バブルの発生原因と中国の不動産価格：深尾光洋の金融経済を読み解く 日本経済研究センター
株価・地価バブルとは 株価・地価などの資産価格は、本来、当該企業や不動産の賃貸収入で決まってくるはずである。株価であれば、その株式を発行している企業の現在・将来の税引き後利益の割引現在価値が評価基準になる。また不動産価格であれば、その不動産から得られる現在・将来の税引き後賃貸収入の現在価値が基礎となって価格が形成される。しかし、1980年代後半の日本では、不動産価格が賃貸収入から見て非常に高い水準まで上昇した。こうした株価・地価がその収益性からみて、過度に高値になっている場合には、「資産価格のバブルが発生している」と言われることが多い。 資産価格の形成において、バブル的な価格の上昇や高値での取引が発生する原因としては、次の2つの要因が考えられる。 （１）その資産から得られる利益の予想成長率が非常に高い場合。 （２）金利水準が低いため、将来の収益の割引現在価値が大きくなる場合。 特に、利益の
中国バブル崩壊のトリガー | ウォールストリート日記
香港・中国から直行便で16時間、地球の裏側であるNYで、マクロのヘッジファンドやPEファンドなどに勤めている元同僚達から「１億ドルの質問」として一番よく聞かれたのは、相変わらず「中国経済のバブルは、いつ、どのように崩壊するのか」という話でした。 ウォールストリートがこのように中国に高い関心を示すのは、中国のGDPが世界第二位の規模であるという事よりも、むしろそのような巨艦が、今まで年間10%前後のペースで成長していた為だと言える気がします。これはつまり、世界経済の「成長幅」の多くを中国が占めていたことを意味しており、これは単に「現在世界第二位の規模」、という事よりも、遥かに重要です。 （だからこそ、今でも「世界大三位」の経済大国であるはずの日本には、全く関心が集まらないわけですが、そうした話は「海外から見た日本・アジア」というカテゴリーを新作して、ここ数年で何度も書いて来た通りです。） ち
金融危機の発生は予防できるか? | JBpress (ジェイビープレス)
落ちた偶像。前連邦準備制度理事会（FRB）議長であるアラン・グリーンスパン氏を形容するのに、これほどふさわしい言葉はない。議長在任中は、その巧みな金融政策運営で米国経済の長期好況を演出した功労者として、内外から賞賛され続け、カリスマ的な存在となっていた。 ところが、住宅バブルの崩壊が未曽有の金融危機と世界景気後退につながると、バブルの発生・膨張を見過ごした「主犯」の1人として強い批判を浴びることになり、ついには議会の公聴会で、「私は過ちを犯した」と、涙目で言わされる羽目に陥った。 かつて「マエストロ（巨匠）」と呼ばれたグリーンスパン氏に対する評価の暴落とともに、バブルの生成・崩壊に対して中央銀行はどのような姿勢を取るべきかという問題点について、世の中の論調は「グリーンスパン離れ」を起こしつつある。 グリーンスパン氏は、資産バブルの生成・崩壊やその後の金融危機は、金融政策によって予防するのが
ハイマン・ミンスキーとバブルのコントロール - 漂流する身体。
ここんとこ金融の世界で、大いに見直されているというか、初めて注目を集めているのが、ハイマン・ミンスキーという既に故人となった経済学者である。通常、景気のサイクルというのは、需要と供給のバランスによって説明され、在庫調整を中心に景気循環サイクルが描かれるのだが、彼は経済主体の所得と債務の関係から見た景気サイクルを重視した。また、金融不安定性仮説という彼の理論の名称が示す通り、市場は投機と恐慌の双方に陥りやすいという基本的ビューを持っており、市場は効率的なものである、という前提を持つ新古典派とはかなり異なる立場である。シカゴ学派全盛であった昨今の米国で、彼がずっと注目を集めなかったのは、このせいであろう。 彼の理論によれば、全ての経済主体は3つに分類される。1つは「ヘッジ金融ユニット」であり、これはキャッシュフロー(=所得)で利払と債務の償還を賄える法人とか個人の経済ユニットである。2つめは「
金融危機の真犯人？ | ウォールストリート日記
