米スペースＸ、ＮＡＳＡの歴史的発射場からＩＳＳ補給船打ち上げ
２月１９日、米民間宇宙企業スペースＸは、米フロリダ州にある米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のケネディ宇宙センターから、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）への物資を積んだ無人宇宙船「ドラゴン」をファルコン９ロケットで打ち上げた（２０１７年 ロイター／Joe Skipper） ［ケープ・カナベラル（米フロリダ州） １９日 ロイター］ - 米民間宇宙企業スペースＸは１９日、米フロリダ州にある米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のケネディ宇宙センターから、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）への物資を積んだ無人宇宙船「ドラゴン」をファルコン９ロケットで打ち上げた。 ケネディ宇宙センターは、ＮＡＳＡが月に宇宙飛行士を送り出した時にも使われた発射場。全長７０メートルのファルコン９は、現地時間午前９時３９分（１４３９ＧＭＴ）に打ち上げられ、その９分後、ロケットの１段目は同センター近くのケープ・カナベラル空軍基地に再着陸した。再着陸に
イプシロン2号機の成功と「国防上のブラフ」効果
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、12月20日午後8時、ジオスペース探査衛星「ERG」を搭載したイプシロンロケット2号機を打ち上げた。打ち上げは成功し、打ち上げ後13分27秒でERGを予定の軌道に投入した。成功後、ERGは「あらせ」と命名された。 イプシロン2号機は「強化型イプシロン」という名称を持つ。2013年9月14日に打ち上げた初号機と比較すると、第2段の強化により、地球を南北に回る太陽同期極軌道への打ち上げ能力が、450kgから590kgに増強されている。打ち上げ後の記者会見でプロジェクト・マネージャーを務める森田泰弘JAXA・宇宙科学研究所教授は「試験機であったイプシロン初号機の段階では、自分の抱く自信には精神論的な部分が大きかった。が、今回の強化型イプシロンを予定日に打ち上げできたことで、精神論ではなく物理的に『確実に打ち上げることができる』という自信を持った」と述べた。 2
F-35Aが弱いは大間違い？ F-15Eに完全勝利 最新鋭ステルス戦闘機、下馬評を一蹴 | 乗りものニュース
「弱い」などネガティブな評価も多かったアメリカ空軍の最新鋭ステルス戦闘機F-35Aが、既存の優秀な戦闘機であるF-15を相手に、そうした見方を一変させる大きな結果を出しました。空自も導入を予定するF-35の能力は、すでに「開発途上」とはいえないレベルに到達。さらに強くなる可能性もあります。 実戦では無敵のF-15を鎧袖一触 F-35A「ライトニングII」が、F-15E「ストライクイーグル」を相手にパーフェクトゲームを記録――2016年6月22日（水）、アメリカ空軍が公式サイトで明らかにしたところによると、ロッキード・マーチン社（アメリカ）製の最新鋭ステルス戦闘機F-35Aが、アイダホ州のマウンテンホーム空軍基地において実施された直近のF-35A運用評価試験演習にて、極めて優秀な成績を残しました。 F-35Aは演習期間中、88回の出撃計画において88回出撃し、任務出撃率100％を達成。さらに
現代戦闘機、宿敵は「フリーズ」？ 4時間に1回、シャットダウン | 乗りものニュース
航空自衛隊も導入する予定のF-35Aが、当初の予定より3年遅れて実用化される見込みです。その最大の理由はソフトウェア。「4時間に1回、シャットダウンが必要」という状況がありました。 F-35A実用化、遅延の最大理由は「ソフトウェア」 航空自衛隊が次期主力戦闘機として導入予定のロッキード・マーチンF-35A「ライトニングII」が、2016年8月から12月のあいだにアメリカ空軍で「初期作戦能力（IOC）」を獲得すること、すなわち実用化されることがほぼ確実になりました。 F-35Aの初号機は、2009（平成21）年11月14日に初飛行。当初、初期作戦能力の獲得は2013年ごろが見込まれていましたが、これまでたび重なるスケジュールの遅延に見舞われており、実に3年遅れの実用化になります。 航空自衛隊も導入予定のF-35A「ライトニングII」（写真出典：アメリカ空軍）。 実用化の見通しが立ったのは、F
宇宙輸送船「こうのとり」 能力変えず費用半減へ NHKニュース
国際宇宙ステーションに物資を運ぶ日本の宇宙輸送船「こうのとり」について、文部科学省は機体を改良し、現在２００億円程度かかっている製造や運用にかかる費用を半減させることになりました。 この「こうのとり」について、文部科学省は物資の搭載能力は変えずに改良を図り、製造や運用にかかる費用を現在の２００億円から１００億円程度に半減させることになりました。 改良は主に構造設計の見直しや部品の数の削減、システムの効率化などで行われ、機体を軽量化するということで、平成３２年ごろの完成を目指します。 文部科学省は、この計画が国の宇宙政策委員会に認められれば、関連の費用を来年度予算の概算要求に盛り込む方針です。 日本は昨年度までに、国際宇宙ステーションの運用に８６００億円余りという巨額の経費を支出していて、そのうちの３分の２を物資の輸送が占めているため、「こうのとり」の改良により宇宙ステーションの運用費用の削
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衛星打ち上げ、10年で最大45基 新「宇宙基本計画」決定 - 日本経済新聞
