田中 太郎 日経エコロジー編集長 1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。 この著者の記事を見る
「自転車は歩道を走るもの」という誤解をなくしたい：日経ビジネスオンライン
田中 太郎 日経エコロジー編集長 1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。 この著者の記事を見る
「アラ探しより“面白い探し”のほうがいいじゃん」：日経ビジネスオンライン
「ジャンルにとらわれないミックスの前提になるのは、ジャンルごとの長い歴史があってこそではないか」というご指摘はその通りかと思います。お読みいただけばおわかりの通り、マーティ氏自身も、ジャンル区分そのものを否定しているわけではまったくありません。 氏のお話は、「『パクリ』か『オリジナル』かの二元論は、ジャンル全体をつまらなくするだけだ」ということかと個人的には思います。好きなジャンルに深くハマってこそ、ミックスの面白さが生まれる。楽しむ方は、表面の面白さに惹かれるもよし、ジャンルを知っていて深く面白がるもよし。単純なマーケティング主導の薄～いミックスもあるけれど、それは瞬間ヒット以上に愛されることはないんじゃないか。 …でも、と音楽の専門家でもなんでもない経済誌編集者としては思うわけです。そうあって欲しいけれど、こんなに評価してくれるJ-POPがあるのに、音楽産業は縮小している。枚数が出ない
「日本の底力は『おもしろければなんでもあり』にあり」：NBonline(日経ビジネス オンライン)
学生時代、はじめてのバイト代でコンポを買った。声に魅せられて岩崎宏美、アイドルだったら松本伊代、そのうち洋楽も聴き始め、ウォークマンで持ち歩き、クルマを買ったらカーステで…そんな自分だったのに、いつの頃からか、聴きたい音楽がすっかりなくなってしまった40代男性。それがわたくし。 テレビの音楽番組でかかるのは、なんだか独りよがりの曲ばかりに聞こえるし、家族ができると、自分が好きな曲よりまずは子供の童謡だ。今、自分が聴きたい曲はどこに、いや、そもそもあるんだろうか。あるなら、どこで探せばいいんだろうか。 「これじゃあ、音楽産業が元気ないのも無理ないな。そもそも『J-POP』なんて言い出した頃から、俺たち聴きたい曲がなくなってきたんだよ！ ヘタウマとか、どこかの洋楽のパクリとか、自分の小さな幸せとか、なんだかそんな曲ばかりじゃないの？」…と、思っている方、私以外にもいらっしゃいませんか。 ところ
レバ刺し最終試食会の夕べ：日経ビジネスオンライン
6月のはじめ頃、ある食事会に誘われた。 主旨は、「レバ刺しとのお別れ会」ということらしい。牛の生レバーが違法になる前に、最後の食べ納めをしようではないかという、なかなかおくゆかしい集まりだ。 なるほど。 が、私は、ちょうどスケジュール的にむずかしかったこともあって、参加を辞退した。 「レバ刺しはお好きじゃなかったですか？」 「えーと、まあ、あんまり食べない感じでしょうかね」 本当のことを言えば、生のレバーは生まれてこの方食べたことがない。そう言うと、なんだかケンカを売っている感じになるので、曖昧に答えた次第だ。 レバーは、生でなくても、基本的には食べない。牛であれ豚であれ、あるいは鶏でも馬でも、まず箸はつけない。というよりも、端的に述べるなら、レバーは大嫌いだ。 絶対に食べられないということではない。でも、よほど追い詰められない限りは口をつけない。ということはつまり、当方としては、今回の生
薬のネット販売、時が止まった3年間：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン EC（電子商取引）業界に激震が走った。2012年4月26日、ケンコーコム、およびウェルネットの2社が国を相手に販売権の確認を求めた訴訟の控訴審で、東京高等裁判所は原告側が敗訴した一審判決を取り消し、逆転判決を言い渡した。 これにより一般用医薬品のインターネットでの販売に活路が開いたことになる。「正直勝てるとは思っていなかった」と弁護団が漏らすほど不利な形勢からの逆転劇。実際、水面下では第1類一般用医薬品の販売は諦め、第2類一般用医薬品のインターネット販売だけでも認めてもらうといった落としどころを探る動きがあったようだ。しかし、高裁は全面的に販売を認める判決を出した。 楽天の三木谷浩史会長兼社長も判決を歓迎 これに対してインターネット業界は相次
