エンガジェット日本版後継は「テクノコア」 Ittousai編集長で6月立ち上げへ
3月31日に記事の更新を終え、4月末には全記事が削除されるテクノロジーニュースサイト「エンガジェット日本版」。4月21日、その後継となるメディアの存在が明らかになった。新メディアの名前は「テクノコア」。編集長を務めるのはエンガジェットを日本で立ち上げ、独特な文体と切り口で高い人気を誇るIttousai氏だ。 Ittousai氏を運営面で支えるのは、2013年から2016年までエンガジェット編集長としてIttousai氏とタッグを組んだ鷹木創氏。組織がどのような形態になるかは未定。「今決まっているのは名前くらい」と鷹木氏は話している。 サイトオープン時期については「6月オープンに向けて頑張っています」と鷹木氏。2人以外の編集部構成は非公開だが、当時のエンガジェットを支えた2人が今度はガジェットに限定せず広くテクノロジーの話題を追うWebメディアを立ち上げる。 現時点ではTwitterアカウン
TechCrunch Japanおよびエンガジェット日本版 終了のお知らせ
日頃より、当社運営のメディアサイト「TechCrunch Japan」および「エンガジェット日本版」をご利用いただき、誠にありがとうございます。 当サイトは、開設以来、多数の方々にご利用いただいてまいりましたが、2022年3月31日をもちまして、日々の更新を終了し、2022年5月1日にサイトを閉鎖させていただくことになりました。 日頃よりご愛読いただいている皆さま、当メディアを活用し、広告出稿をいただいている広告主および広告代理店の皆さまにおかれましては、突然のお知らせとなりましたことを深くお詫び申し上げます。 2006年よりTechCrunch Japan、2005年よりエンガジェット日本版のサイトをスタートし、より良いニュースサイトの提供を目指し、運営を行ってまいりましたが、米国本社のグローバル戦略に伴い、この度の決定となりました。 なお、2022年5月1日をもちまして、両サイトを閉鎖
「ジャパニメーション」とは何だったのか？ その起源と終焉｜数土 直志(すど・ただし)｜note
■ジャパニメーション(Japanimation)は存在したのか？ 米国で日本アニメを指す言葉に「ジャパニメーション(Japanimation)」があることを知っているかたは少なくないと思います。 しかし「“ジャパニメーション”なんて米国で全く使われていないよ」、という指摘もまた多いのです。日本アニメをジャンルとして区別する場合は、単純に「ANIME＝アニメ」と呼ぶことが大半だと。 実際に僕自身の米国での経験からも、これは同意です。アニメイベントや小売店、メディアなど皆無とまではいかないけど、「ジャパニメーション」が登場するのは極めて稀です。 「ジャパニメーション」は存在しないのでしょうか？ そうとは言えません。過去に遡るとその形跡は確かにあります。「ジャパニメーション」はどこかの段階で消えてしまったのでしょうか。ならば、いつ、どのように誕生し、使われ、そしていまはどうなってしまったのか。
米メディア、すしを米国内で大衆化したのは「統一教会の故文鮮明氏」…もともと日本食ではないと伝える＝韓国報道（WoW!Korea） - Yahoo!ニュース
米メディア、すしを米国内で大衆化したのは「統一教会の故文鮮明氏」…もともと日本食ではないと伝える＝韓国報道（写真左が故文鮮明氏/画像提供：wowkorea） 代表的な日本食として世界で知られている「すし」がアメリカで大衆化されたのは、韓国人のおかげだという記事が注目されている。 【写真】もっと大きな写真を見る 統一教会（世界平和統一家庭連合）創始者の故ムン・ソンミョン（文鮮明）氏が、アメリカで大型の水産物流通業者「トゥルー・ワールド・フーズ」を立ち上げて、すしを大衆化させたというのだ。 アメリカのメディア「ニューヨーク・タイムズ」は、5日付（現地時間）の付録として発刊したマガジンに「アメリカにおけるスシの秘話～どうやって韓国の宗教が刺身帝国を築いたのか」というタイトルに記事を掲載。 記事では「1980年代にアメリカ人の中で『大トロ』や『おまかせ』を知る人はほとんどいなかった」とし、アメリカ
東京五輪、海外メディアは不満爆発寸前 「我々は敵じゃない」
