2月当初は「インフルエンザとたいして変わらん」とみんなが軽く見ていた新型コロナウイルスで世の中はてんやわんやである。 ニューヨーク市場のエブリデイ・サーキットブレイク、600兆円にも及ぶ量的緩和、そして世界同時鎖国、そして恐らくの東京オリンピック延期・・・ 正直、書いてるだけで世紀末感がハンパない。 仮に第三次世界大戦がおきても、ここまで悲壮なことにはならないんじゃないだろうか。 それぐらいにはスケールが桁違いである。 一年前にこんなことが起きるだなんて、誰一人として考えていなかった。 ナシーム・ニコラス・タレブが言うように、まさしくブラック・スワンはあったのだ。 私達がいま、間違いなく後世に語り継がれるであろう瞬間を生きているのは間違いない。 正直いうと、ぼく個人としては性根では未だに新型コロナウイルスの事をそこまで恐ろしいものだと思っていない。 いないのだが、じゃあその恐ろしくないもの

いっこうに収束する気配がみえない新型コロナウイルス。「うちにはおばあちゃんがいる」「もしも子どもが新型コロナウイルスに感染したら」など不安な日々を過ごしているママ・パパのためにWHOの新興・再興感染症チームの勤務を経て、現在は医業の傍ら執筆活動を続けている村中璃子医師に、前回記事「換気が重要！新型コロナウイルス「一斉休校と学童のリスク」」に引き続き、3月16日時点でいえることを寄稿してもらいました。 換気が重要！新型コロナウイルス「一斉休校と学童のリスク」元WHO村中璃子医師が特別寄稿 感染が広まりつつある新型コロナウイルス。共働きのママたちからは「学童が不安……」という声が聞かれるようになりました。ママやパパになにかできることはあるのでしょうか？　公園で遊ばせてもいいの？　さまざまな疑問があると思います。そこでWHOの新興・再興感染症チームの勤務を経て、現在は医業の傍ら執筆活動を続けてい

ホラー映画に例えると、初心者向けのSNS安全講習が簡単というお話。 ネットの危険なトラブルは、ホラー映画と同じ展開を辿りがちです。そしてネットのヤバイ人は、悪霊と同じ行動を取りがち。そんな風に覚えておくと、初心者でもSNSを安全に生き残れます。 霊の集まるスポットに興味本位で行ってはいけない 興味本位で危険スポットに遊びにいって呪われる。定番の展開です。悪霊が集まるような負のサイトや、ハッシュタグ、特定ジャンルの界隈には、興味本位に近づかないようにしましょう。 悪霊と目を合わせてはいけない視線をあわせると悪霊は、急速に寄ってきます。見ていると気づかれてはいけません。見えないふり、聞こえないふりは基本テクニック。ミュート推奨。 悪霊のことを語ってはいけない霊について語ると、霊が寄ってきます。軽く口にするだけで呪われる…そんなワードがSNSには多く存在します。また、デタラメの作り話で呪われるこ

（廣末登・ノンフィクション作家） 暴力団の勢力が衰退するとともに、半グレによる事件が増えているように思える。暴力団というオオカミが、暴力団排除条例（暴排条例）で身動きが取れないため、半グレという野良犬の活動領域が拡がった。とりわけ、オレオレ詐欺の火付け役は半グレであった。 溝口敦氏の著書『詐欺の帝王』をみると、当時は半グレ予備軍のチーマー等が様々な詐欺に関与していた様子がうかがえる（文藝春秋、2014年）。このチーマーやカラギャン（カラーギャング）、暴走族などの不良が、やがて「半グレ」とカテゴライズされていった。 半グレとは何者なのか 石垣島に半グレが進出し、繁華街で悪質な客引きや店舗への脅迫が相次いだ2019年9月、琉球新報は、同月14日の新聞紙面で、半グレを以下のように定義している。 ＜半グレ　暴力団などに所属せずに犯罪行為を行う集団。元暴走族や同じ出身地域の先輩後輩でつながるメンバー

福島第一原発事故の放射線による死者はゼロだが、避難などによる「原発関連死」は事故から2014年までの4年間で1232人だった（東京新聞調べ）。それに対して原発を停止したことで失われた命は4年間で1280人だった、とNeidell, Uchida and Veronesiは論じている。 その最大の原因は、電気代の値上げである。原発を突然止めたため化石燃料の輸入が急増し、次の図のように北海道では33%、関西では29%、東京では38%も電気代が上がった。 このため一世帯あたりの電力消費が、次の図のように4年で約15%下がった。それによって北海道・東北で室温が下がり、死者が増えた。 電力消費が減ったことによる死亡率への影響を推定するのが、この論文のコアである。その計算は複雑なので省略して結果だけ書くと、0℃以下の地域では電気代が10％上がると、寒冷化で死亡率が0.01％上がると推定される。 21都