退任会見に見るソニーのストリンガーCEOの限界：日経ビジネスオンライン
ＷＳＪの記事を読みましたが、そこまで自分の実績を主張していたイメージはなかったです。ですが「自分が悪かった」とも言っていません。ですから彼は"accepted responsibility for the company's struggles. To a degree"と記載されています。"But life is never..."の台詞は相手を見下している印象は無いと思います。場合によって大人が子供に言う台詞ですが、この場合は「私のやった全てが悪かった訳ではない」と主張しているように聞こえます。ビジネス界で「分かってないな、君らは」と受け取るアメリカ人はほとんどいないと思います。この様は立場の人が普通に言いそうな言葉です。業績不振の責任を少しだけでも自分からはずそうとしているように聞こえます。「私が全て悪かったです」と退任する人はＷｅｓｔｅｒｎのビジネスカルチャーにいないと思います。そ
「農業の守り方を間違った」元農水次官の告白：日経ビジネスオンライン
日本はTPP（環太平洋経済連携協定）交渉に参加するのか。今週、米ハワイで開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議を前に、野田佳彦首相がいまや国論を二分するこの問題に結論を出そうとしている。日経ビジネスは11月7日号の特集「TPP亡国論のウソ」で、世間に渦巻くTPP亡国論に流されず、通商国家ニッポンの針路を示すには、まず誤解や曲解を排し、冷静な情勢分析と的確な判断に徹する必要があることを主張した。この企画と連動し、今日からシリーズで内外の論客にTPPの意義を論じてもらう。 第1回は元農林水産事務次官である高木勇樹氏（現・日本プロ農業総合支援機構副理事長）。 TPPが農業に壊滅的な被害をもたらすというTPP亡国論の最大の論拠は、農業生産額が半減し、コメの生産が9割減るとした農林水産省の試算だ。日本の農政を司る農水省は、関税障壁によってコメなどの重要品目を保護する一方、減反政策で米価
大臣の失言と裏を読みたがる人々：日経ビジネスオンライン
今回は、つい先ごろ辞任した鉢呂前経産相の発言について考えてみたい。 その話題はもううんざりだと思っている方もおられるだろう。もっともだ。私自身、報道が始まった当初は熱心に追いかけていたが、二日後には飽きた。現在は、うんざりしている。 とはいえ、鉢呂前大臣の発言と、その言葉をめぐる報道の背景については、記憶が薄れないうちに記録しておくべきだ。それに、私自身がうんざりしている現今の状況についても、これ以上うんざりして、一言も語りたくなくなる前に、きちんと文章にしておいた方が良いと考えている。だから書く。とてもうんざりしているけれども。 伝えられているところによれば、鉢呂経産相（当時）は、9日の閣議後の記者会見で、前日に視察した福島県の東京電力福島第1原発などについて感想を述べる中で、「残念ながら周辺市町村の市街地は人っ子ひとりいない『死の町』だった」と語ったことになっている。 この発言について
なるべく早く芸能界に復帰してください：日経ビジネスオンライン
島田紳助さんが芸能界を引退するのだそうだ。 で、どの局も彼を「紳助さん」と呼んでいる。横並びだ。全局一斉のさん付け処理の同時スタート。不思議な光景だ。 暴力事件の折、島田容疑者に対して用いられた「島田紳助司会者」という呼称を思い出す。あの時もほぼ全局横並びだった。 「容疑者」と呼びたくない。といって、呼び捨てにもできない。だから「司会者」。苦肉の肩書きを付加して呼びかけるわたくしたち。実に不可思議な処理だった。 それが、謹慎期間が明けてテレビの第一線に復帰すると、紳助は再び紳助に戻る。元の呼び捨て名称の紳助。芸人の紳助。タレントの紳助。みんなの紳助、だ。 「島田紳助の行列のできる法律相談所」 冠番組にも敬称は付かない。なぜなら、番組名に冠される冠としての「島田紳助」は、人名であることを超えた一種の商標のようなもので、広く国民に共有された文化的な表象だからだ。でなくても、わが国の社会には「芸
失言で辞任、松本前復興大臣を惜しむ声 「せめて環境大臣でいてほしかった」：日経ビジネスオンライン
