CiRA iPS細胞の新しい樹立・維持培養法を確立 | QLifePro
阪大、味の素と共同で 京都大学 iPS細胞研究所 CiRAは1月8日、中川誠人講師、山中伸弥教授らの研究グループが、細胞移植治療に適した人工多能性幹細胞（iPS細胞）の新しい樹立・維持培養法を確立したことを発表した。 （画像はプレスリリースより） この成果は大阪大学、味の素株式会社との共同研究によるもので、イギリスの科学誌「Scientific Reports」に1月8日付で掲載された。 これまでの方法は多工程 多くの患者がヒトのiPS／ES細胞を再生医療として利用できるようになるには、ヒト以外の動物由来の物質を含まず、工程数が極力少ない方法でiPS細胞を樹立・維持培養することが望まれる。 これまでの方法は、iPS／ES細胞を培養する培地中に血清などの動物由来の成分が含まれており、また、フィーダー細胞を使うことで作業工程が多くなっていた。 ラミニン-511を用いて 研究グループは、フィーダ
抗がん剤が効かないがん細胞をリプログラミングする薬剤を発見 | QLifePro
iPS細胞がん化とがん幹細胞 慶應義塾大学と産業技術総合研究所の共同研究グループは抗がん剤が効かない前立腺がんを抗がん剤が効くように細胞状態を初期化する薬剤を発見した。また幹細胞性を利用した薬剤探索プロトコル、「薬効リプログラミング」は多方面の活用が期待される。 （Wikiコモンズを利用） iPS細胞は再生医療、創薬の切り札として期待されるが、実用化における問題点のがん化の危険性は未解決である。一方、がん治療では組織幹細胞と類似のがん幹細胞が存在すること、抗がん剤の効かない耐性がん細胞が多能性のがん幹細胞であることがわかり、がん幹細胞をターゲットにした試みが行われている。従ってiPS細胞がん化、がん幹細胞、抗がん剤耐性がん細胞の関連が注目されつつある。 がん細胞をリプログラミングする 膨大な時間と費用のかかる新薬開発で近年、既存薬を転用するドラッグ・リポジショニングが注目されているが、既存
医療分野にiPS細胞研究支援、300万人雇用創出も、日本再生戦略原案まとまる | QLifePro
医療や介護など11の分野で後押し 政府は国家戦略会議を開き、2020年度までの成長戦略「日本再生戦略」の原案をまとめた。 この中でFTAAP＝アジア太平洋自由貿易圏の構築を目標に、TPP＝環太平洋パートナーシップ協定を促進し、EPA＝経済連携協定による貿易額を、現在の全体の20％弱から、80％にまで引き上げるとしている。 また医療や介護など11の分野で新たな重点施策を明示し、全体で100兆円の新規市場と480万人の雇用創出を目指す。それぞれ20年までの目標に加え15年度までの中間目標を掲げ達成度を毎年評価する。 医療分野に50兆円の市場 医療・介護分野ではiPS細胞などの先進的な医療技術の開発を支援し、20年までに新たに50兆円の市場と約300万人の雇用を創出することを目標にとしている。 iPS細胞は皮膚などの細胞をさまざまな細胞になれる状態に初期化したもので、傷ついたり、機能を失ったりし
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