北大教授は解放されたものの、邦人拘束の脅威は去ったわけではない 中国にて反スパイ法で拘束されていた日本の大学教授が解放された。中国が自ら招いた国立大学教授を逮捕・拘束するという暴挙は一旦手打ちを図ることになった。この解放の背景には習近平国家主席を国賓で日本に招待するという日中両国の思惑が働いたものと推測される。 しかし、この他に邦人は中国で既に13名が反スパイ法によって拘束されており、その中には実刑判決を受けた者も存在している。北大教授が解放されたこと自体は歓迎するべきであるが、日本政府が中国政府に完全に舐められていることは明らかだ。この状況下においても、日本政府は「日中関係が正常な軌道に戻った」と主張しており、その認識は常軌を逸しているとしか言いようがない。 日本政府が邦人を保護できない理由は「軍事力」が脆弱だから 中国政府が日本政府を軽く見て邦人を次々と拘束している理由は簡単である。そ

災害に遭う前に 生活のために備蓄しよう 災害に備えて『備蓄』が必要。知っていても、何を、どれくらい備蓄すればいいかわからない人も多いと思います。そんな人のために、これだけは備えてほしいもの、そして、無理なく備蓄するためのコツをまとめました。 備蓄のコツ「ローリングストック」 専門家などが薦める、無理のない備蓄のコツ。それは「ローリングストック」です。ふだんから日持ちのする飲み物や食糧、それに日用品を多めに買い置きしておき、賞味期限が近づいたものから使って、その分を買い足していく方法です。必要な量を無理なく備蓄することができます。 備蓄の基本は「水」と「食糧」 まず、大切なのは「水」と「食糧」。備蓄しておく量は最低3日分ですが、望ましいのは1週間分程度とされています。1週間分の水や食べ物、日用品を備蓄しておくことは大変ですが、「ローリングストック」で、必要な量を備えましょう。 水 水だけでな

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

台風19号の被害は、14日までに全国で死者46人だという。気象庁が今回とほぼ同じ規模で同じコースだとして警戒を呼びかけていた1958年の狩野川台風の死者・行方不明は1269人。それに比べると台風の被害は劇的に減った。 このように水害が減ったのは、台風が減ったからではない。台風や集中豪雨の頻度は、ここ100年ほとんど変わっていない。自然災害が減らなくても被害が減った最大の原因は、台風情報が正確になり、堤防やダムが整備されたことだ。 地球規模でみても、IPCCが指摘するように、熱帯のインフラ整備は足りない。今後80年に予想される海面上昇は最大でも80cm程度なので、堤防の建設で防げる。 他方、温室効果ガスを削減するコストは非常に高い。ロンボルグの計算では、パリ協定のすべての当事国が約束草案を2030年まで完全実施しても、2100年の地球の平均気温は0.05℃抑制できるだけだが、これには毎年1兆

下水道局では下水道整備時は50%の雨水が下水管を流入するとして設計していたが市街地化が急速に進み、80%の雨水が地中に浸透せずに一気に河に流れ込む状態になっている。今は新しく建設される道路の地下空間には巨大な貯留施設がほぼ必ず建設されている。昨日の雨の様子を見ながら、巨大な地下空間に静かに轟々と流れ込む大量の水を想像していた。 2. それでも、後少し勢力を維持して上陸していたらほとんどの河川は決壊していた？それでも、都市浸水の専門家が想定しているのは時間100mのそれも局地的なゲリラ豪雨だ。荒川の対策の前提も3日で500mmだ。 国土交通省HP　防災・減災の推進　‐　都市浸水対策 「東京都における総合的な治水対策のあり方について（６１答申）」 に示されている４つの目標治水水準 http://www.toshiseibi.metro.tokyo.jp/topics/h26/pdf/topi0

