新宿駅西口は統一協会（統一教会）婦人部の狩り場
猛暑が続く８月、新宿駅西口に於ける統一協会（統一教会）婦人部信者の違法勧誘が活発化している。 ８月初頭、平日午後の新宿駅西口の様子、多くの人が行きかう中に統一協会（統一教会）婦人部勧誘員の姿が確認できる。読者の皆さんはお判りになるだろうか？ この画像の中に３人の勧誘員が写っている。 「額に変わり目の相が出ています」「「お顔に気になる相が・・・」「最近御家族に何か変わったことはありませんでしたか？」などとすれ違う女性に声を掛ける。 無視されても直ぐに次のターゲットを物色。 勧誘員のミーティング風景。 手前の女性がリーダー。携帯でアベル（上役）の指示を仰いでいる。 顔ぶれからしてこの面々は統一協会（統一教会）杉並教会管轄のダミー施設【ファイン杉並】の勧誘員。 【ファイン杉並】は荻窪駅の近く、商店街を曲がった先、住宅街のマンションにある。 昨年１１月に撮影した画像。 風水など占いの鑑定だけではな
メモ「ホメオパスを信じた癌患者」
乳癌が再発し手術不可能と告げられたMary NedloufはホメオパスDr. Jarir Nakouziに希望を託した。そして、Maryの苦痛は増し、夫Said Nedloufは4万1000ドルを治療費として失い、夫妻は残されていた貴重な時間を効かない治療のために失った。[No Way to Treat the Dying (2008/01/26) on NewsWeek] Cancer, says Barrett, is 'a fertile field for exploitation because patients are so often frightened.' 患者は怯えていることが多く、それ故に、癌は搾取のための肥沃な大地となっていると、Barrett[Quackwatch主宰]は言う。 What price do you put on hope? Is $3,000 a
ホメオパスになるためのコスト - NATROMのブログ
ホメオパシーによる被害者は、レメディによる治療を受けた人だけではない。ホメオパス自身も被害者となりうる。ホメオパシージャパンの関連団体にホメオパスを養成する学校がある。学長は由井寅子氏だ。 ■ホメオパシー統合医療専門校 カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー 患者だけではなく、「ホメオパスになりたい人」も、ホメオパシージャパンの顧客なのだ。カレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー（CHhom）には複数のコースがあるが、たとえば、「プロフェッショナル・ホメオパス養成コース」は、4年かけて、「日本ホメオパシー財団日本ホメオパシー医学協会（JPHMA）認定ホメオパスの受験資格」を得ることができる。もちろん、「JPHMA認定ホメオパス」は国家資格ではない。一民間団体の資格に過ぎない。私の見るところでは、「JPHMA認定ホメオパス」の資格には何の価値もなく、CHhomのやっていることはただ
今ホメオパシーから離れつつある人たち。「私はこれから一体どうしたらいいのだろう」の声。｜てんかん（癲癇）と生きる
てんかん（癲癇）と生きる 外傷による側頭葉てんかん（癲癇）、情動発作について日々の雑感などを書いて行きます。同情されるためでも、てんかんをめぐる世情を糾弾するための日記でもありません。 プロフィール [ルームを見る|なうを見る] ニックネーム：moon-3 自己紹介： 私は四十代の男です。（どんなヤツであるかはルームをご覧ください） 幼稚園児のとき園内で、側頭部を陥...>>続きをみる ブログジャンル：健康・医療/闘病 メッセージを送る アメンバーになる プレゼントを贈る [記事作成・編集] 最近の記事一覧 今ホメオパシーから離れつつある人たち。「私はこれから一体どうしたらいいのだろう」の声。 抗てんかん薬が効かない、という人。 昨日の失態。 医療の「手段」からホメオパシーであること自体が「目的」に。 盛夏、猛暑、午後六時、地下鉄の駅で。 類さん、危ない！？ そして、現代のアンバランスの話
「少子化の原因は非正社員の増加のみにあらず。未婚者を増加させる社会構造の変化にある」――東京大学・佐藤博樹教授インタビュー
少子化に歯止めがかからない原因の1つとして、労働市場で非正社員が増加している影響が取り沙汰されている。雇用が不安定で収入が低い非正社員の増加は、若者の未婚化に拍車をかけ、さらなる少子化につながりかねないと言うのだ。しかしそれは、1つの要因に過ぎない。東京大学社会科学研究所の佐藤博樹教授は、最大の原因は「社会構造の変化」にあると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 小尾拓也、撮影／宇佐見利明） さとう・ひろき／社会学者。東京大学社会科学研究所 社会調査・データアーカイブ研究センター教授。専門は産業社会学。1953年生まれ。東京都出身。一橋大学卒業。雇用職業総合研究所研究員、法政大学大原社会問題研究所助教授、法政大学経営学部教授などを経て、現職。主な共著・編書に『人事管理入門（第2版）』（日本経済新聞出版社）、『男性の育児休業――社員のニーズ、会社のメリット』（中公新書）、『実証研究 日本
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