中国、レアアースの輸出禁止を検討 | WIRED VISION
前の記事 アンキロサウルス「しっぽの威力」をCTスキャンで実証 「増加する老朽化ダム」の脅威：検査・改修には巨額が必要 次の記事 中国、レアアースの輸出禁止を検討 2009年8月27日 Nathan Hodge レアアース(希土類元素)は21世紀の技術にとっての生命線だ。これがなければ、スマートフォンもハイブリッドカーも精密誘導兵器もありえないだろう。そして世界のレアアースの大半を採掘している中国は、その戦略的な価値に気付き始めたようだ。[レアアースは17種類の元素のこと。中国(チベット)が世界の産出量の90％以上を占めている] イギリスの『Telegraph』が報じた記事によると、中国の工業情報化部は、テルビウム、ジスプロシウム、イットリウム、ツリウム、ルテチウムの輸出の完全禁止を検討しているという。また、他のレアアースについても国外販売を制限する可能性があるようだ。 だがまだ慌てる必要
都市鉱山とレアメタル――現代の発掘現場
わたしたちの生活に溶け込んでいるレアメタル。今、その再利用を巡って盛んに議論が交わされています。現代の鉱床はリサイクルという形で操業されていくのかもしれません。 レアメタル再利用の動きが加速――そんなニュースが最近頻繁に取り上げられるようになっています。では、レアメタルとはどういったもので、なぜここにきてその再利用が加速しているのでしょうか。 レアメタルについて、学術的な定義というものは実は存在しません。端的には、銅、鉛、亜鉛、アルミニウムといったいわゆるベースメタル以外はある意味すべてレアメタルだといえます。ここで、多くの人が抱くレアメタルのイメージは、「資源量が少ない非鉄金属」という認識が強いと思います。しかし、厳密に考えてみると、地域的に偏在し、かつ鉱物学的に放射性元素を含むことも多く、資源確保の上で難しい問題を抱え、そのためにコストが高く、結果として「生産量が少ない」ものがレアメタ
温暖化で北極圏の領土争いが過熱：カナダとロシアの小競り合いも | WIRED VISION
前の記事 「土星の輪」の上に生まれる影を見よう 次のトレンドは「iPhone 3.0アクセサリ／アプリ」 次の記事 温暖化で北極圏の領土争いが過熱：カナダとロシアの小競り合いも 2009年3月30日 Nathan Hodge Photo credit: Rusmilitary.com 北極の氷の減少にともない、北極圏周辺の領有権を主張する諸国の間で新たな領有権争いが始まった。この争いには、新しい航路、膨大な埋蔵量のエネルギー資源、領土問題の可能性など、多くのものが懸かっている。 [2007年9月には、カナダの北岸に沿って、ヨーロッパからアジアへ直接向かう航路を遮る氷が有史以来初めて無くなった(日本語版記事)。この北西航路で、例えば欧州と日本を結ぶ距離は従来よりも40％も短くなるとされ、世界の海運や物流が大きく変わるとみられている。また北極圏には、世界の天然ガスや石油の未確認埋蔵量の約4分の
意外なものがたくさん水を使っているということがよくわかる図
通常の成人の場合、1日に飲むべき水の量は2リットルから2.5リットル程度なのですが、実際にはそれ以上の量の水分を普通に生活しているだけで消費しています。よくよく考えてみれば当たり前なのですが、普段の暮らしの中では気づきにくいものとなっています。 というわけで、1日でどれぐらいの水を本当は消費しているのか？というのが非常によくわかる図は以下から。 GOOD >> Transparency: How Much Water Do You Use?>> 水色が実際に使っている水の量で、緑色が仮想的に使っている水の量。例えば牛肉の場合、その元となる牛を育てるためにたくさん水を使うので、仮想的にたくさんの水を消費している、という意味。 朝食の場合、コーヒーの方が紅茶よりもたくさん水を使っていることに。 昼食時にサラダとハンバーガーを比べると、みずみずしい感じのするサラダの方がたくさん水を消費するのかと
勝川俊雄 公式ウェブサイト: 漁業国益論
現在の水産業は税金に依存している。 例えば、１８年度一般会計予算を見てみよう。 水産庁の予算は約1800億円で、漁業の生産額の１２％を占める。 特別会計まで考慮すると、この数字はさらに膨らむことになる。 農林水産業以外の産業をサポートする経済産業省の予算は7828億円に過ぎない。 如何に漁業が優遇されているかがわかるだろう。 産業規模と比べると、べらぼうの税金が投入されているのだから、 国民の負担で漁業を支えていると言っても良いだろう。 納税者は、株式会社の株主の相当するのだ。 最大の違いは、株主は自分の意思で株を買うし、株で儲かることもある。 納税者は、一方的に、有無を言わさず、むしり取られるだけだ。 漁業（漁業者および水産庁）は、 株式会社が株主に対して果たす以上の責任を負うべきだろう。 税金で支えてもらっている以上、国益を果たす義務がある。 では、国益とはい
2048年、刺身が食べられなくなる? | スラド
Scientific Americanおよびnews@nature.comより。カナダDalhousie大学 生物学部のBoris Worm博士らの研究によると、人類の海洋の扱い方がこのまま変わらなければ、2048年には漁業資源は壊滅するという。 チームの分析は国連食糧漁業機関による1950年代からのデータに加え、32の実験、48箇所における観察、さらに最近1000年間における沿岸漁業の歴史的データを参考にしている。1800年代と比較してみると、商業的に重要な魚類について、91%の魚類が資源量を半減させ、38%が資源的にほぼ消滅し、7%が絶滅しており、1950年代と2003年で比較してみても、29%の資源が壊滅しているという。何も対策がとられなければ、2048年には残り全ての漁業資源が壊滅する見込みだ。 Worm博士らは、漁業全体を捕獲から養殖へと変えていき、乱獲や汚染を防いで海の生物学的
富士通など、携帯電話に適用可能な耐衝撃性を持つ植物性プラスチック
富士通と富士通研究所は5月16日、携帯電話に適用可能な耐衝撃性を持つ植物性プラスチックを発表した。同プラスチックの開発には、東レも協力している。 3社は、トウモロコシなどを原料とするポリ乳酸とガラス転移温度の高いポリカーボネートをポリマーアロイ化する際、相溶性を向上させ、材料同士の混ざりやすさを高めた。 その結果、従来よりも微細な構造の形成に成功し、耐熱性と成形性は従来品と同等でありながら、1.5倍高い耐衝撃性を持つ植物性プラスチックを実現できたという。 また耐衝撃性が高くなったことから、富士通と富士通研究所は「携帯電話を始め、さまざまなモバイル機器への適用が可能」としている。 富士通は、この植物性プラスチックを適用し、携帯電話の筐体を試作した。試作品は、5月18日から19日に東京国際フォーラムで開催する富士通フォーラム2006に出展する。
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勝川俊雄 公式ウェブサイト: 漁業システム論