るシリーズとなった。 前回・前々回において官僚たちの「保護」と「コールド・ジャパン」の因果関係を紐解くことをめざしたところ、「保護されていない」分野では多数の世界進出例が見当たることが読者たちより指摘された。 はたしてそれは、本当だろうか? 筆者たちの研究によれば、「クール=カッコいい」ジャパンと自己満足的に呼んでいるわりには実際の現場に携わっている人たちは冷え切っており、「もうこれ以上、売上も利益も延びない」と諦めかけている声をこれまで多数集めてきた。 「日本はがんばってきたんだ。」「保護を批判して何になる?」そんな意識もある一方で、疲弊
私は先頃、某経営コンサルティング会社主催の「グローバル戦略会議」のパネルディスカッションに参加した。 民間企業の世界と縁のない私にとっては、目から鱗が落ちる経験だった。経営コンサルタントは、政治の世界におけるシンクタンクのようなものらしい。つまり、とても重要な存在なのだが、なぜ重要なのかは誰も分からないのだ。 残念ながら、オフレコ扱いなのでイベントの内容は一切明かせないが、24時間にわたって経営コンサルタントの最新のテクニックに触れた成果の一端をみなさんに紹介しよう。題して「経営コンサルタント稼業で勝利し楽しむための不滅の10カ条」だ。 (1)すべてのアドバイスを「商品」のつもりで売り込むべし 私もさっそく自分のアドバイスを商品として売り込んでみたい。そう、この「10カ条」が私の商品だ! (2)最新用語を繰り返すべし この点は経営コンサルタントにとって非常に重要だ。話に専門用語をたくさん散
【ワシントン=岡田章裕】国際通貨基金(IMF)は3日、日米欧や中国、インドなど世界20か国・地域(G20)の債務残高見通しを公表した。日本については、金融危機対応の景気対策に加え、社会保障費の伸びなど「財政出動圧力が特に強い」と指摘し、2014年には国内総生産(GDP)の約2・5倍に拡大するとした。G20全体は約0・9倍、G20内の先進国は約1・2倍で、日本の財政悪化が世界で突出していることを裏付けた。 IMFが7月に公表した見通しの第1弾と比べると、日本の債務残高の対GDP比%は6・4ポイント上昇し、上昇幅はG20内で最大だった。 IMFは、金融危機対応による国債増発などで長期金利が2%押し上げられると試算。危機対応の政策を平時に戻す「出口戦略」を「すぐに策定すべきだ」と警告している。 IMF報告書 「日本は出口戦略必要」 早急な策定要求、財政赤字増を警戒 【ワシントン=岡田章裕】国際通
紛争の心理学―融合の炎のワーク (講談社現代新書) 友人に勧められて読みました。 かなり重要な一冊だと思う。 これを読んで、いままで自分の中でバラバラだったいくつかの断片がつながった感じがする。 ジェームズ・レッドフィールドの「聖なるヴィジョン」、David R. Hawkins の「Power vs. Force」、Gerald M. Weinberg や Tom DeMarcoの著作 (「スーパーエンジニアへの道」「Peopleware」など)、John Micklethwait / Adrian Wooldridge の「A Future Perfect」 (社会・経済のグローバリゼーションについての優れた事例研究)、関岡 英之の「拒否できない日本」、これらの本が扱っている実に多様な問題に応用可能な、共通した思考の枠組みが ここに存在しているようにも感じる。 個人の問題、ビジネスの問
世間的には、湯浅誠氏と言えば、左翼の活動家というイメージで、城繁幸氏と言えば、大企業人事部出身の人事コンサルで、保守的とお考えかも知れませんが、そういう表面的なレベルではなく、人間性のレベルで見ると、なかなか面白い対比が浮かび上がってきます。EU労働法政策雑記帳 2009年11月3日 (火) 湯浅誠氏が示す保守と中庸の感覚http://eulabourlaw.cocolog-nifty.com/blog/2009/11/post-9f6e.html結局、この二人の「大人」性と「子ども」性は、次のやりとりで明確に浮き彫りになります。城さんの話は「ウルトラC」があるような感じがするんですよ。ここさえやればうまくいくんだ、という。でも私はウルトラCはないと思う。いくつものステップを踏まないと、いきなり欧州型の職務給などにはならないし、横断的労働市場も形成されない。私はそれでもウルトラCに賭けてみ