日々進化、巧妙化するフィッシング詐欺、ビジネスメール詐欺、ランサムウエア……。錯誤を狙ったわなや理解不足による失敗に陥らないためのネットセキュリティー常識講座です。自分だけでなく、会社や取引企業、人脈を傷つけないための常識、ソリューション力を身につけよう。 ※連載の一覧はこちら 桜井敏昭（日経ビジネス）：前回はフィッシング詐欺について取り上げましたが、今回は「標的型ウイルス攻撃」についてです。業務を装ったメールなどで、ウイルス（マルウエア）を感染させ、企業や組織が持つ情報を盗み出すようです。 2016年、大手旅行会社のJTBや15年の日本年金機構で起きた事件が有名です。前者は678万8443人分の個人情報が盗まれた可能性があるとされ、後者では125万件の年金情報が漏洩したとされています。標的型ウイルス攻撃の目的は何なんでしょう。 個人情報だけでなく機密情報も狙われている 辻伸弘（セキュリテ

ニューヨークで開催された「第74回国連総会 気候行動サミット」の様子（2019年9月23日撮影、写真：TT News Agency/アフロ） （池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 国連の気候行動サミットで話題を呼んだのは、スウェーデンの高校生、グレタ・トゥーンベリの演説だった。彼女は去年（2018年）から学校を休んで世界各国でデモに参加し、これまでにもイギリス議会、フランス議会、EU議会、アメリカ議会、COP（国連気候変動枠組条約会議）などで演説してきた。 16歳の高校生が、世界各国の議会や国際機関で演説するのは異例だ。この背景には、グレタを「人類の未来の代表者」として利用する世界の環境NGOの動きがあるが、彼らの運動で世界の環境はよくなるのだろうか。 豊かさが命を救う グレタの演説は絶叫調で、その内容は単純である。 人々は苦しんでいます。人々は死にかけています。生態系全体

1年ぶりにシノドスに寄稿します。前回の寄稿は北海道ブラックアウトについてでした。今回は、そのほぼ1年後に起こった台風15号による千葉県を中心とした長期広域停電について書くことにします。 2019年9月9日に千葉県に上陸した台風15号は、一時90万軒以上の需要家を停電させ、１週間経った執筆時点（9月16日13:00）でも約8万軒が依然停電しています。復旧もまだの段階で原因究明や再発防止の議論もこれからですが、現時点で早急に問題提起しなければならないものがあり、緊急寄稿しました。本稿で取り上げたい重要なキーワードはリスクマネジメント、そしてあまり聞きなれないかもしれませんがクライシスコミュニケーションです。 1年前の拙稿では、リスクマネジメントについて筆者は以下のように述べました。 ・電力会社を責めても何も解決しないというのが本稿の結論ですが、一方で、電力会社（さらにはその監督省庁）が早急に改

「おカネの匂いがするところに犯罪あり」なのは、オンラインの世界でも変わらない。それどころか、キャッシュレス取引の拡大に伴って、金銭につながるデータを狙った犯罪は、ますます盛んになっている。 インターネットバンキングをはじめ、ネットを利用したさまざまなサービスは、私たちの生活を格段に便利にしてくれた。しかしそれらは便利であると同時に、犯罪集団にとっては魅力的かつ新たな収益源だ。アカウント情報を盗んで他人になりすましたり、振り込め詐欺などで得た金銭をマネーロンダリング（資金洗浄）したりと、ネット上ではさまざまな形で金銭を狙った不正が行われている。 健全なサービスを維持する上で、こうした状況は放置できない。そこでインターネットバンキングはもちろん、ゲーム、ECサイト、あるいはコミュニケーションサービスなど業種を問わず、オンラインサービスを展開する企業の多くが不正対策に取り組んでいる。ただ、人材不

第4次安倍再改造内閣が発足し、会見に出席した小泉進次郎環境相（2019年9月11日、写真：ロイター/アフロ） （池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 福島第一原発に貯水されている100万トン以上の「処理水」のゆくえが、改めて話題になっている。原田義昭前環境相が「薄めて海に流すしかない」と発言したあと、小泉進次郎環境相がそれを否定し、福島県漁連に陳謝して話が混乱している。 韓国政府もそんな日本の弱点を見透かして、IAEA（国際原子力機関）で「福島の処理水は世界全体の海洋環境に影響する」と主張している。日本政府はそれに「受け入れられない」と反論しているが、どう処理するかは答えられない。これまで安倍政権は、この問題を先送りしてきたからだ。 1000基のタンクの中の57ccのトリチウム 福島第一原発に行って見るとわかるが、そこで毎日5000人の作業員が防護服を着て行っている作業は、敷

