ド派手な「火星探査」や「再利用ロケット」の裏でばく進するSpaceXのビジネス「いよいよ人類が火星へ」。 宇宙ベンチャー・米SpaceXのイーロン・マスクCEOは6月1日、2018年に火星無人探査を行うこと、そして計画が順調に進んだ場合に、早ければ2024年に火星に有人宇宙船を送り込むことを発表した。再利用ロケットなど、派手なプロジェクトが目立つSpaceXだが、ビジネス面でも着実な進ちょくを見せているのだ。 国際宇宙ステーションへの物資輸送から始まった SpaceXは4000人を超える従業員を抱えていると言われているが、同社のビジネス面を理解する上で役に立つのが、Web公開されているローンチマニフェストと呼ばれる打ち上げの実績および計画リストだ。そこには実に60件以上が並んでいる。その内訳を見ると、主に3つの市場で商業打ち上げサービスを受注していることが分かる。 1つ目がNASA（米航空宇宙局）を顧客とする国際宇宙ステーション（ISS）への物資輸送サービス、2つ目