アーノルド・ミンデルの思索と実践が現代社会に重要な意味を持つ、あるいはさらに持ち続ける可能性があるのは、本書「昏睡状態の人と対話する プロセス指向心理学の新たな試み」(参照)によるものだろう。本書、あるいはコーマワークが存在しなければ、ミンデルは奇矯な思索者・精神医学者ということで終わるだろう。もっとも類似の問題は、本書のはしがきでミンデル本人が言及しているように、キュブラー・ロスにも関連している。 本書、あるいはコーマワークとはなにか。これは邦訳の表題が適切で「昏睡状態の人と対話する」ことであり、その手法に言及したものだ。アマゾンの紹介が、ある意味で、簡素にまとまとまっているので引用する。 著者のミンデル氏は、昏睡状態の人と対話するという信じられないことを可能にした。忍耐強い働きかけを行っていくと、クライアントは筋肉の一部の動きや言葉の応答によって、死にたいか、生きたいかの意思表示や未解
政府の行政刷新会議で税金の無駄遣い排除のため「事業仕分け」を担当している三つの作業グループ(WG)は3日の会合で、新たに農林水産省関係で食料安定供給特別会計関連事業や耕作放棄地再生利用緊急対策などを対象候補とする方針を固めた。 食料安定供給特会は農家の経営基盤強化に向けた貸し付け事業などを実施している。民主党が衆院選前に独自に事業仕分けをした際にも、同特会の対象には「不要な事業が多い」として改善が必要と判断していた。 WGは5日から現地調査を始め、10日には対象事業を200程度に絞り込む方針。11日からは公開の会合で、事業実施の「要不要」や「内容見直しの必要性」「民間移管の是非」などについて議論、最終的な仕分け作業をスタートさせる。 WGはこの日、内閣府で農水、厚生労働、国土交通各省などの担当者からヒアリングを実施した。 2009年11月03日火曜日 主要 「対等な日米同盟」で論戦へ
鳩山政権内で権限を強めている民主党の小沢幹事長が、超党派の議員で構成される議員連盟の活動にも民主党幹事長室の関与を強める方針を打ち出した。 新たな権限集中策とも受け止められ、「息が詰まりそうだ」という声も漏れている。 ◆管理◆ 議連への関与強化の方針が示されたのは10月26日のことだった。 小沢氏は副幹事長らを集めた会議で「国際親善などの議連の会長を野党が務めても、先方は困るだろう」と語った。出席者は「会長ポストを取ってこいという指令だと受け止めた。自民党が渋るなら、新しい議連を作れということだろう」と打ち明ける。実際、小沢氏は各種議連のリストアップを周辺に指示し、今後は会長交代や議連新設時に報告を求める構えだ。 民主党幹事長室の権限は日増しに強まっている。2日には地方自治体など各方面からの陳情の窓口を幹事長室に一元化することも正式に決めたところだ。 陳情改革の狙いについて小沢氏は10月2
民主党の小沢一郎幹事長の資金管理団体「陸山会」(東京都港区)が、実際には2004年に購入した都内の土地を、翌年に購入したように政治資金収支報告書に記載した問題で、小沢氏はこれまでの記者会見で「単純なミス」との認識を示し、2日現在で報告書の訂正は行われていない。 しかし、土地取引を巡る資金移動と収支報告書の記載を照らし合わせると、説明のつかない点がいくつも浮かび上がってくる。 ◆担保預金の原資は?◆ 今回の問題は、陸山会が04年10月、世田谷区深沢の476平方メートルの土地を約3億4000万円で不動産会社から購入したが、支払った代金を同年分の収支報告書に記載せず、05年分の収支報告書の事務所費に含めて支出計上したというもの。 同会は土地代金について、4億円の定期預金を担保に、金融機関から小沢氏名義で借り入れた4億円を使ったと、読売新聞の取材に答えている。ところが、04年分の報告書の収入欄を見