東日本大震災の被災地への失言問題で7月5日に辞任した松本龍・前復興大臣。14日になって、奇異な言動の一部は「疲労が重なった結果、気分障害による軽い躁状態が関係した可能性が高い」と医師団が発表したが、世間の信頼を取り戻すにはもう少し時間がかかりそうだ。 一方で、「辞任するならせめて環境大臣でいてほしかった」と惜しむ声も挙がっている。 「松本氏は国際的にも評判がよかった。辞任は日本の環境外交にとって残念だ」「丁寧な仕事ぶりだった。一度背負ったらどんな結末でも引き受け、言い訳しない人。惜しい」という声だ。松本氏は、昨年9月から今年6月まで環境大臣（防災大臣も兼任）を務め、環境の分野では市民やNGO（非政府組織）、自治体や企業などからも評価される大臣だった。 その最大の成果は、昨年10月に名古屋市で開かれたCOP10（生物多様性条約第10回締約国会議）の成功である。 COP10では、薬や食品の原料
福島第1原発で働く作業員の劣悪な待遇を改善せよ：日経ビジネスオンライン
樋口 晴彦 警察大学校教授 危機管理、リスク管理に関して広い知見を有し、特に企業不祥事の研究では第一人者。また、戦国時代、日清・日露戦争、第二次世界大戦などの戦史をマネジメントの観点から分析。 この著者の記事を見る
放射能という“目に見えない恐怖”がもたらすストレスの脅威：日経ビジネスオンライン
「はっきり言って、もう放射能のおかげで家族崩壊です。ストレスでおかしくなりそうですよ」 こう切り出したのは、大手商社に勤める大学時代の知人の男性である。 「被災している方のことを考えると、こんな不満はささいなものだと非難されるかもしれませんが」と彼は前置きしたうえで、次のように語った。 「私には来月に5歳になる息子と、2歳半の娘がいます。娘は未熟児だったんで、いまだに同じ年の子供よりも体が小さい。だから妻は余計に、神経質になってしまいまして。水は買い占めるわ、大変でした。換気扇も絶対に回しません。息子も2時間以上は外出させないので、サッカーの練習にしても、終わっていなくても2時間たつと強制的にやめさせるんです」 「僕は正直、やりすぎじゃないかって思うんです。息子だって、周りの子供たちはまだ練習しているのに、なぜ自分だけ帰らされるか分からない。子供なりに戸惑っている。でも、妻は『この子のこと
社員に赤字を怖がらせない。だから売れるCDを出せるんです。：日経ビジネスオンライン
ツイッターを中心に反響を呼んでいる、日経ビジネスアソシエ1月18日・2月1日合併号掲載の河野章宏・残響社長インタビュー。2004年、資金10万円でスタートした音楽ビジネスが、この逆風の中昨年（2010年）に5億円の年商を稼ぎ出すまでの、その方法論というか、思想を熱～く語っていただきました。 おかげさまで普段はあまりアソシエを読んでいないと見受けられるお客さまにまで、お買い上げいただいているようです。実はこの日のインタビュー、2時間を超える長丁場でした。誌面の都合で泣く泣くカットした部分が7割近くもあったのです。そこで、ご愛読いただいた読者の皆さまへの感謝の気持ちを込めて、お送りいたします。「河野章宏の音楽ビジネス革命・B面」。 （聞き手・高橋智樹＝音楽ライター、写真・大槻純一、編集・構成 和田一成：日経ビジネスアソシエ編集部） 高橋智樹 1973年生まれ。女性週刊誌、洋邦音楽誌の編集部を経
シークレット・ファイル ～ウィキリークスの機密文書：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 内部告発サイト「ウィキリークス」が世界を震撼させている。世界中の米大使館や領事館からワシントンに送られた外交機密文書が暴露され、米国政府が本音で何を考えているのか、どのような情報をどのように分析し、どのような外交を展開していたのか、その外交の「手の内」が明らかになってしまった。また世界各国の首脳たちの秘密や関係諸国の水面下の取引、国際外交の舞台裏の駆け引きの一端が、白日の下にさらされてしまったのである。 米国政府はウィキリークスに対する国際的な包囲網を形成して圧力をかけ、創設者のジュリアン・アサンジは2010年12月7日に英国で逮捕。各国政府や民間企業がウィキリークスの「締め出し」に躍起になる中、ウィキリークスを支持するネットの「反乱勢力」が世界規模でサイバー攻撃を仕掛け、世界で初めて本格的な「インターネット戦争」が展開されている。 かつて米国と覇権を争っていたソ連です
あえて掲載しなかった「幻の最終章」 ――寿司屋で教えられたジャーナリストの矜持：日経ビジネスオンライン