続きを読む 「日本はもっと素晴らしい国のはず」 「日本はもっと素晴らしい国のはず」 筆者も5月下旬から6月にかけて赴任先のニューヨークから日本に一時帰国し、14日間の自主隔離期間を過ごした（関連記事）。このときにも「海外から来た人＝コロナウイルスを運んでくる人」という差別を日本国内で少なからず感じた。日本に一時帰国する前にワクチンも接種し、飛行機に乗る前と後に検査を受け、陰性の結果を得ているにもかかわらず、だ。科学的に見れば、ワクチン接種も検査も受けていない日本在住者よりも安全性が高いと言えるのだが……。 米国ではワクチン接種の普及が急速に進む5～6月ごろまで、飲食店を閉鎖したり店内飲食の人数を制限したりするなど日本に比べて厳しい新型コロナ対策を実施してきた。接種人口が増えて規制が緩和され始めてからは、例えば野球場では接種者と非接種者の観戦エリアを分けるなど、「接種」が一つの基準になってい
もへもへ on Twitter: "どちらかというと左派系自称文化言論人が「息苦しくなった」というの当たり前で間違ってないんですよ。ネット普及前に「大メディアで語れるのあいつばっかり」だったんで反論されずに自由にしゃべれた。彼らのみが大メディアで全国に意見を言える特権階級だったんですよ。ネット普及でそれが崩壊した。"
どちらかというと左派系自称文化言論人が「息苦しくなった」というの当たり前で間違ってないんですよ。ネット普及前に「大メディアで語れるのあいつばっかり」だったんで反論されずに自由にしゃべれた。彼らのみが大メディアで全国に意見を言える特権階級だったんですよ。ネット普及でそれが崩壊した。
メディアの大半が女性役員ゼロ 新聞労連など女性登用求め会見 | 毎日新聞
記者会見する新聞労連の吉永磨美中央執行委員長（右）と、民放労連女性協議会の岸田花子副議長＝東京都千代田区の厚生労働省で2021年2月9日、中川聡子撮影 日本新聞労働組合連合（新聞労連）などメディア労組4団体は9日、東京都内で記者会見し、日本新聞協会など4業界団体と加盟各社に対し、女性役員比率を上げるよう要請したことを明らかにした。メディアの業界団体や加盟各社の女性役員の数は極めて少なく、約7割の団体・会社が役員ゼロだった。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言で、日本のジェンダーギャップに国際的な注目が集まるなか、新聞労連の吉永磨美中央執行委員長は「発言の背景に女性蔑視的な社会風土がある。メディアの影響や責任は大きく、私たち自身が変わる必要がある」と訴えた。
「日本政府は中国と同じことを頼む」 ニューヨーク・タイムズ前支局長が内実を暴露 | 毎日新聞
2020年が終わり、新たな年を迎えた。年明け早々から緊急事態宣言などで政治の役割が問われる中で、メディアは政権の監視役となりえているか。中国や日本の取材経験が長い米紙ニューヨーク・タイムズの前東京支局長で、新著「吠（ほ）えない犬」（双葉社）で日本政府とメディアの関係を詳しく書いたマーティン・ファクラーさんにじっくり話を聞いた。【金志尚/統合デジタル取材センター】 「アメとムチ」 ――「吠えない犬」というタイトルにどんな思いを込めましたか。 ◆本来メディアは権力者の監視役、つまり「ウオッチドッグ」（番犬）にならなければいけません。おかしなことがあれば吠え、市民に伝えるのです。しかし実際はどうでしょうか。私にはむしろ、権力にすり寄る「ポチ」に見えました。安倍晋三政権は自らに好意的なメディアには単独インタビューの機会を積極的に与える一方、批判的なメディアにはあまり与えませんでした。こうした「アメ
日本でも大量拡散したバイデン氏の「不正」めぐる情報。まとめサイトや、新興宗教系メディアが影響力か
ネット上に拡散している情報の多くはトランプ氏の陣営側、ないしは支持者から出されているもので、「選挙の不正」を訴えている内容であることにも特徴がある。 票が捨てられている、燃やされているというものから、開票所で不正が行われている、郵便投票で不正が行われている、選挙人の登録そのものに不正がある、という情報。また、これ以外にもバイデン氏本人の資質や、中国との関係性などに関するものもある。 トランプ氏やその息子、側近らが拡散に関与しているものもあり、誤情報の多くには、Twitterからの警告表示が出されている。 こうした言説は、様々な報道機関によってファクトチェックの対象となっている。米BuzzFeedが11月3〜6日にチェックした情報だけでも、その数は34個にのぼる。 情報はアメリカのみならず世界中で広がっており、日本も例外ではない。「ファクトチェック・イニシアチブ」が運営する判定前の「疑義言説
アメリカの大統領選挙、日本は陰謀論まみれ
