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神保町で現在たぶん最安値の「いわもとQ」の天丼(400円) 今は亡き「天ぷら革命 ふじ好」より、ご飯の量は多いと思う 以前、当ブログの「いもや」改め「神田天丼家」についての記事「神保町の「神田天丼家」(旧「天丼いもや」)移転 および天丼の雑談」をきっかけに、そのすぐ隣の天ぷら屋についても書き始めたら、 ・天ぷら革命いまだ成らず~神保町「天ぷら革命 ふじ好」の終焉(前篇) ・天ぷら革命いまだ成らず~神保町「天ぷら革命 ふじ好」の終焉(後篇) ・「人間力」という魔物~神保町「ふじ好」天ぷら革命いまだ成らず(終篇) ・「人間力」に抗うために~神保町「ふじ好」天ぷら革命いまだ成らず(完結篇) と、当ブログでも屈指の大長編記事になってしまいました。で、「ふじ好」スレはいまなお2ちゃんねるに存在しているようですが、「ふじ好」公式サイトも契約期間が切れたため消滅し、もはやこのお題について書くことはないと
日本を代表する大学教授ら有識者で組織する日本学術会議が2014年9月末、震災対策やエネルギー政策をめぐり、自ら反省を込めながら、政府に積極的な政策提言を行った。 マスコミは大きく報道していないが、大地震発生時の津波対策や、原発の使用済み核燃料の再処理などについて政府に再考を求めている。 海底地震津波観測網の整備求める 提言は、「これからの地球惑星科学と社会の関わり方について――東北地方太平洋沖地震・津波・放射性物質拡散問題からの教訓」と題し、前述の反省の上に、まず「日本周辺の海底地震津波観測網を整備し、地震時における津波警報発令までの時間を少しでも短縮することが重要。観測網の整備と更新は国が責任をもって行うべきだ」と指摘している。 日本学術会議によると、東日本大震災後、関東から北海道にかけての日本海溝や東南海地域には海底地震津波観測網が整備されたが、「日本全体を見るなら、海底地震津波観測網
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富岡市の竜光寺にある、富岡製糸場の工女の墓に建てられた案内板 (この写真はクリックすると拡大表示します) 既に各メディアで大々的に報じられており、やや時機を逸しつつありますが、富岡製糸場の世界遺産指定が内定したというニュースについてやはり触れておきたいと思い、思いつくまま一筆しておきます。 富岡製糸場については、当ブログの記事で過去に訪問記事を書いています。 ・富岡製糸場見学記(1) / (1)の2 / (2) / (3) / (4) 大まかなところは以上の記事で書いたとおりで、それほど継ぎ足すことはありません。今回の記事は、上掲の記事で掲載しなかった写真をお蔵出しで引っ張り出しつつ、思い付きをいくつか足していこうかと。 富岡製糸場の世界遺産としての価値については、小生思うに、ある産業分野での近代的工場生産が非西欧の国に導入された記念碑であり、しかもその産業が導入された国で発達して世界の市
先日の当ブログの記事で、現在放映中の『RAIL WARS!』というアニメがいかにダメであるかということを縷々説明しましたが、それに対抗して鉄道と戦争の関係についての史実について・・・というわけでは別にありませんが、たまたま先日読んだ地方史に面白い挿話が載っていましたので、ご紹介します。 小生が読んでいたのは、千葉県習志野市が編集した『習志野市史』です。これがなかなか力作で、通史編1冊・史料編3冊・別編1冊もあり、各巻千ページ前後もあります。小生は近代史しか読んでいませんが、習志野の近代といえば日本陸軍の一大根拠地であり、軍事に関する記述も充実しています。史料編でも陸軍関係の章が立てられており、その解説が軍事史のベテラン研究者で防衛大学校の教授も務めた田中宏巳先生でした。 また、小生が習志野の歴史を調べようと思ったのは、この地域に京成電車が通ったことで開発が進み、軍隊がなくなった戦後は東京の
しばらく前から、かつて自由民主党の議員が結成していた「平河会」という政策集団についてちょっと知りたいと思う事情がありました。平河会とは、1973年に宮澤喜一を座長として、派閥横断的な勉強会として結成された政策集団で、当初はかなり活発に政策提言などを行っていたようですが、その後の展開がいまひとつ分からず、いささか気になっていました。 とはいえ戦後政治史なんて小生は全然門外漢なもので、そこである時お会いする機会があった @MValdegamas さんに平河会について伺ってみました。とはいえ古い上にマイナーな話なもので、さしもの @MValdegamas さんにもすぐに適切な参考文献は思い浮かばれないとのことでしたが、その後ありがたいことに調べられた結果をツイートして下さいました。そのまま流してしまうのは惜しい情報ですので、以下にまとめておきます。なお、小生自身も若干の調査を行いましたので、つい