・・・『偉大かつ善良な資本主義・自由市場の守護らは今週、世界の金融システムの死を鎮魂する晩さん会をひそかに開いた。ウェイターが1985年物のシャトー・マルゴーを注ぐなかで、犯人探しが始まった。』 債券トレーダー： 『グリーンスパン前米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が00年代初めの金利をあれほど低くしなかったら、こんなひどいことにはならかった。パーティーの参加者が既に酔っ払っているのに酒を注ぎ足したようなのだ』 中央銀行： 『バブルを見つけるは中銀の仕事ではないと言っておいただろう。（中略）市場はリスクの値段低く付け過ぎていると警告したじゃないか。』 『中銀が住宅保有拡大歯止めをかけようとしたらどんな大騒ぎになったか考えてみたまえ。一番の重人は住宅金融業者だと思うね。彼らがでたらめの自己申告を信じて甘い融資をたりしなければ、住宅市場危機はよそに広がらずに収束したはずだ。』 住宅金融業者：
e_dis091a.pdf カールソン・パーキン法によるインフレ期待の計測と諸問題
経済社会総合研究所ウェブサイトは、2021年2月20日にESRI統計情報・調査結果ウェブサイトと統合し、リニューアル及びURL変更を行いました。 恐れ入りますが、下記URLよりアクセスいただきますようお願いいたします。 The Economic and Social Research Institute website combined with the ESRI Statistics website for a revamp on February 20, 2021, leading to URL changes.Please use the following URL to access the new site. 経済社会総合研究所ウェブサイト トップページ（https://www.esri.cao.go.jp/index.html） シンポジウム・フォーラム（https://www
ピープルズ・バブリズム | 大和総研
バブルとその崩壊は、日本だけでなくて多くの国が経験してきた。アメリカの住宅バブルとその崩壊は現在進行形だが、日本が80年代の末に経験したバブルとは大きな違いがある。アメリカでは、人々がバブルに乗ったのに対して、日本では企業がバブルに乗ったことだ。 住宅価格の上昇を当て込んで人々が借金をして家を建て続けた結果が、アメリカのバブルだ。住宅投資のGDP比率は4％台だったものが6％台にまで上昇した。日本でも80年代末に地価が高騰したが、住宅投資は盛り上がらなかった。土地が上がりすぎて、人々が住宅を買えなくなったからだ。住宅投資の対GDP比率は、不況だった80年代央の4％台から5％台にはなったが、それは80年代前半の水準と同じだった。 せっかく夢のマイホームを建てたのに、それを手放さなければならなくなるのは悲劇だ。しかし、日本のバブルの場合には、地価高騰で建てることが不可能になった。アメリカの場合、
サブプライムローン対策の影響 - NightWalker's Investment Blog
私のシロート考えですが、 ファンダメンタルは堅調。企業業績そのものへの影響は限定的では？ 一方で、各国の金融当局は、緊急措置として、お金をバンバン投入。 こりゃミニバブルのタネを蒔いた？などと考えておりました。 専門家の皆さんの中にも、そう考えていらっしゃる方がいるようです。 モーサテに今週出てきた方 のご発言の中にも、いくつか、そのようなお話がありました。 8/29 フジマキジャパン 藤巻 健史氏 Q.この先、中長期的にマーケットにはどんなことが起こるのですか？ A.1980年代後半の時と同じだと思いますが、長い目で見るとバブルのリスクを上げてしまう可能性があります。 8/30 大和証券 保志 泰氏 動きは一進一退です。しかしマクロ的に見ればお金はじゃぶじゃぶ状態です。こういう形になってくると長い目で見れば景気に対しても刺激効果を与えますし、いずれ何らかのバブルの種になるかもしれない懸念
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
econdays.net
Microsoft PowerPoint - 金融危機討論会塩路2.ppt
Amazon.co.jp: バブルの歴史: エドワードチャンセラー (著), 洋一,山岡 (翻訳), Chancellor,Edward (原名): 本
Amazon.co.jp: 熱狂、恐慌、崩壊: 金融恐慌の歴史: C.P.キンドルバーガー (著), 吉野俊彦 (翻訳), 八木甫 (翻訳): 本
Amazon.co.jp: バブルの物語: 暴落の前に天才がいる: ジョン・ケネスガルブレイス (著), 哲太郎,鈴木 (翻訳): 本
信用恐慌の謎―資本主義経済の落とし穴