頭痛い ワシントンタイムズは統一教会のフロント紙、epochtimesは大紀元のフロント紙、どっちも新興宗教がらみで、だからといって間違いだとは言わないが、日本人はアメリカで言う◯教新聞読んでるって分かってるの 聞いたこともない泡沫メディアやツイッターのアカウントをソースに米民主党叩き、ネガキャン アメリカだとトランプ信者しか信じてないような稚拙な陰謀論が日本だと大手を振るってあちこちで通用してるのでびっくり。 ピザゲートもオバマゲートもいつまで経っても立件されないのは火のないところに煙が立ってるからでしょ 結局主要メディアはトランプアンチばっかりだからトランプ信者は認知的不協和を解消するために陰謀論サイトに行くしかないって重症だな ハンターバイデンのウクライナの件もロシアの捏造説が濃厚、そもそも最初の陰謀論の元ネタの文書は実在しない機関の実在しない人物が書いていたってNBCがスクープ出し
「ノーベル賞受賞の報道では、研究内容ではなく生い立ちばかり報道するし…」日本のメディアは『専門的内容の理解を諦めてしまっている』のか？
SS @heart_b_1to これ冗談で終わる話でもなくて、 ノーベル賞受賞の報道では研究内容ではなく受賞者の生い立ちや家族関係の話ばかり報道するし、 若手棋士の最年少タイトル獲得の報道では対局の中身ではなく対局時の昼飯の話を報道する。 専門的内容の理解を諦めてしまっているような姿勢、実際あるよな。 twitter.com/k_nack/status/… 2020-10-04 00:49:18 a_mak@野々宮晃一 @k_nack ごめん、野球の記者会見をするのに「その持っている棒はなんですか？」「さっき投げた丸いのはなんですか？」って聞くような記者をよこされたら流石に呆れない？ twitter.com/kazuho/status/… 2020-10-02 21:19:53
大村知事リコール運動１カ月…高須院長らが怒りの会見！ デヴィ夫人「大村知事、あなたは日本人ですか？」 百田尚樹氏「愛知メディアのみなさん、記事にする気ありますか？」（1/2ページ）
愛知県の大村秀章知事に対するリコール運動を展開している「高須クリニック」の高須克弥院長は２５日夜、運動開始から１カ月を迎え、名古屋市内で記者会見を開いた。賛同する元インドネシア大統領夫人のデヴィ・スカルノ氏や、名古屋市の河村たかし市長らも参加。税金が投入された昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を認めた大村知事の責任を追及した。 「支援者はすごくたくさん集まっている」「街に出て触れあうと、全員が署名してくれる」 高須氏は会見で、こう語った。 「『お辞め下さい大村秀章愛知県知事』 愛知１００万人リコールの会」事務局によると、現在、７万人強の受任者への署名用紙の発送が進んでいる。資金を募るクラウドファンディングには、２４日時点で全国から約２５００人が応じた。 ８月末、多数のフォロワー数を持つ著名人らが、「署名参加
公開に寄せて ― Renewsでやりたいこと - Renews お知らせ
課題まみれニッポン。だからこそ 社会課題にまみれた“課題先進国”の日本。東京一極集中や少子高齢化、教育レベルの低下といった、長年指摘されてきた課題の深刻度が増す中、国としての勢いやチカラの衰えも顕著になっています。 スイスに本拠を構える世界トップクラスのビジネススクール、IMDが毎年発表する「世界競争力ランキング」において日本は、6月16日に発表された2020年版で34位と、前年の30位をさらに下回りました。同ランキングが始まった1989年から92年まで、日本は4年連続で1位でしたが、その栄光は見る影もありません。 そこに、新型コロナウイルスが襲いかかり、人々の不安や不満は増すばかり。SNSはその捌け口となっているかのように誹謗中傷や罵詈雑言で溢れ、対立や分断も進み、平易に表現すれば「余裕のないギスギスとした社会」へと向かっていっているような気がします。 しかし、悲嘆に暮れていても、「あれ
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西村 カリン (Karyn NISHIMURA)💙💛 on Twitter: "17時30分より菅首相のグループインタビューが実施されるという案内が来たが、意味がよく分からない。「リスニングルーム」があって、そこで記者が座って聴くらしい。録音が出来るけど、放送NG. 私は海外メディアの記者として抽選で選ばれて… https://t.co/4FjjryIRoK"
問題だらけの「日本学術会議」は、今すぐ「民営化」するのが正解だ（髙橋 洋一） @gendai_biz