死後もメタバースで「生き続ける」モード、チェコのVR新興企業が開発中 - CNET Japan
このような話が出てくるのは時間の問題だった。チェコの仮想現実（VR）開発企業Somnium Spaceが、メタバース空間で永遠に生き続けられるようにする技術の一端を明らかにしている。 Somnium Spaceの最高経営責任者（CEO）Artur Sychov氏は、数年前に父親をがんで亡くしてから、死後も故人の人格を保存する方法を探り始めた。Somnium Spaceが開発中の「Live Forever」（永遠に生きる）モードはその成果だ。ユーザーは自分の容姿や声、さらに人格まで模倣したデジタルアバターとして「生まれ変わる」ことができる。 このような目的を実現するため、Somnium Spaceは会員の許可を得て、会話や動作、顔の表情など、膨大な量の個人のデータを記録しようとしている。 Sychov氏はVICEの取材に対し、「私が死んだとしても、生前にこうしたデータを集めていたとしたら、（
バイデン大統領、米アマゾンで初の労組結成を称賛
ニューヨーク市スタテン島にある米Amazonの物流倉庫では4月に入り、従業員の投票で、同社の施設では米国初となる労働組合の結成が決まった。現従業員と元従業員が結成した団体Amazon Labor Union（ALU）はこうして大きな勝利を収め、さらに米国時間4月6日、Joe Biden米大統領から精神的な支援を受けた。 Biden氏はこの日、北米建設労働組合（NABTU）の会議で演説し、AmazonでのALUの勝利を意味するこの出来事に、肯定的に言及した。 「ところで、Amazonの話だ。われわれはここまで来た」とBiden氏は聴衆に語りかけ、歓声を受けた。さらに、広く労働組合を称賛し、自分たちは「必死に働く人々に威厳と敬意をもたらす」ために存在すると述べた。 Amazonにコメントを求めたが、今のところ回答はない。 スタテン島の物流倉庫で働く従業員は、労組結成の是非をめぐり、6日間にわた
低価格スマホ--アップルとサムスンが歩む真逆の道
そこそこのスマートフォンを手に入れるために、1000ドル（約12万円）近くも出す必要はもうない――この点でAppleとサムスンの意見は一致しているようだ。しかし、手頃な価格のスマートフォンが何を指すのかについて、両社のビジョンは大きく異なっている。 両社のアプローチの違いが、今回ほどはっきり感じられたことはない。Appleとサムスンはどちらも3月にオンラインで基調講演を行い、「iPhone 13」や「Galaxy S22」といった話題の上位機種より数百ドル安い新機種を発表した。先行したのはAppleだ。同社は米国時間3月8日のイベントで429ドル（日本では税込5万7800円）の新型「iPhone SE」を発表した。この手頃な価格のiPhoneは、見た目こそ2017年発売の「iPhone 8」と似ているが、5Gに対応している上にiPhone 13と同じプロセッサーを搭載している。続いて17日
アップル、スパイウェア「Pegasus」開発元を提訴
Appleは米国時間11月23日、スパイウェア「Pegasus」の開発元であるイスラエルのサイバーセキュリティ企業、NSO Groupを提訴したことを明らかにした。Pegasusについては、2021年に入って活動家やジャーナリスト、要人のスマートフォンにインストールされていたことが判明していた。 Appleは、今回の提訴に関する声明の中で、「さらなる悪用と被害」から同社ユーザーを守るために、NSO Groupに同社のハードウェア、ソフトウェア、または端末を使用することを禁止する永久的差止命令を求めていると説明。カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に提出された訴状には、NSO Groupによる米国連邦法および州法の「目に余る違反」を是正することも目指す、と記されている。 Appleは9月にリリースした同社製品（「iPhone」「iPad」「Apple Watch」「Mac」）向けのセキュリ
パイオニア、「MapFan」など地図事業のインクリメント・ピーを投資ファンドに譲渡へ
パイオニアは3月10日、同社の完全子会社で、地図事業を展開するインクリメント・ピーの全事業を、ポラリス・キャピタル・グループが運営するポラリス第5号投資事業有限責任組合等が保有する特別目的会社「PIPホールディングス」に譲渡すると発表した。なお、PIPホールディングスは、取引実行日の6月1日に商号を「インクリメント・ピー株式会社」に変更予定。 インクリメント・ピーは、パイオニアのカーナビ向けの地図データ開発を目的に、1994年に創業。カーナビ以外の用途を含め、地図や位置情報サービスを提供。個人向けでは「MapFan」などで知られる。今回の取引では、インクリメント・ピーの全事業および、関連する権利義務をポラリス側に譲渡し、新生インクリメント・ピーとしてスタートする。 今回の取引は、パイオニアがモビリティ分野でのソリューションサービス企業に転換するための一環としており、新生インクリメント・ピー