1952年(昭和27年)の全日本剣道連盟結成時。前列中央が木村篤太郎、隣は中山博道。 木村篤太郎翁像(正木坂剣禅道場) 木村 篤太郎(きむら とくたろう、1886年〈明治19年〉2月7日 - 1982年〈昭和57年〉8月8日[2])は、日本の政治家、検察官、弁護士、剣道家である。 検事総長(第19代)、第一東京弁護士会会長(第16代)、法務大臣(初代)、保安庁長官(初代)、防衛庁長官(初代)、全日本剣道連盟会長(初代)等を歴任した。 1886年(明治19年):奈良県五條町に木村猪蔵・マスの長男として生まれる。 1907年(明治40年):旧制五條中学校を経て、旧制第七高等学校造士館を卒業し、東京帝国大学法学部に入学。 1911年(明治44年):東京帝国大学法学部英法科を卒業し、弁護士登録。のち帝国弁護士会理事長。 1941年(昭和16年):大日本武徳会剣道部会長。 1946年(昭和21年):
世界的に人気の玩具メーカーであるレゴ社は、世論の要求に屈して、大手石油会社ロイヤル・ダッチ・シェル(以下、シェル)との50年にわたる提携を終えることになった。大きな原因となったのは、グリーンピース等が展開してきた「北極圏の環境保護に関するキャンペーン」だ。 シェルは2012年夏、アラスカ沖で、資源探査のための掘削を開始した。しかし同年末に、アラスカ湾を曳航中だった石油掘削リグ「クルック」が座礁事故を起こし、しばらく掘削を延期していた。同社は2015年から再び北極圏での採掘を試みる意向を表明した(グリーンピース側は、「北極圏での石油採掘はリスクが大きく、もしメキシコ湾の事故のような原油の流出事故が起これば、厳しい環境下での復旧作業はほぼ不可能となり、生態系への影響は甚大と予測される」と批判している)。
ランティス(英: Lantis)は、株式会社バンダイナムコミュージックライブのレコードレーベル。 1999年11月26日に株式会社ランティスとして設立。2018年4月1日付でバンダイビジュアルを存続会社として合併の上、株式会社バンダイナムコアーツに社名変更したことに伴い、法人としては解散。「ランティス(Lantis)」は音楽関連商品のレーベルの名称として、シンボルロゴと共に継承された[1]。 業績不振から2000年に清算となったバンダイ・ミュージックエンタテインメント(旧:アポロン音楽工業。以下BME)とアミューズとの折半出資で設立されたBMEの子会社エアーズ(BME清算後はアミューズ単独出資)の元従業員らにより創立される。アニメ・ゲーム関連の音楽および関連ライブ映像の制作をメインに、アニメ映像作品の製作委員会にも多数参加している。 社長は設立から解散まで代替わりすることなくLAZYのキー
だと思うんですけどね。 鼻息だけは荒かった民主党「在特会、うちわ疑惑」追及チーム DAILY NOBORDER 10月12日(日)18時44分配信 国会は8日、参院予算員会で2日間にわたる基本質疑を終えた。ハイライトは初日、民主党と女性閣僚5人とのバトルであろうか。中でも民主党が「集中口撃」の対象として照準を合わせたのは松島みどり法務相と山谷えり子国家公安委員長の2人。攻める民主党は蓮舫元行政刷新相が質問に立ち、松島氏が経済産業副大臣だった今夏、地元のお祭りに参加した際に配布した「団扇」を掲げて得意満面に「これはうちわですよね。寄付行為に当たり、公職選挙法違反の疑いがある」と追及。これに対して松島氏は「団扇と解釈されるならうちわ、団扇のように見えるかもしれないが、議員活動を印刷した配布物であり、寄付とは認識していない」と釈明するも、どう言い逃れようとも「団扇」以外の何ものでもなく、松島氏に
山谷国家公安委員長が排外差別団体と癒着していたことに対する批判的な報道は10月7日の野次以来、見かけなくなりました。 山谷国家公安委員長と排外差別団体との関係がメディアで表面化したのは、2014年9月17日頃です*1。山谷氏や世耕氏が記者会見で釈明したため、その時に少し報道されました。 (朝日) 山谷氏の写真「問題ない」 官房副長官(2014/09/19) その後しばらくメディアで取り上げられることなく、9月29日から始まった第187回国会中の質疑で取り上げられたことでようやく記事になりました。 (朝日) 「在特会と知らず」写真問題で山谷氏答弁 やじで紛糾も(10/7) 内外メディア、反応に温度差 閣僚が在特会元幹部と写真(2014/10/08) しかし、この時の記事タイトルにもある野次の方が、国家公安委員長と排外差別団体との関係よりも重視されるに至ります。朝日の10月8日以降の報道はこう
