NKODICEが軽く炎上した件（前編）
拙作の『NKODICE』というゲームを巡り軽い炎上案件が発生した。その経緯について。 （ゲームが少し売れたことによって、若干調子にのっているような自覚があり、内容も不快かもしれないです。あとで消すかもしれない。ですが事実関係に基づいて書いたつもりです、あと文章クソ下手です） まず『NKODICE』について簡単に説明すると『う』『ま』『ち』『ん』『こ』『お』の6文字で構成されたダイスをふりスコアを競う、チンチロリンをベースにしたゲームで、役が成立すると下ネタになる要素が小学生レベルの感性をもった人たちに好評を博し、PC向けに先月（2021.05.29）リリースして以降コミュニティや口コミなどで徐々に広まり、最近はVTuberによる配信も行われるようになっていた。 個人系VTuberの『NKODICE』配信がわりと好評だったようで、企業に所属するVTuberも徐々に配信を始める中『NKODIC
コロナ禍は改憲の好機 加藤官房長官（時事通信） - Yahoo!ニュース
加藤勝信官房長官は11日の記者会見で、自民党が憲法改正案に盛り込んだ緊急事態条項の創設について、新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ「未曽有の事態を全国民が経験し、緊急事態の備えに関心が高まっている。議論を提起し、進めるには絶好の契機だ」と発言した。 【図解】ワクチンを「接種しないつもり」と答えた人の割合 国難と言える状況を「絶好」と形容した真意を問われると、加藤氏は「この状況が良い状況だとは全く思っていない。申し上げたいのは、緊急事態というものに大変高い関心を持っているということだ」と釈明した。
女王亡き後の群れのゆくえ
2021年5月下旬、現在展示している群れのハキリアリの女王が死亡しました。昆虫園におけるハキリアリの飼育は20年近く続いていますが、過去飼育していた群れの女王はおおむね5年以内で死亡しています。この群れは2014年に来園したので（お知らせ）、女王は少なくとも6年半以上は生きたことになります。昆虫園としてはもっとも長く生きた女王（※末尾「関連記事」参照）ですが、まだ群れに勢いがあり女王も若かったころを知るものとしては、やはり死亡してしまうのはさびしいものです。 女王がいなくなり、群れもいっしょに消滅してしまったのかというとまったくそんなことはなく、多数の働きアリたちが、現在も展示ケースの中で菌園とともに生き続けています。新たな若い群れもバックヤードで待機していますが、もうしばらくはこの群れの展示を継続していく予定です。 さて、なぜ群れがまだ続いているのかと疑問に感じる方もいるかもしれませんが
「世論はころっと変わるよ」支持率は37％に激減…それでも五輪に突き進む“菅政権のホンネ” | 文春オンライン
「安心な大会を実現する」と言うだけ そもそも「五輪への懸念」が急拡大したのは4月半ば、大阪・兵庫で新型コロナによる医療逼迫が深刻化した頃だ。不安をかきたてたのは、例えば、流行地域の国の選手からワクチン接種が進んでいない地域の選手へと感染するリスク。開幕の盛り上がりで街に人の流れが生じ、大阪のような感染爆発が東京で再現されるリスク。そして一般医療、コロナ対応、さらに五輪への対応を迫られ医療が逼迫するリスクなどである。 懸念が国民の間に広がり、朝日新聞が5月中旬に行った世論調査で「中止」「再延期」の合計が83%、5月下旬の日経新聞の調査でも同じく合計が62%に上った。 3度目の緊急事態宣言の発出に追い込まれた菅首相は、記者団から「緊急事態宣言下でも五輪を開催できると考えるか」と問われたが、「当面は宣言の解除を」と言うのみで、都合の悪いシナリオには言及しなかった。 かつて郵政民営化を掲げて「殺さ
テレワーク・デイズ、五輪パラ期間は集中的にテレワークを｜TBS NEWS
総務省は、東京オリンピック・パラリンピック期間中の４９日間はテレワークの集中的な実施を民間などに求めるテレワーク・デイズを始めると発表しました。 「東京オリンピック・パラリンピック競技大会を安全安心な大会とするため、７月１９日から９月５日までテレワークの集中的な実施を呼びかける、テレワーク・デイズ２０２１を行います」（武田良太総務相） 政府がテレワークの積極的な実施を求めるのはオリンピック開会式の４日前となる７月１９日から、パラリンピックの閉会式が行われる９月５日までの４９日間です。この間は特に選手や関係者などの移動が多いことから、人と人との接触機会の抑制や交通混雑の緩和を目的として、企業や官公庁にテレワークの実施を呼びかけます。政府は、３０００の団体の参加を目標にするとしています。
平井デジタル相 アプリ開発の経費削減めぐり“不適当”発言 | NHKニュース
東京オリンピック・パラリンピックで利用するアプリ開発の経費削減をめぐり、平井デジタル改革担当大臣は、開発を請け負った事業者について「脅しておいたほうがいい」などと発言したことを認め「表現は不適当で、今後は気をつけたい」と釈明しました。 東京オリンピック・パラリンピックで日本を訪れる人の健康管理などを行うアプリ開発の経費削減をめぐり、平井デジタル改革担当大臣が開発を請け負った事業者について内閣官房の幹部に対し「脅しておいたほうがいい」「完全に干す」などと述べたと朝日新聞が伝えました。 これについて、平井大臣は、閣議のあとの記者会見で、発言を認めたうえで「非常にラフな表現になった。表現は不適当で、今後は気をつけたい」と述べました。 そのうえで「強い覚悟で、国民の立場になって交渉するよう、強い口調で申し上げたが、事業者に直接言ったわけではない」と釈明しました。 また記者団が「経費削減に大臣の発言
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「N高」に是正勧告 元教員「休日にSlack通知音の幻聴きこえた」会見で激務語る - 弁護士ドットコムニュース