アップル、「WHO基準で2割が難聴状態」と警告--騒音や過大音量の音楽再生を避けよう
Appleは、以前から取り組んできた、聴覚の健康維持が目的の研究活動「Apple Hearing Study」で得られた結果を発表した。それによると、米国ではWHOの基準を超える騒音にさらされながら生活している人が多い。また、過大な音量のヘッドホンやイヤホンで音楽を聴くことを避けるよう呼びかけた。 この研究は、米国の「Apple Watch」「iPhone」ユーザーを対象にして、騒音計測アプリを通じてデータ収集した。ミシガン大学と共同で調査を実施し、結果はWHOに報告している。 WHOは騒音の上限値を定め、これ以下に抑えるよう推奨している。これに対し、実験に協力した人の25％は、日常的に自動車や機械、交通機関などで上限以上の騒音にさらされていた。そして、50％弱の人が、騒音の大きな職場で現在働いている、もしくは働いた経験があった。 難聴と診断されたことのある人は約10％いたが、その75％は
ファミレス「デニーズ」、客席をテレワーク専用スペースにする実証実験を開始
レストラン事業などを展開しているセブン＆アイ・フードシステムズは2月8日、ファミリーレストラン「デニーズ」における、客席の一区画をテレワーク専用のスペースとして利用できるサービスの実証実験を、同日から開始した。 対象となる店舗は東京都内の「デニーズ錦糸町駅前店」と、「デニーズ浅草雷門店」（9日から）。時間は平日14時から18時（時間内で無制限）、利用金額はドリンクバー付きで600円（税込）。電源とWi-Fiが利用可能。店内通常料金にて、食事なども注文できる。 これは、テレワーク・テクノロジーズが提供するサービス「テレスぺ」をファミリーレストランで初めて活用するというもの。テレスペは、LINEで友だち追加するだけで電源／Wi-Fi 付きのリアルタイムな空席が表示され、すぐにテレワークを利用できるサービス。GoogleやLINEで「テレスペ」と検索し、LINEで友だちに追加すると LINE の
ドコモ井伊社長、格安プラン「ahamo」の伸びは「完全に想定外」--約半分が20〜30代に
NTTは2月5日に2020年度第3四半期決算を発表した。営業収益は前年同期比1.4%減の8兆7380億円、営業利益は前年同期比3.6%増の1兆5023億円と、減収増益の決算となった。 同日に実施された決算説明会で、同社の代表取締役社長である澤田純氏はその詳細を説明。新型コロナウイルスの影響によってNTTドコモ（以下ドコモ）の端末機器収入が減少したり、海外での会計処理が変更されたりしたことなどで減収となった一方で、ドコモのスマートライフ事業の増益や、海外での収支改善により増益になったとのこと。また当期利益はドコモの完全子会社化による利益取り込み影響が190億円あったことなどから、343億円増益の8312億円と過去最高の値になったという。
バイデン次期政権、オープンソース開発者のリコードン氏を技術ディレクターに
Joe Biden次期大統領の政権移行チームは、「OpenID」や「OAuth」の提唱者の1人であるDavid Recordon氏をホワイトハウスのテクノロジー担当ディレクターに指名したことを発表した。Recordon氏は、直近ではFacebookの最高経営責任者（CEO）Mark Zuckerberg氏と妻Priscilla Chan氏が設立した慈善団体「Chan Zuckerberg Initiative」のインフラストラクチャーおよびセキュリティ担当バイスプレジデントを務めている。 それ以前には、Facebookのエンジニアディレクターを務めた経歴を持つ。同社のオープンソースイニシアチブやプロジェクトの指揮を執っていた。これには、Facebookが自社の開発作業で使用していたコードレビューなどが可能なウェブアプリスイート「Phabricator」も含まれている。さらに、オープンソース
M1元年、Apple Siliconに決めるか待ちか--Apple製品の選び方2020～2021【Mac編】
2020年、社会環境の変化から、Macに対する需要が非常に高まった1年となった。リモートワーク（欧米ではWork from home）、そして世界中で行われるようになったオンライン授業によって、個人でMacを買い求める顧客、買い換える顧客が増加した。 直近2020年第4四半期決算、Macの売上高は90億3200万ドル（29.2％増）と、大幅な増加となっており、iPadやウェアラブル部門を大きく上回る売上高で、iPhone、サービスの両部門に次ぐ規模に返り咲いた。 Appleは2020年にMacBook Air、13インチMacBook Proを刷新し、第10世代Intel Coreプロセッサを搭載したモデルを投入。さらに夏にはやはり第10世代Intelプロセッサを採用し、T2チップとSSDを標準搭載としたiMac 27インチを刷新した。 その一方で、6月に開催した世界開発者会議（WWDC）
「携帯代が安くなる」--大学生のインスタで広がる「＃モバイルプランナー」は友情商法か
