タグ

2016年9月13日のブックマーク (6件)

  • 真似るのも楽じゃないという話 - 言葉にしてみる日記

    東京大学の中原先生のブログは、毎回楽しみにしています。 今回話題になっている「事例くれくれ君」という話は、まさに自分と自らの組織にも当てはまるなと思いました。 www.nakahara-lab.net www.nakahara-lab.net 私自身は他大学の事例を見聞きすることはとてもいいことだと思っていますが、一度、安易に他大学での取組を自分の大学でも導入しようとして、他の取組との整合性がとれず、「パッチワーク」のようになってしまった反省があります。 「○○大学は、ワンマン理事長のもとで教職員が兵士のように動く」とか、「××大学は、職員の発言力が高い」とかそれぞれ組織文化・風土があり、それをきちんと踏まえた上で導入しないと、他大学の規則や業務フローをそのままお手軽にトレースすることはまず無理だと痛感しています。 さて、中原先生のブログで登場した「変化はとにかく拒絶したい」というタイプの

    真似るのも楽じゃないという話 - 言葉にしてみる日記
    high190
    high190 2016/09/13
    "それぞれ組織文化・風土があり、それをきちんと踏まえた上で導入しないと、他大学の規則や業務フローをそのままお手軽にトレースすることはまず無理"
  • 平成27年度教職課程認定大学等実地視察について:文部科学省

    中央教育審議会初等中等教育分科会 教員養成部会 1.実地視察の目的 教職課程認定大学等実地視察の目的は、教職課程認定大学実地視察規程(平成13年7月19日教員養成部会決定)及び指定教員養成機関実地視察規程(平成24年2月15日教員養成部会決定)に基づき、教員の免許状授与の所要資格を得させるための大学の課程の認定を受けた大学及び教員養成機関としての指定を受けた機関について、認定及び指定時の課程の水準が維持され、その向上に努めているかどうかを確認することである。 2.概要 (1)総括的事項 ○ 平成27年度は、大学及び短期大学並びに教員養成機関の計27大学等に対して、実地視察を行った。 ○ 全体として、教育課程及び教育組織等については、おおむね問題無く実施されており、教職課程の質を向上させるための積極的な取組も見られた。 ○ 一方で、必要な専任教員数を確保できていない事例や、「教科に関する科目

  • 留学生別科募集停止について | 愛知学院大学 トピックス

  • くらしナビ・学ぶ:@大学 出版会 ユニーク著作続々 知名度増大に貢献「信頼できる情報は使命」 | 毎日新聞

    植物園ガイドブック、絵、コミック−−。いずれも大学の出版会や出版部が刊行した書物だ。一般の出版社では出しにくい学術書や教材を出版するのが主な役割だが、研究成果や学問の魅力を分かりやすく伝えるユニークな著作の宝庫ともなっている。45%が1日の読書時間ゼロ(2015年全国大学生活協同組合連合会調べ)という大学生だけでなく、一般読者の興味をそそる1冊が見つかるはずだ。

    くらしナビ・学ぶ:@大学 出版会 ユニーク著作続々 知名度増大に貢献「信頼できる情報は使命」 | 毎日新聞
  • 国立教員養成大学・学部、大学院、附属学校の改革に関する有識者会議について - 言葉にしてみる日記

    文部科学省に「国立教員養成大学・学部、大学院、附属学校の改革に関する有識者会議」が設置されることになりました。 www.kyobun.co.jp 「国立教員養成大学・学部、大学院、附属学校の改革に関する有識者会議 設置要項」には、 1.趣旨 平成27年12月21日に取りまとめられた中央教育審議会の三つの答申(教員の資質向上、チーム学校、地域と学校の連携・協働)の実現に向けて、今後最も重要な役割が求められるのが教員である。しかし、その教員の養成、とりわけそれをリードすべき国立の教員養成系大学・学部等をめぐっては、教員就職者に占めるシェアの低下をはじめ、様々な課題が指摘されている。 答申を踏まえた教員関係法令の改正や、今年度中に改訂予定の学習指導要領の審議の動向、29年度には教職大学院の全国配置がほぼ達成され、新たな教職大学院の在り方の提示が求められる状況等も踏まえつつ、次世代の学校づくりにス

    国立教員養成大学・学部、大学院、附属学校の改革に関する有識者会議について - 言葉にしてみる日記
  • 教員の養成・採用・研修一体改革 改正教特法など提出へ | 教育新聞

    明日の授業で活用可能、一人一台端末と『BEE-Together』で実現する新しい「キャリア教育」「探究学習」の形とは? 【協賛企画】CIE(一般社団法人 次世代教育・産官学民連携機構) これらを受けて、提出される関連法案では、現在の(独)教員研修センターの名称を「教職員支援機構」に変更。同機構は研修だけでなく、養成と採用に係る基幹的な部分に関わる。その1つとして、国が教員採用試験共通問題を作成できるようにする。今後は、各都道府県の採用選考の内容を分析するなどの必要な検討を始めていく。 指定都市と都道府県教委に「教員育成協議会」の設置を義務づける。この協議会で、教員の身に付けるべき能力を示す「教員育成指標」を策定する。このほか、研修や免許更新講習会などの協議を行う機関となる。指定都市と都道府県教委のほか、教員養成系大学が構成員となる。 また研修の在り方を見直す。これまでの十年経験者研修を廃し

    教員の養成・採用・研修一体改革 改正教特法など提出へ | 教育新聞