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2011年4月9日のブックマーク (5件)

  • バレーボール:組み合わせ決定…黒鷲旗全日本男女選抜大会 - 毎日jp(毎日新聞)

    第60回記念黒鷲旗全日男女選抜バレーボール大会(4月30日~5月5日)の抽選会が9日、大会会場となる大阪府立体育会館であり、大会第1日から3日間行われるグループ戦の組み合わせが決まった。 男子は史上2度目の大会4連覇を狙うパナソニック大阪)は開幕日に筑波大(茨城)と対戦。また、今大会には5年ぶりに高校チームが出場。今年1月の全日高校選手権(春高バレー)の覇者、東亜学園高(東京)は東レ(静岡)に挑む。 一方、女子は昨年の高校総体と国体の2冠に輝き、東日大震災の被災地から出場する古川学園高(宮城)が大会初日に大会3連覇を目指す東レ(滋賀)と対戦する。大会は男女各16チームが4グループに分かれて総当たり方式で対戦。各グループの上位2チームが3日以降の決勝トーナメントに駒を進める。【田原和宏】 ◇グループ戦の組分けと日程◇ 【男子】 A組  堺  (大阪) 大分三好(大分) ジェイテクト(

    gunmac_gyogan
    gunmac_gyogan 2011/04/09
    上尾π30日かよ行けないよ!
  • 東日本大震災:避難所に無料で眼鏡420本 メガネプラザ - 毎日jp(毎日新聞)

    ずらりと並べられた被災者へ配布される眼鏡=名古屋市熱田区のメガネプラザ社で2011年4月4日、岡村恵子撮影 東日大震災で、眼鏡がなくなったり、壊れたりした被災者に役立ててもらおうと、愛知県中心に眼鏡店10店を展開する「メガネプラザ」(社・名古屋市熱田区金山町、上田唯司社長)の社員らが7~10日、宮城県多賀城市の避難所7カ所を訪れ、眼鏡計420を無料配布する。同社は「眼鏡は体の一部。なくなって苦労している人がいると思う。少しでも役に立てば」と話している。 被災地では「高齢者が老眼鏡がなくて困っている」といった声が出ているという。メガネプラザが贈るのは、同社に寄付された使用済み眼鏡のレンズなどを新品に交換した近視用60、新品の老眼鏡300、がれき撤去などの作業時に使う保護眼鏡60。社員たちはレンタカーで避難所を巡回し、被災者に眼鏡を試してもらい、度数が最も合うものを手渡す。同社の

  • asahi.com(朝日新聞社):野次馬で捜索に支障、被災地への車両制限 宮城・亘理町 - 社会

    被災地周辺の交通が復旧し、大きく壊れた防潮堤や壊滅した街の様子を見に来る人たちが増え始めた。捜索活動の妨げになるとして宮城県南部の亘理(わたり)町は6日から、阿武隈川河口にある荒浜、吉田地区への車両の通行規制を始めた。  町内では両地区を中心に238人が死亡、54人が行方不明(7日午後7時現在)のままだ。  自衛隊や消防による行方不明者の捜索や、がれきの撤去が格化する中、町は、倒壊した住宅の後かたづけに行く住民や、行方不明者の捜索に行く関係者らに限って通行許可証を発行。許可のない地域外の車の立ち入りを制限している。「興味位や写真撮影のために被災地へ立ち入る方が多く、作業に支障が生じている。細い道もあり、車が集中すると交通整理が大変だ」と担当者は話す。(大高敦)

    gunmac_gyogan
    gunmac_gyogan 2011/04/09
    この連中マジタヒねばいいのに。
  • asahi.com(朝日新聞社):韓国の消費者金融大手、武富士買収へ 4月中にも - ビジネス・経済

    会社更生法で再建手続きを進めている武富士を事実上買収するスポンサーに、韓国の消費者金融大手「A&Pファイナンシャル」が選ばれる見通しになった。管財人は近くA&Pに優先交渉権を与え、月内にも最終契約を結ぶ方針だ。  武富士は昨年9月、顧客が払いすぎた「過払い利息」の返還が重荷となり、会社更生法の適用を申請し、倒産した。A&Pの入札額は数百億円とみられ、これが過払い利息の返還に充てられる。ただ、返還請求の総額は1兆円を上回る規模のため、顧客が実際に受け取れるのは請求額の1割未満となる見込みだ。  韓国では消費者金融業界が急成長している。A&Pは契約締結後、武富士の人員やシステム、店舗網などを活用して貸金業を再開させ、日市場に格進出する狙いとみられる。ただ、過払い利息の返還を求めている人らは、武富士の営業再開に強く反発している。このため、営業再開には「武富士」ブランドを変えるなどの対応を迫ら

  • asahi.com(朝日新聞社):漁できない漁師、市職員として雇用へ 北茨城市 - 政治

    茨城県北茨城市沖のイカナゴ(コウナゴ)から基準を超える放射性物質が検出された問題で、同市は漁ができなくなった市内の漁師らを臨時職員として1年間、雇用することを決めた。週明けにも20〜30人を募集する。津波で被災した地区の土砂やがれきの撤去など、復興支援の仕事に就いてもらうという。  市内の大津漁港で9日に開かれた漁師らの会議で、豊田稔市長が表明した。市内には約600人の漁業関係者がいるが、応募状況次第で雇用人数を増やすことも検討するという。  津波で県内の漁港は大きな被害を受け、ようやく漁を再開した矢先、イカナゴ問題で県産の魚介類全体が値崩れしたり取引を断られたりする事態になった。このため、県内の漁協はほぼすべて、6日から漁を全面的に見合わせている。  同市沖では、市内の平潟漁協が1日に捕獲したイカナゴから1キロあたり4080ベクレルと、その後定められた国の暫定基準(同2千ベクレル)を大き