この件。 外務省HPからアジア女性基金呼びかけ文削除 産経新聞 10月11日(土)7時55分配信 外務省は10日、元慰安婦に「償い金」を支給したアジア女性基金の「拠金呼びかけ文」をホームページから削除した。文中に「10代の少女までも含む多くの女性を強制的に『慰安婦』として軍に従わせた」との記述が含まれていたためで、次世代の党の山田宏幹事長が6日の衆院予算委員会で「強制連行はなかった」「問題がある」と指摘し、岸田文雄外相が削除を検討する考えを示していた。 削除したのは「歴史認識」の項目に掲載されていた「『女性のためのアジア平和国民基金』への拠金呼びかけ文」(平成7年7月18日)。基金の呼びかけ人が発表した文書で政府の公式文書ではないが、外務省は過去の経緯を紹介する観点から閲覧できるようにしていた。 慰安婦の強制性をめぐっては、平成19年に第1次安倍晋三内閣が「政府発見の資料の中には軍や官憲に
名誉毀損で有罪判決の元「噂の真相」編集者が産経新聞問題を語る 言論弾圧は韓国だけじゃない! 日本の検察も刑事罰で批判報道を封じ込め! 産経新聞・加藤達也ソウル前支局長がソウル中央地検から在宅起訴された問題で、日本のメディアが一斉に批判の声をあげている。一面に熊坂隆光社長名の声明を掲載した当事者の産経新聞はもちろん、朝日、読売、毎日も大きく紙面をさき、「言論、報道の自由に対する侵害」と韓国当局を強く非難した。 政治家や識者も同様だ。橋下徹大阪市長が「とんでもない。名誉毀損で刑事罰に処すなんて民主主義の国とは思えない」とコメントしたのをはじめ、「日本と違って韓国は言論の自由はないのか」「韓国の司法は日本と違って政権と癒着し、独立していない」「国家権力の言論弾圧以外の何ものでもない」といった声が噴出している。 たしかに、韓国、ソウル中央地検の今回の行為は徹底して批判されるべきだ。それがどういう報
酷い駄文だった。 まさか駄文を使って駄文の批判をしないといけないとは思わなかった。 言論や報道の自由がこんなんで脅かされるきっかけになってしまうのはあまりにも情けなくなるような産経新聞の誤報・虚報だった。 【追跡~ソウル発】朴槿恵大統領が旅客船沈没当日、行方不明に…誰と会っていた?(1/8ページ) - 産経ニュース 朴槿恵大統領が旅客船沈没当日行方不明になっていた件についてのネタである。 元々の朝鮮日報のコラムを読んでいないので分からないが「少なくとも産経新聞が引用しているところ」を読むと、元々のコラムは朴槿恵大統領の国政運営が高い支持を得られるほど上手くいってないということを指摘しているようだ。 上手くいってないからこんなしょーもないウワサも出てくるんだという、朴槿恵大統領はもっと高い支持を得られるような国政運営をするべきだという批判と見て取れる。 そしてそんな「しょーもないウワサ」に飛
表題の事件の最高裁判決を読んだのですが、目撃者の証言については次のように認定していました。 (……) すなわち,(1)Dが目撃したのは,暗い未明の時間帯に車を運転しながら交差点を通過するほんの数秒間だけであった上,Dは,男性よりもその手前(D側)に立っていた被害者に強い注意を向けて見ていたことが認められるのであって,視認条件に制約があった。(2)Dは,平成21年2月11日に写真面割りを行い54枚の写真の中から被告人の写真を選び出したとはいえ,その前の同年1月11日の警察官取調べの際に,警察官が所持していたファイルの中に被疑者の顔写真(被告人のもの)があるのを見付け,わざわざ頼んでその写真を1枚だけ見せてもらっており,これによって記憶が具体的に変容した可能性がある。(3)本件の9日後の平成20年5月16日に自ら駐在所へ出向き最初に説明した際には,要旨「目撃した男性は,年齢19,20歳くらい,
モーリー・ロバートソン @gjmorley 例えばこのページ。「日本の捨てられた子どもたち」という見出しですが、「throw away」には「使い捨て」や「消耗品」というニュアンスがこめられています。 Japan's throwaway children aje.me/YLOxXW モーリー・ロバートソン @gjmorley アルジャジーラの記事「漫画とアニメ;日本は今でも子供を性的なオブジェクトとして扱っている」Manga and anime: Japan still treating children as sexual objects aje.me/1uhGCiI モーリー・ロバートソン @gjmorley アルジャジーラのオピニオン記事には「発表された意見は筆者のものです」と断り書きがしてありますが、オピニオンのチョイスが攻撃的です。「メリッサ・チャン記者が中国に追放された後、中国
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