「マッチングアプリ」に疲れて「Googleドキュメント」に移行する人々が増加中 | もうスワイプする必要はないシンプルに自己アピールで勝負 ソフトウェアエンジニアのコニー・リー（33）は昨年、恋人と別れた後、ふたたびマッチングアプリを使うようになった。しかし、そこで出会った男性の多くはカジュアルな関係を求めているようだったので、彼女は違う方法を試してみることにした。 それは、記事1本分ほどもある長い履歴書のようなプロフィールを書くことだった。デート相手を探すために、レジュメのような長い自己紹介文を他人がオンラインで公開しているのを見たことがあったのだ。
黄檗文化はなぜ日本で栄えているのか
【8月17日 CNS】中日の文化交流は長い歴史を持ち、相互の文明の影響を受けながら、特に仏教交流を中心にした文化の伝播が重要な役割を果たしてきた。中国の隠元隆琦（Yingen Ryuki）禅師は日本に招かれ、黄檗（おうばく）宗という日本の禅宗三大宗派の一つを創始した。隠元禅師が持ち込んだ中国の先進文化や技術等は、当時の日本社会に深い影響を与えた。 隠元禅師は仏教の大家でありながら、文化の巨匠でもあった。隠元禅師を代表とする黄檗文化は、「中日交流史の宝石」とも称され、今でも強力な影響力を持っている。日本の黄檗宗の大本山、万福寺の近藤博道（Hakudo Kondo）管長は最近のインタビューで、「隠元禅師は仏教の教義を広めただけでなく、当時の中国の最先端の文化や技術なども日本にもたらし、その多くは今も受け継がれている」と述べた。 1654年、63歳の隠元禅師は数十人の弟子を連れて日本に到着した。
F16戦闘機供与 アメリカ政府が正式承認 | NHK
アメリカのF16戦闘機のウクライナへの供与を巡ってアメリカ政府は、ウクライナ兵などへの訓練が終わりしだい速やかにウクライナ軍が戦闘機を使用できるよう訓練を主導するデンマークとオランダに対し、供与を正式に認めました。 アメリカのF16戦闘機を巡っては、ウクライナ兵に対する訓練がヨーロッパ各国で行われることになっていて、ロイター通信によりますと、訓練を主導するデンマークとオランダは、ウクライナに供与するための承認をアメリカに求めていました。 アメリカ国務省の報道担当者は17日、NHKの取材に対し、訓練が終わりしだいウクライナ軍が速やかにF16戦闘機を使用できるようデンマークとオランダに対し、供与を正式に認めたことを明らかにしました。 その上でこの報道担当者は「F16戦闘機はウクライナの防衛力と抑止力に貢献するだろう」と述べました。 ただ、ウクライナ兵などへの訓練を巡っては、パイロットが英語の専
変わる自衛隊 “離島奪還”多国間訓練の現場で見えたものとは？ | NHK
「これ以上撃つな！」 午前6時45分。 湿気混じりのひんやりとした空気に響いていた銃声がやむ。 朝露にぬれた草地に展開した迷彩服姿の隊員たちが茂みのなかをゆっくりと前進する。 7月から8月にかけてオーストラリアで実施された、離島奪還を想定した多国間訓練。 参加した自衛隊の部隊は実戦を強く意識した動きを見せていた。 今、防衛の現場で何が起きているのか。 15日間、密着した。 （社会部記者 須田唯嗣／前シドニー支局長 青木緑 ／ワシントン支局記者 渡辺公介） 波間の黒い点 7月下旬。オーストラリア東海岸の砂浜で早朝から待機していた撮影クルーは大雨でかすむ水平線に目をこらしていた。 冬の南半球、気温は10数度、体はすでにずぶ濡れだった。 灰色の空の下、不意にぽつんとした2つの黒い点が浮かぶ。徐々に近づき大きくなる点を見つめていると、その巨体とエンジン音を認識できた。 海上自衛隊の揚陸艇LCAC。
婚活イベント、誤通知で中止に 落選男性のみに「当選」連絡（共同通信） - Yahoo!ニュース
神奈川県は17日、同県横須賀市で19日に予定されていた県主催の婚活イベントについて、落選した男性だけに誤って「当選」と通知したため、中止すると発表した。委託業者が参加希望者に当落を逆にして通知した。ミスが判明して、本来は当選した女性らに連絡を取ったが、十分な数の参加者を集められなかった。 【イメージ】ワセリン男とのメッセージやりとり アプリで出会った男性たち 県によると、イベントは「太陽の下で縁を結ぶ！ソレイユの丘でラブミーティング＠YOKOSUKA」。男性35人、女性10人が参加を希望した。女性は全員、男性は12人が当選し、残る23人が落選した。しかし業者が23人に当選と誤通知。残る全員に落選と知らせた。
ハワイ マウイ島 山火事 対応あたっていた責任者辞任 サイレン問題で | NHK
この責任者は前日、当時、サイレンを鳴らさなかったことについて「サイレンを鳴らせば津波と勘違いして住民が山に向かったかもしれない」と正当化し対応を疑問視する声があがっていました。 今月8日にハワイのマウイ島で起きた山火事では、これまでに大きな被害を受けた地域全体の40％で捜索が終わり、111人の死亡が確認されました。 地元当局によりますと17日、山火事の対応に当たっていたマウイ郡緊急事態管理局のハーマン・アンダヤ局長が健康問題を理由に辞表を提出し、直ちに受理されたということです。 アンダヤ局長は前日の記者会見で、山火事が発生した際住民に緊急事態を知らせるサイレンを鳴らさなかったことについて「後悔はない。サイレンを鳴らせば津波と勘違いして住民が山に向かったかもしれない」と正当化し、住民や地元メディアから対応を疑問視する声があがっていました。 地元当局が3年前に制作したサイレンについての説明動画