中川政治 ［公益社団法人3.11みらいサポート専務理事］ Sep. 01, 2019, 08:35 AM ライフスタイル 28,385 自然災害で犠牲者が出るたび、｢（災害が起きることは）分かっていたのに、なぜ避難しなかったんだ｣｢なぜ備えていなかったんだ｣といった議論が起きる。 しかし、分かっているからと言って、避難したり備えたり行動を起こせるとは限らない。 とはいえ、首都直下地震や南海トラフ地震のような巨大災害が待ち受ける日本では、｢避難できる｣｢備える｣存在に皆がアップデートする必要がある。 筆者は、東北大学災害科学研究所と共同で、東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県石巻市南浜（みなみはま）地区の住民100名から地震発生当日の避難行動を詳細に聞き取り、分析を進めている。 南浜および隣接する門脇（かどのわき）地区には震災前、およそ1700世帯が暮らしていたが、7mに達する津波とその後

「3.11」が状況を一変させた 富士山は日本一の高さを誇る美しい山だが、いつ噴火してもおかしくない活火山であることは、意外と知られていない。 いまから約300年前の江戸時代に、富士山は大噴火した。それ以来、地下に大量のマグマを溜め続けたまま、不気味な沈黙を保っている。 私が専門とする地球科学には、「過去は未来を解く鍵」という言葉がある。過去に起きた自然現象を調べることで、未来の事象を予測するという意味だ。 それに従ってタイムスリップすると、この1707（宝永4）年のいわゆる「宝永の大噴火」は、記録に残っている富士山噴火ではマグマの噴出量が第二位という巨大さだった。噴火は断続的に半月ほど続き、火山灰は横浜や江戸、さらには房総半島にまで降り積もって、大きな被害をもたらした。 この過去の事実をもとに、同じことがこれから起きたらどうなるかを予測するため、私は2007年に『富士山噴火　ハザードマップ

富士山大噴火 降灰シミュレーション 首都圏に深刻な影響も 富士山で大規模な噴火が発生した場合、首都圏を含めた各地にどのように火山灰が広がり影響が出るのか。国の検討会が公表したシミュレーションでは、周辺で１メートル以上、首都圏でも数センチから10センチ余りの火山灰が積もり、交通機関やライフラインなどに影響が出るおそれがあることが分かりました。 2019年3月放送のニュースに関連した記事です 首都圏でも交通網に影響 検討会のシミュレーションは、富士山で1707年12月の「宝永噴火」と同規模の大噴火が発生、15日間続いたことを想定したうえで、富士山周辺から関東にかけての各地で火山灰がどのように積もっていくか、時間ごとに計算しています。 それによりますと、静岡県御殿場市付近では1時間に1センチから2センチ程度の灰が降り続き、最終的に1メートル20センチ程度にも達するとしています。 80キロ余り離れ

レーダー照射問題は、あるいは日韓関係それ自体は、「低空飛行」を理由にして、韓国国防部が日本に謝罪を要求するに至り、さらに新しい段階に入った。日本は、冷静かつ明晰に、自己の立場を明らかにしていくべきだ。 韓国内のメディアでは、海自のP1哨戒機の低空飛行が「神風」を連想させる、という論調が広まったという。 日本人が何らかの水準の高度以下の飛行をすると、神風を連想させる威嚇にあたるので、否定されなければならない、というわけである。 陳腐な議論であり、論ずるに値しない。だが、このような論調は、問題視すべき社会的風潮の象徴として、むしろ国際的に取り上げていってもいいのではないか。韓国政府の立場を覆すことはできないだろう。それだけに、国際的なアピールが大切になっている。 全てを「戦前の再来」「いつか来た道」論で乗り切ろうとする不毛な論争姿勢が、日韓両国において、一部の社会的勢力の間で顕著に見られる。ワ

２０１８年１２月２６日、北朝鮮の開城（ケソン）工業団地近郊の駅で、鉄道と道路の連結に向けた着工式が実施された。同年９月の南北首脳会談で合意された韓国と北朝鮮をつなぐ鉄道と道路の連結である。式には、南北閣僚らに加え、中露の政府高官や国連の幹部らも出席した。アメリカが対北制裁を強化する中、国連や中露を巻き込み、南北の融和ムードを演出した格好である。 厳しく敵対すべき軍事独裁国家とは身をかがめて宥和（ゆうわ）を図る一方、自由主義陣営の平和友好国（日本）に対する韓国の姿勢はなぜか敵対的かつ高圧的だ。１２月２０日午後３時頃、能登半島沖において、韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊のＰ１哨戒機に火器管制レーダーを照射した。翌日、防衛省が公表した。 この駆逐艦には「SEA SPARROW Mk48 VLS」という艦対空ミサイルを発射できる装置が１６セルある。現場を撮影した写真で見る限り、駆逐艦の砲は海自機を向い