「Instagramのストーリーズでよく見かける、『携帯代安くなります！』というのが怪しくて気になる。昔の友だちから『モバイルプランナーやってるから相談に乗らせて』って連絡がきたけれど、大丈夫なのか」。ある大学生から、そのような相談を受けた。 「モバイルプランナー Instagram」の検索結果を見れば、一般の人だちがモバイルプランナーをどのように見ているのかわかるだろう。「怪しい」「大学生」「うざい」「仕組み」「なぜ安い」「デメリット」などという検索キーワードで検索されている。モバイルプランナーとは何なのか。なぜこのような投稿が増えているのか、そこに問題はないのだろうか。 広がる「＃モバイルプランナー」 2020年のはじめにAbemaTVでも取り上げられてコメントしたことがあるが、モバイルプランナーはここ数年で広がったものだ。 多くの場合、携帯電話会社でインターンをしている大学生の友人か
欧州医薬品庁にサイバー攻撃、コロナワクチン情報に不正アクセス
欧州医薬品庁（EMA）のネットワークを標的にしたサイバー攻撃があり、承認済みの新型コロナウイルスワクチンに関する文書がハッカーにアクセスされた。米製薬大手のPfizerとともに新型コロナウイルスのワクチン開発を進める独バイオテック企業のBioNTechが、現地時間12月9日付の声明で明らかにした。 EMAもサイバー攻撃があったことを認める声明を発表したものの、調査が続行中であることを理由に詳細の公表を差し控えた。なお、同庁はこのサイバー攻撃でワクチン承認に関する審査スケジュールに影響が生じることはないとしている。 BioNTechは、自社のサーバーに影響はなく、同社の臨床試験に参加した4万3500人の被験者の個人データが漏えいした形跡は見られないと説明している。 今回のサイバー攻撃を実行した組織の正体は分かっていない。ただ、過去には中国、ロシア、北朝鮮などの支援を受けたハッカーによる、新型
アップルの「M1」登場で浮き彫りになるインテルのプロセッサー問題
Appleのカスタムチップ「M1」と、それを搭載する新しい「MacBook Air」「MacBook Pro」「Mac mini」は、Intelにとっては悩みの種だ。Appleが自社製パーソナルコンピューターからIntelのプロセッサーを排除する「離婚手続き」は、2年ほどかかる見込みだ。 とはいえ、Intelの命運が尽きたわけではない。 Intelには、Appleの脅威からPC市場を守る幾つかの強みがある。Apple以外のPCメーカーは、そう簡単にはIntelから離れられない。Intelはいまだに、M1よりパワフルなハイエンドチップのリーダーだ。それに、状況改善のために必要十分な資金（182億5000万ドル相当の資産）を持っている。 Linley Groupのアナリスト、Linley Gwennap氏は「短期的には、重要な顧客を1社失う以外にはIntelのPC事業にとっての脅威はそれほど大
グーグル、「特定の住所を検索した人」のIPアドレスを警察当局に提供
検索履歴は極めて個人的なことを暴いてしまうものであり、警察がこのセンシティブな情報を要求するには通常、既知の容疑者に対する令状が必要だ。しかし、最近公開された裁判所文書により、捜査当局が容疑者を特定する前に、あるキーワードを検索した全ユーザーの情報を開示することをGoogleに要請できることが明らかになった。 警察は8月、性的暴行の罪で起訴されている歌手のR. Kelly被告の関係者であるMichael Williams容疑者を、フロリダ州で目撃者の車に火をつけたとして逮捕した。捜査当局は、「放火があった時刻近くに当該住宅の住所を検索したユーザー」に関する情報を要請する捜査令状をGoogleに送付した後、Williams容疑者を放火と証人買収の罪に関連付けた。 この7月の裁判所文書は米国時間10月6日に公開され、Detroit NewsのRobert Snell記者がこの文書についてツイー
米政府、TikTokの脅威について詳細を明かさず--文書を黒塗り
米国政府は、ソーシャル動画アプリのTikTokが多くの米国人にとってセキュリティとプライバシー上の懸念になっていると警告しているが、それでは中国政府がTikTokからどのようにデータを入手するかということに関しては、具体的な情報を非公開としている。 司法省が米国時間9月25日に裁判所に提出した文書では、中国政府が個人データを入手する方法に関する複数の具体的な情報が黒塗りされている。 「例えば、TikTokは米国人ユーザーのデータを米国内で保存していると主張したが、これについては米商務省の判断メモが、中国が依然としてそのようなデータを［黒塗り］を通じて入手できる可能性がある理由を説明している」と司法省は文書に記している。 商務省のメモも、同じく一部が黒塗りされている。 政府文書における黒塗りは多くの場合、きわめて重要な情報を一般に知らせない目的で行われる。例えば、商務省のメモでは、シンガポー
ソフトバンクロボティクスが配膳ロボット「Servi」をお披露目--飲食店業務を効率化
