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無料オンライン講座「gacco」社長インタビュー~オンラインでの学びと交流が、新しい可能性の発見につながる~ 大規模公開オンライン講座(MOOC:ムーク)サイト「gacco(ガッコ)」が話題だ。大学教授などによる本格的な講義を、オンライン上で無料で受講できるうえ、受講者同士で意見交換ができる掲示板の設置などにより、単に「授業を視聴する」だけではないインタラクティブな学習が可能。スマートフォンやタブレットで、通勤・通学時間やちょっとした隙間時間を利用して気軽に学べる点も支持され、2014年4月の講座開講以来1年10カ月で、約18万人(2016年2月時点)もの会員を集めている。講座によってはオンライン講座で予習し教室で演習を行う「対面授業」も有料で受講できる。 手掛けているのは、NTTドコモの関連会社であるドコモgacco。代表取締役社長であり、「gacco」の企画担当者でもある伊能美和子さん
「マイナンバー制度」と聞いて、どんなイメージを持っているだろうか。「国に監視されるような気がしてこわい」「セキュリティ上の不安がある」などネガティブな印象を持つひとも少なくないのではないだろうか。 内閣官房社会保障改革担当室で番号制度推進管理補佐官を務める楠正憲さん。2017年1月から順次運用開始される「情報提供ネットワークシステム(情報提供等記録開示システム)」というマイナンバーの基盤となる情報システム構築を担当し、現在開発に係るレビューなどを行っている。マイナンバー制度のシステムを知りつくす楠さんに、そもそもマイナンバー制度が導入される理由やそのメリット、セキュリティについての疑問点など、率直な質問をぶつけてみた。 公平・公正を期すためにマイナンバーを導入 ――やっと我が家にもマイナンバーのお知らせが届き、「いよいよ始まる」という段階になって、何も知らないことに焦っています。そもそも「
東京大学発のベンチャー企業の勢いが止まらない。2015年6月には、中国のバイドゥ(百度)がネイティブ広告事業を展開するpopIn株式会社を十数億円で買収したと発表。また、ミドリムシを培養する生産と研究活動で注目されている株式会社ユーグレナは、2015年4月にSMBC日興証券、株式会社リバネスと組んで、研究開発型ベンチャー支援のための20億円規模の新ファンドを設立したことを発表し、話題となった。 popInやユーグレナだけではない。経済産業省が2015年4月に発表した調査では、日本における平成26年度までの大学ごとのベンチャー創出数で、東京大学が2位の京都大学(84社)と100社以上の差をつけての1位(196社)となった(※)。なぜ東大から次々にベンチャー企業が生まれているのか。その背景に迫る。 ※経済産業省「大学発ベンチャーの成長要因を分析するための調査 大学発ベンチャー創出数(大学別)」
Photo by University of the Fraser Valley こんにちは、はせ おやさいです。社会に出て早◯年、いろんな職場を経験しましたし、いろんな人と一緒に仕事をしてきました。 今日は「ある強烈な上司」のもとで働いていたとき教えてもらった、一生ものの考え方について書いてみようと思います。 ■ 一緒に働いていた「ある強烈な上司」の話 その「ある強烈な上司」は徹頭徹尾ロジカルな人。100%の再現性がないものを嫌い、感覚だけで何かを判断することを嫌う、とてもアクの強いタイプでした。 当時手掛けていたコンテンツのデザイン案を複数種類持っていき、「お前はどっちがいいと思う?」と聞かれたとき、「うーん、なんとなくこっちですかね、かわいいから」とウッカリ答えてしまったことがありました。 わたしの返答を聞いた彼の表情はみるみる変わり、「なんだ、その説明は! その『かわいい』というも
IT企業を経験した後、大学の研究室職員に。教授秘書として資料作成など研究アシスタント業務を行うほか、伝票処理や総務業務など事務部門すべてを担うが、研究室が閉鎖になり半年前に退職。一般企業への転職を目指し活動しているが、書類、面接とも通過率が低い。 ・大学職員は5年経験。教授を始め約30人いる研究室に所属し、事務部門すべてを1人でこなしてきた。困ったときには頼りにされる存在で、仕事にやりがいを感じていた。 ・しかし、予算の縮小により半年前に研究室が閉鎖し、退職。一般企業の秘書職、事務職を目指して転職活動をしている。しかし、書類通過率が低く、面接に至っても話が盛り上がらず終わってしまうことが多い。 半年前まで、大学の研究室で約5年間、働いていました。肩書は「教授秘書」ですが、業務内容は約30人いる研究員のサポート。資料作成や予算管理、研究スケジュール管理のほか、研究結果の英文翻訳、IT機器導入
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