Nokiaだけでは、次のモバイル市場を切り開けない――NokiaのCTOが語る、モバイルの未来:The Way We Live Next 2008 モバイル業界が大きな変化の時期を迎えようとしている。インフラの高速化、端末の高機能化といったトレンドに加え、直感的な操作をウリにする端末の台頭、Android、LiMoといったオープンソース系モバイルOSの登場、PCインターネット企業のモバイル進出など、その要素はつきない。 こうした中、携帯端末メーカー最大手のNokiaも、新たな戦略へのシフトを進めており、同社が開催したプレス向けイベントの「The Way We Live Next 2008」でも、“オープンイノベーション”という言葉が何度となく聞かれた。 Nokiaは今後、どのような形でイノベーションを進め、どのような技術でイノベーションを後押ししようとしているのか。2008年初頭の組織再編
ユーザーターゲットを拡大させるFTTH「PC→家電」 また、最近増えているのは、「光テレビ」のプロモーションである。一口に光テレビと言っても、いわゆるIP方式のVODや、ケーブルテレビと同じRF方式で提供しているものなどいろいろあるが、中でも、地上デジタル放送に対応した光テレビは、2007年下期ぐらいから加入ペースが非常に上がっている。 地上デジタル放送に対応した光テレビの例としては、NTTぷららの「ひかりTV(※フレッツ光ネクスト対象)」、オプティキャストの「スカパー!光」、ケイ・オプティコムの「eo光テレビ」、STNetの「ピカラ光てれび」などがある。事業者によっては、FTTHと光テレビのセット率が、月次の新規申し込みの40%を超えてきているという。 2011年のアナログ停波を前に、地上デジタル放送への関心は高まっている。そこで「現行のテレビを買い替えなくても地デジを見られる」という光
Trouble on Sand Hill Road、というややステレオタイプ的なタイトルで始まるDow Jonesの9月30日付Release。VC-Backed Liquidity Drops 66% to $4.6 Billion in 3Q08, Lowest Since 2003と続く。(こちら) 同Releaseによると、2008年7月~9月の米VC BackedベンチャーのIPOはわずか1件。同時にM&A市場も大きく落ち込み、第三四半期の米VC BackedベンチャーのM&A件数は66件、総額$4.4B(約4500億円)。前年同期は116件で総計$12.7Bということで、金額ベースで65%の落ち込みである。尚、年初から9月末までのIPO件数は7件、M&Aは247件。Year to Dateでも過去10年間で最低水準。足元のExit環境は大変厳しい状況にある。 ちなみに上記のよう
新割引サービスの契約率は5割を超え、新販売モデルのバリュープランは契約率が9割以上で推移。ARPUは音声ARPUの低迷で前年同期比10.5%減となったが、パケットARPUは前年同期比9%増と好調だった 量的成長から質的成長へ――戦略の柱は“コア事業の強化”と“新規事業の創出” 「量的には成熟期だが、質的には伸びる余地がある。これを事業機会としてとらえ、“変革とチャレンジ”で進む方向性を明らかにする」――。こう話す山田社長は、ドコモの2010年の目標として顧客満足度NO.1の獲得、2012年の目標として営業利益9000億円を掲げ、達成に向けた取り組り組みを説明した。 収益拡大と持続的成長に向けた戦略は、“コア事業の強化”と“新規事業の創出”の2本柱を軸としており、コア事業の強化ポイントとして挙げるのは(1)動画サービスの普及と定額制の促進によるパケットARPUの向上(2)ムーバからFOMAへ
「生産手段の新結合について語るときには、もっぱらこのような場合のみ(注・非連続的出現)を意味することにしよう。かくして、われわれの意味する発展の形態と内容は新結合の遂行(注・イノベーション)という定義によって与えられる。」(『経済発展の理論』、以下同★注2)。 イノベーションの5分類は、原文ではこう書いてある。 一 新しい財貨すなわち消費者の間でまだ知られていない財貨、あるいは新しい品質の財貨の生産。 二 新しい生産方法、すなわち当該産業部門において実際上未知な生産方法の導入。これはけっして科学的に新しい発見に基づく必要はなく、また商品の商業的取扱いに関する新しい方法をも含んでいる。 三 新しい販路の開拓、すなわち当該国の当該産業部門が従来参加していなかった市場の開拓。ただしこの市場が既存のものであるかどうかは問わない。 四 原料あるいは半製品の新しい供給源の獲得。この場合におい
By Derek Gottfrid November 1, 2007 5:30 pm November 1, 2007 5:30 pm As part of eliminating TimesSelect, The New York Times has decided to make all the public domain articles from 1851–1922 available free of charge. These articles are all in the form of images scanned from the original paper. In fact from 1851–1980, all 11 million articles are available as images in PDF format. To generate a PDF ve
Cloud computing is all the rage. "It's become the phrase du jour," says Gartner senior analyst Ben Pring, echoing many of his peers. The problem is that (as with Web 2.0) everyone seems to have a different definition. As a metaphor for the Internet, "the cloud" is a familiar cliché, but when combined with "computing," the meaning gets bigger and fuzzier. Some analysts and vendors define cloud comp
「マーケティング」という言葉を聞くと「商品に関する情報を顧客に向けて発信する」だけと考える人が多いが、マーケティング部門の役割として同時に重要なのは、顧客のニーズをきちんと探り出して「何を作るべきか」という部分に反映させること。 ちょうど今読んでいるHarard Buisness Reviewにとても良い例が出ていたのでその紹介。 米国のペンキ会社が、競争相手に安売り競争を仕掛けてられ、「利益を削ってでもマーケットシェアを維持すべきか」という厳しい選択に迫られていた。その時にその会社のマーケティング部門が調べ出したのが、主な顧客である塗装業者が何にお金を使っているかというデータ。 そのデータによると、ペンキそのものは経費の15%にすぎず、大半は人件費だという。それも、ほとんどのケースで、一度塗ったペンキを十分に乾かすために、次の日にもう一度現場に足を運んで二度塗りをしているためによけいな人
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く