ソフトバンクロボティクスは9月28日に新事業戦略発表会を開催し、米Bear Roboticsと共同で、飲食店向けの配膳ロボット「Servi（サービィ）」を、2021年1月から販売することを発表した。月額9万9800円の3年レンタルプランにて提供する。 同社の代表取締役社長 兼 CEOである冨澤文秀氏は冒頭、コロナ禍によってビジネス領域に変化が出てきており「ロボットの役割も変わってきていることを痛感している」と説明。コロナ禍の環境に最適化しながらもコスト削減を実現するソリューションとして、10月に発売予定の空間浮遊菌量を削減する新しいAI清掃掃除ロボット「whiz i」や、人型ロボット「Pepper」を活用した発熱検知から声がけまでをワンストップで実現する「サーマルPepper パック」などの取り組みを紹介した。 その上で冨澤氏は、新たなロボットとして配膳ロボットのServiを発表した。これ
ドコモ口座のサービス停止は「現時点で考えていない」--ドコモが説明
NTTドコモは9月14日、「ドコモ口座」における不正利用に関する説明会を開催。その中で、ドコモ口座自体のサービス停止については「現時点で考えていない」との考えを示した。 その理由については「正常な状態で、特に（ドコモ）回線利用者を中心にお使いいただいているため。不正利用の被害がこれからも拡大するようなら、もちろんさまざまなことを考えないといけないが、現時点においてこの部分がそこまで拡大しているとは考えておらず、引き続きお客様にご安心してお使いいただけるような対策を講じつつ、取り組んでいきたい」と説明した。 同社によれば9月14日時点で、銀行からの申告ベースの被害件数は前回公表時より47件多い120件で、被害総額は前回より552万円多い2542万円におよぶという。現在、銀行口座登録の申込受付停止などの対応をしているほか、今後はeKYCによる本人確認やSMS認証の導入を予定しているという。
在宅勤務におけるIT機器購入の会社負担は10カ国で日本が最少--レノボが調査
レノボは、「テクノロジーと働き方の進化」と題した国際調査の結果を7月16日付で公表した。対象は10カ国（日本、米国、ブラジル、メキシコ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、中国、インド）で、18歳以上の企業・団体の従業員・職員2万0262人（日本は2021人）。調査期間は5月8日から14日。コロナ禍が引き起こした急速な働き方の変化に対するテクノロジーの役割について、在宅勤務、同僚や取引先とのコミュニケーション、ワークライフバランスなどの視点から調査したものとしている。 新型コロナウイルスの流行以降、在宅勤務へのシフトが進んだとした回答者が調査対象10カ国の平均で64％。また在宅勤務の比重がさらに上がると考えている回答者が52％に達したという。在宅勤務時の生産性が、オフィスでの執務時に比べ高くなったとの回答が63％と、PCなどのテクノロジーによって人々の働き方の自由度と生産性が両立される今
引き出しにしまいこんでいた「Apple Watch」--5年で評価が変わった理由
筆者は、これまで一貫して「Apple Watch」のファンだったわけではない。2015年に発売されたとき、きっとすごいだろうと期待して購入したが、結局は、手首にはめているより引き出しに入っている時間の方が多くなった。ようやくもっと頻繁に装着するようになったのは、それから3年たって、2つの大きな機能、LTEとECG（心電図）アプリが出そろってからだった。それ以降は、すっかり手首が定位置になった。 「iWatch」がやって来た 筆者がスペイン語版CNETでApple Watchを取り上げ始めたのは、公式発表より何カ月も前のことだった。2014年の夏には、週に1回、Appleのうわさに関する動画を担当していて、Appleが秋には「iWatch」を発表するという話が既に流れていた。 うわさどおり、2014年9月9日のイベントでは、「iPhone 6」の紹介に続いて、最高経営責任者（CEO）のTim
アップルのバーチャルWWDCにはARメガネのヒントが隠されていた
Appleは拡張現実（AR）ヘッドセットを開発中だと伝えられている。ARメガネ、あるいはARと仮想現実（VR）のヘッドセットかもしれない。とにかくその類いのものが2021年か2022年、あるいは2023年に登場すると、多くのメディアが報じている。どうやらパズルのピースがそろってきたようだ。 だが、新型コロナウイルスで混乱中の2020年に動画だけで開催されたAppleの開発者会議「WWDC」では、これらの計画については何も発表されず、示唆すらなかった。その代わり、パズルを完成させるための、そしてまだ答えられていない疑問に関連する、いくつかのピースが出てきた。 2019年、AppleはARでのマルチプレーヤー体験を可能にする、仮想世界のピースを構築する統合ARツールを披露した。2020年、Appleが「iOS 14」と「iPadOS 14」でアップデートした開発者向け新ツールキット「ARKit
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