「お風呂はゆっくりつかってください。できたら運動もしたほうがいいですね。体温が低いようだから気をつけてください」 埼玉県鶴ケ島市の閑静な住宅街で治療室を営む鍼灸師(しんきゅうし)の高原光子さんは、頭痛に悩む女性にこう告げた。頭痛の症状は治療で抑えられる。だが高原さんは、体質そのものが衰えていることを問題視した。この女性が低体温症であると判断したのだ。 人間には体温を一定に保つ調整機能がある。その体温が低くなると人間の持つ機能が弱まり、さまざまな症状が現れる。 高原さんによると、体温が1度低くなるだけで、免疫力は37%、基礎代謝は12%、体内酵素の働きは50%低下する。体内酵素のうち、消化酵素の働きが落ちれば栄養を吸収しにくくなり、代謝酵素が減れば体内の解毒能力が落ちる。結局、治癒力が弱まり、生命維持活動に支障をきたす。 原因は何か。 高原さんは不適切な生活習慣にあると指摘する。 「現代人は
長妻昭厚生労働相は3日、全国一律で国が定めている保育所の整備基準について、待機児童の多い都市部に限り特例的に地方自治体が条例で自由に定めることができるよう見直す方針を固めた。整備基準を緩和することで認可保育所を設置しやすくする。待機児童が増え続ける中、来年度から導入する「子ども手当」だけでは、子育て支援が不十分との声に対応する。 保育所の整備基準は、政府の地方分権改革推進委員会が10月にまとめた第3次勧告で国の義務付けの廃止を要求。しかし、保育関係者からの「質の低下につながる」との批判も強いため、都市部に限定した特例措置を4日に同委員会へ回答する方向で最終調整している。 対象となるのは、待機児童の多い東京や神奈川、大阪など大都市部の自治体。園児1人あたりの保育士の配置数や保育室の面積について、基準緩和の合理的理由を提示した上で、自治体が条例で独自に定めることができる。虐待児の優先受け入れ義
大塚耕平金融副大臣は3日、記者団に対し、改正貸金業法について来年6月の完全施行を延期することも含め、見直し議論を始めることを明らかにした。上限金利の引き下げや借入額の総量規制が導入されるため、業界側は延期や規制緩和を求めている。 大塚氏は06年に成立した改正貸金業法について、「3年前には想定していなかった厳しい経済情勢は、やはり無視できない。予定通りでいいかどうか議論する」と述べた。法律では完全施行前の見直し規定があり、金融庁は今月中にも検討を始める。規制強化によって個人事業者への貸し渋りを招くとの指摘もあり、完全施行時期の延期や規制の緩和が論点となりそうだ。 ただ、与党内でも延期や緩和を求める声は、まだ目立っていない。多重債務者問題に取り組む団体らの反発も予想され、大塚氏も「実態把握と論点整理はするが、結論は決まっていない」としている。
コンクリートの劣化や鋼材の腐食が想定外に進み、崩落寸前の状態に陥った道路橋が全国で121基あることが、国土交通省の調査でわかった。大型車の通行を禁止した重量制限付きの橋も680基確認された。大半は、橋の寿命の目安とされる50年に達していない。橋の管理者である地方自治体は財政難や技術者不足が深刻で、6割以上が補修計画も立てられない状況という。各地で緊急点検が進めば、「危険な橋」はさらに増える恐れがある。 同省道路局によると、国内には、約15万基の橋(全長15メートル以上)が整備されており、9割を都道府県や市区町村が管理している。米国・ミネアポリスの橋崩壊事故(07年8月)などをきっかけに、同省が自治体側に報告を求め、昨年4月時点で集計した。 その結果、橋脚や床板に重大事故につながりかねない亀裂や腐食が見つかり、通行が禁止された橋は121基。15メートル未満の小型橋も含めると、143基に及
跡地を「日本の新都心」とする構想が明らかになった伊丹空港=本社機から、寺脇毅撮影 大阪府の橋下徹知事が、2035年に大阪(伊丹)空港を廃止し、跡地を「日本の新都心」とする構想を描いていることが分かった。東京のバックアップ機能を持たせた都市計画を示し、廃港に反対する地元を説得する狙い。「関空リニア」や「英語特区」など構想は壮大で、実現可能性は未知数だが、関西3空港を巡る議論には波紋を呼びそうだ。 構想は、知事の考えをもとに府の担当部局が作成。知事は11月半ばから伊丹周辺の自治体首長らに会い、同意を得たうえで国に伊丹廃港を訴える考えだ。 構想では、伊丹空港の跡地に広域都市圏の政治・行政機能を集積させ、首都・東京が災害に遭った場合などにバックアップ機能を持たせる。このほか、跡地に「英語特区」など外国語教育を進める「国際居住ゾーン」、国際会議や医療施設、物流施設を集めた「商業・流通ゾーン」、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く