愚痴です（発達障害やグレーゾーンの人の適職って？）。
リモートに入って3ヶ月近く。 ここにきて「逐一指示しても、単純作業しかできない人（もしくは単純作業も難しい人）」が炙り出されて、全社で問題になってきたらしい。 発達障害やグレーゾーンには適職って言われているプログラマーやデザイナーの会社なんだけど、あれは嘘だなあって思うよ。 プログラマーもデザイナーも、ひとりで黙々と仕事をするわけじゃない。 物事を調べたり考えたり、説明することも必要だし、経験が浅い時期は「教えられたことをそのままやってみる」っていうのが大事になる。 過去の部下にも「発達障害かも？」っていうのがいた。 明らかに同期入社のスタッフと違って指示が伝わらないし、出し方を工夫しても成果が上がらない。 けれど、当時の上司から「障害が分かったとしても、状況変わらないよ」っていう一言で、産業医に相談できずに終わった。 おかげで、すごい精神削がれたけど、わかったこともいくつかある。 1.
逓信官吏練習所 - Wikipedia
逓信官吏練習所（ていしんかんりれんしゅうじょ）は、1909年（明治42年）から1949年（昭和24年）まで存在した、逓信省の職員養成機関である。1945年（昭和20年）、高等逓信講習所（こうとうていしんこうしゅうしょ）に改称。官練（かんれん）と略称される。入学者は逓信部内職員に限定されず、旧制中学校卒業者も入学可能であったため、旧制専門学校レベルの教育機関としての性格も併せ持つ。同様の性格を持つものとして、鉄道省鉄道教習所がある。高等文官試験に多数の合格者を輩出した学校としても有名である。 日本郵政グループの郵政大学校・中央郵政研修センターと、NTTグループのNTT中央研修センタの源流にあたる。 概要[編集] 1909年（明治42年）11月20日逓信省告示1155号「逓信官吏練習所規則」による概要は、次の通りである。 目的 逓信部内に奉職する職員に対し、逓信事業に必要な特殊の学芸技術を教授
大学の「裏のカリキュラム」
大学を取り巻く複雑な状況 ここのところの教育関連のトピックで話題なのは「9月入学」だ。この問題についてはサブブランドサイトの4月29日付音声配信で「9月入学論はKPIの定まらない、多様な目標が相乗りしたプロジェクトになって頓挫するだろう」と予想していたのだけれど、果たせるかなその通りになった。もちろん、失われた学習機会の回復や保証、以前からの問題だった教育格差、オンライン授業への対応など、それこそ多様な目標のいずれも重要な論点であって、問題の解決そのものは先送りするべきではないけれど、それらを一気呵成にひとつの策で解決しようとするのには、根本的な無理があるということだろう。 こうした流れを受けて、複数の大学が入試日程を発表している。僕の勤める大学を含めて近畿圏の私大は「例年通りの入試日程」になることを発表している。6月というのは一般的に受験広報がスタートする時期で、関連情報も含め、おそらく
大学運営法人に補助金／弘前市コロナ独自対策 by 陸奥新報
新型コロナウイルスの影響で学生を取り巻く教育環境が変化する中、弘前市は独自支援策として、弘前大学など市内５大学を運営する４法人に対し補助金を設ける方針だ。消毒液購入などの感染拡大防止対策や、遠隔授業に必要な通信環境整備といった教育に関わる事業を支援することを想定しており、「学都ひろさき」ならではの支援策で学生が勉学を継続できるよう後押しする。 学校基本調査のデータによると、市内大学の学生数は２０１９年５月１日現在、８５４４人に上り、その人数は県内自治体で最多。市内にある６大学は「大学コンソーシアム学都ひろさき」を組織し大学の垣根を越えた活動を展開するほか、市内３法人は市と包括連携協定を締結し地域に貢献するなど、学生の活力は市の活性化に欠かせない要素の一つになっている。 大学を対象にした新型コロナをめぐる市の調査では、遠隔授業に必要な通信環境の整備が難しい学生もいるため、大学が必要な機器を購
アフターコロナは変革の時代、DXを邪魔する「思考停止ツール」は使うな
全国的な緊急事態宣言が終了し、多くの企業の興味は「新型コロナ後（アフターコロナ）」に移りつつある。アフターコロナに向けて情報システム部門は何をすべきか。そんなテーマでコンサルタントやCIO（最高情報責任者）、経営者の方々に取材している。 そこで分かってきたのは「今、変革に着手しないとアフターコロナ時代は生き残れない」という危機感だ。いつ新型コロナウイルスの影響が薄らぐのか、経済がどのようなタイミングで回復するのか、現時点で見通せることはほとんどない。ただ共通しているのはアフターコロナに向けて「情報システム部門は何が起こっても、事業を継続するための支援ができるように備えておくべきだ」という見解だ。そのために欠かせないキーワードが「変革」である。 企業システムの観点から新型コロナウイルス対応を振り返ると、2020年3月中旬から4月7日の緊急事態宣言の発令まで、可能な限りテレワークを実現するため
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