島根県出雲市の島根大学医学部附属病院（以下、島根大病院）で、腎臓内科の医師7人が年度末までに退職する意向があることが「 週刊文春 」の取材でわかった。医師7人全員の一斉退職となれば、島根県の腎臓医療が危機に陥る可能性がある。 【写真】全国的に有名な島根大の伊藤孝史医師 腎臓専門医を育てた指導医の退職意向がきっかけ　島根県の腎臓内科医・A医師が語る。 「島根県は、20年ほど前までは県内に腎臓専門医が国内ワーストの9人しかいなかった。そんな状態から、1人の指導医が腎臓診療を進めて後進を育成。今年5月現在、島根県内の腎臓専門医は27人まで増えました。今の県内の腎臓専門医はほとんどがその先生の教え子なんです」 全国的に有名な医師の名は伊藤孝史氏（54）。1992年に広島大学医学部を卒業後、2005年に島根大病院に講師として着任した。日本腎臓学会の幹事を務め、島根大病院では准教授として「ワーキング・

教授を務める東大で進めていたネコの腎臓病治療薬の研究に対し、全国から３億円超の寄付が寄せられ話題となった宮崎徹さん（６０）が今春、東大を辞めて非営利の一般社団法人「ＡＩＭ(アイアム)医学研究所」（東京都）を設立、代表に就任した。今年終わりから来年初めにはネコ薬の治験に入り、「５年以内にはヒト薬でも臨床を始めたい」という。日本の最高学府で創薬と実用化を進めるのは、難しいのだろうか。 「東大は大変恵まれた大学で、基礎研究は非常にやりやすい。だが、創薬という結果を早く出すのは難しい、と思ったからです」 独立の理由を宮崎さんはこう話す。研究所には、東大の研究室にいた准教授や研究員ら２０人全員がついてきた。寄付金を資本金に、実務面は弁護士や税理士、弁理士などに外部委託。国内の製薬会社と協業に向けた作業を進めている。 開発中のネコ薬は、宮崎さんが発見し２３年前に論文発表した、多くの動物の血液中に共通し

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を巡り、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査をすべきか、せざるべきか。1年前にはほとんど馴染みなかったはずの、バイオテクノロジー分野の検査であるPCRに大きな関心が寄せられている。専門家の間でも、その実施をめぐって見解が分かれており、経済の停滞への懸念が高まる中でもあり、議論百出の状況になっている。 こうした中、都内港区の東京慈恵会医科大学が集中的にPCRを実施できるセンターを設置した。そのコストパフォーマンス、スピードが圧倒的だ。同大学が設置した自前の「Team COVID-19 PCRセンター」では、1検体当たり実費700～800円で検査を行うことができる。検査依頼から完了までわずか半日だ。新型コロナウイルス感染症を対象とした保険適用の検査は最低1万3500円。日本全国で、PCRの所要日数が3～5日などと報告される中で、圧倒的なコストとスピード

大学病院で診療にあたっても給与が支払われず、十分な補償もない「無給医」の問題について、東京都内の大学病院で若手医師らによる実態調査が行われ、「無給医」も新型コロナウイルスの患者の診療にあたっている実態が明らかになりました。調査を行った若手医師らは労働基準監督署に調査結果を提出しました。 今回の調査は、東京 文京区の日本医科大学の大学病院で診療に当たっている大学院生や研修生およそ120人を対象に、有志の若手医師らと日本労働弁護団が共同でアンケート形式で行い、32人から回答を得ました。 それによりますと、回答者の８割にあたる25人が、現在無給、もしくは給料のほとんどを支払われていない「無給医」か、過去に「無給医」だった経験があると回答しました。 このうち４人は大学病院との間に雇用契約がないということです。 残り21人は雇用契約はあるものの、実態とかけはなれた契約も多く、フルタイムで働いているの

新型コロナウイルスの感染が広がるなか、ワクチン開発が世界で始まっている。世界保健機関（WHO）によると70以上の開発計画が進む。日本では三つの計画を進める大阪大が最多だ。ウイルスのDNAの一部を接種する「DNAワクチン」、ウイルスの殻を再現した粒子「VLP」を使う手法、ウイルスそのものを使う「不活化ワクチン」――。それぞれどんな手法なのか。今後の見通しや課題は。VLPワクチンと不活化ワクチンの開発を進め日本ウイルス学会の理事長でもある松浦善治・阪大微生物病研究所教授と、病院などを担当する副学長で遺伝子治療学が専門の金田安史理事に聞いた。 ――それぞれの手法の開発状況と今後の見通しは。 金田　DNAワクチンは、新型コロナウイルスの遺伝子を、細菌などがもつ「プラスミドDNA」に入れ、マウスに投与しているところ。4月中に、感染を防御する抗体の量や強さ（抗体価）が上がるかどうかを評価する。治験で人

大学と企業が連携し、医療の基礎研究の成果を新しい医薬品や治療法の開発につなげようという研究拠点が、大阪・吹田市の大阪大学に設けられました。 「最先端医療イノベーションセンター」は、大学や大阪府、それに経済界などが協力し、医療研究の成果を発信しようという「大阪バイオ戦略」の拠点の１つとして整備されました。 １９日、大学や企業などからおよそ６００人が参加して記念の式典が行われ、平野俊夫学長が「基礎研究を社会に還元できるよう、技術革新に期待したい」とあいさつしました。 研究拠点の建物は、地下１階、地上９階建てで、およそ４８億円をかけて整備されました。このうち６階から９階には、３０の研究プロジェクトが使える研究室が設けられ、大阪大学と企業が共同で、がんや難病を対象にした免疫療法や、ｉＰＳ細胞を使った心臓や目の病気の再生医療の開発を目指します。 また、遺伝子解析やたんぱく質の分析ができる最先端の機器