敏腕出版プロデューサーの夫人とともに、5日間ほどの滞在の間にノーベル文学賞も近いと噂されるアノ人気作家や、ソニー会長兼社長のハワード・ストリンガーと会食をしたそうだ。『グーグル秘録』にも登場するストリンガーとは、彼がCBS社長からソニーに転じるはるか以前、CBSニュースのファクトチェッカーだった時代からのつきあいという。2人が会食した数日後、ソニーはグーグルやインテルなどと組んで今秋ネットテレビを米国で発売することを発表したが、恐らく神戸牛をつつきながら、そんな話も聞いていたのだろう。 『グーグル秘録』には、当時ソニーCEO（最高責任経営者）だった出井伸之にオーレッタが「iPod（アイポッド）に脅威を感じるか」と尋ねたところ、出井が「アップルはものづくりを知らない。1～2年以内に音楽産業から手を引くさ」と語るくだりがある。こうしたエピソードを満載できるのも、20年以上にわたってメディア業界
なぜ「ネット選挙解禁」でもツイッターは禁止なのか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本国内では参議院選挙が動き始めましたが、カナダ・トロントではG20（20カ国・地域首脳会議）の一連の会談を終えた菅直人総理が、米国バラク・オバマ大統領と初の日米首脳会談との報が入ってきました。各国首脳陣の中で日本は最後に回されたものの、「前回」の日米首脳会談「20分」の2.5倍に当たる「50分」。時間の長さ自体が1つのメッセージになっています。それにしても、日米両国とも市民運動家出身の首脳が安保を巡って協議する時代になったのかと、冷戦後期、ロナルド・レーガン＋中曽根康弘両首脳の「ロン・ヤス」時代に10代を過ごした筆者には、かなり「隔世の菅」ならぬ「感」を抱かずにはいられません。 さて、参院選ですが、候補者は是が非でも当選したい。「落選すれば
おかしいことは、「おかしい」と言い続ける：日経ビジネスオンライン
ヒトはネットとどう向き合うべきか。 インターネットが普及し、今や生活や仕事に欠かせない社会インフラの役割を担いつつある。この新しいツールの登場は、従来の制度や仕組みに一石を投じる。 例えば、ネットと選挙。国会議員がブログやツイッターなどを通じて発信する影響力は、もはや無視はできない。一方で、現在の公職選挙法は、ネットの存在を想定していない。こうした現状を問題視する声が上がっており、今国会ではネット選挙に関する議論が行われることになる。 ネットの存在感が増すにつれて、目立ってきた現実とのギャップ。それは、ネットと選挙だけにとどまらない。こうした動きを先んじたと言えるのが、医薬品のネット販売だ。 3月30日、東京地方裁判所は、厚生労働省による医薬品の一部についてネット販売を禁じた省令を「合法」とした。 なぜ医薬品をネットで販売してはいけないのか。 日経ビジネスでは、この問題をこれまでも取り上げ
アマゾンの「キンドル」、巻き返しの秘策はあるか：日経ビジネスオンライン
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「非実在青少年」という概念は、アダルトっぽくないよね。：日経ビジネスオンライン
非実在青少年。 どういう意味だろう。 「不在地主みたいなものか？」 「むしろ無産階級かと。不在小作人。でなければ透明労働者？」 「前衛気取りのたわごとだろ。可塑的必然性みたいな。70年代に流行した思わせぶりのパラドックス。それだけの話さ」 「ズバリ" Nowhere man "だな。ビートルズの歌にある。邦題は「ひとりぼっちのあいつ」。イエローサブマリンの主人公にして自失したインテリの象徴。具体的にはナリのデカい迷子ってとこかな」 「不登校の言い換えかもしれないぞ」 「素直に読めば無戸籍児童の成れの果てだろ。無戸籍で無国籍な法令上のブラックホール。人権のエアポケット。哀れな……」 「違うね。正反対。非実在青少年は、子ども手当受給のために近未来の悪党が捏造する実体を伴わない戸籍だよ。戸籍上だけ存在する幻の扶養家族。クニに置いてきたとか言って、山ほど申請者があらわれると思うね」 「普通に虚無的
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「『孤独のグルメ』の音楽はJASRACフリー、どうぞみんなで使ってください」：日経ビジネスオンライン