日大アメフト部 リーグ戦の出場停止解除せず “事件の報告が不十分” | NHK
日本大学アメリカンフットボール部の男子部員が大麻と覚醒剤を隠し持っていたとして逮捕された事件を受けて、関東学生アメリカンフットボール連盟は17日、部に求めていた事実関係の報告などが不十分だなどとして、リーグ戦の出場資格停止処分を解除しないことを決めました。 これにより、来月予定されている早稲田大学との試合の中止が決まりました。 事件を受けて、関東学生アメリカンフットボール連盟は今月10日、日本大学アメリカンフットボール部に対し、関東学生リーグ1部の上位チームで戦う「TOP8」の出場資格を当面、停止することを決めました。 そして、逮捕された部員以外の部の関係者全員が違法薬物に潔白であると保証することや、再発防止策を示すことなどをリーグ戦のそれぞれの試合の1か月前を期限に報告を求め、明確な説明が得られた場合は勝敗をリーグ戦の結果に反映しない「参考試合」として出場を許可するとしていました。 連盟
ビッグモーター経営再建、デロイトトーマツが助言 - 日本経済新聞
保険金の不正請求などで顧客離れが進む中古車販売会社のビッグモーター（東京・港）を巡り、デロイトトーマツグループのデロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリーが経営の立て直しに携わっていることがわかった。不正の発覚後、ビッグモーターでは中古車の販売台数が大幅に減ったため、収入や資金の確保の仕方などを助言するとみられる。ビッグモーターは17日、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリーの関与
セルフレジ増加で万引き被害深刻化 小売業界が連携し対策へ | 毎日新聞
セルフレジで商品をスキャンさせて会計する流れを説明する西鉄ストア社員＝福岡市中央区のレガネット天神店で2023年8月16日午後2時44分、近松仁太郎撮影 買い物かごいっぱいに詰め込んだ食料品や化粧品。セルフレジに進んだ客は全て精算したように装い、店外へ――。人手不足や感染症への対策としてスーパーマーケットなどで導入が広がるセルフレジで、万引き被害が深刻化している。警戒に当たる警備員の目もすり抜ける巧妙な手口に店側は頭を悩ませる。小売業界では、会社の垣根を越えた異例の取り組みが始まっている。 一度に総額2万円超の被害も 肉や化粧品、生活雑貨など計48点。福岡県那珂川市のディスカウントスーパーで6月、ある女性客が万引きした品数だ。総額は2万1745円に上る。狙われたのは、商品に付いたバーコードの読み取りから支払いまで全て客自身が行うセルフレジ。「万引きGメン」と呼ばれる私服保安員らが会計時の怪
世界チェス連盟、トランス女性の女子大会参加を一時禁止 検討に時間かけたいと - BBCニュース
国際チェス連盟（FIDE）はこのほど、トランスジェンダー女性の女子大会への出場を一時的に禁止すると発表した。FIDEは、適切な対応を「引き続き分析」する必要があると説明。決定には最長で2年かかる可能性もあるとしている。
電気代がインボイス制度導入で10月に値上がり…電力会社の負担が消費者にしわ寄せ：東京新聞 TOKYO Web
消費税のインボイス（適格請求書）制度が10月から始まることに伴い、毎月の電気代が来春、月1〜2円程度ではあるが値上がりする予定だ。同制度によって新たに発生する電力会社の負担分を電気代に上乗せして補うためで、わずかな金額とはいえ消費者にしわ寄せがいく格好。インボイスに反対する人たちからは「公平性を欠き、制度の問題が浮き彫りになっている」と不満の声も上がっている。（砂本紅年） 新たな負担は、一般家庭の太陽光パネルなどで発電された電気を買い取る「固定価格買い取り制度」（FIT）により生じる。これまでは納税額を少なくする消費税の「仕入れ税額控除」という仕組みにより、電気を発電事業者から買い取る時に支払う消費税と、消費者に電気を売る時に受け取る消費税は相殺されているとみなし、電力会社は納税する必要がなかった。 しかし、インボイス制度開始後は、相殺するにはインボイスが必要になる。発電事業者である一般家
GoogleのトップAI研究者2人、東京でAI企業Sakana.ai立ち上げ
米Googleの著名な2人の元研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が8月17日、東京に拠点を置く新AI企業を設立したとX（旧Twitter）で発表した。 ジョーンズ氏は、Googleが2017年に発表した生成AI革命のきっかけとなったと評価されている論文「Attention Is All You Need」（PDF）の8人の著者の1人。この論文では、後にChatGPTなどの製品開発の基礎となった深層学習アーキテクチャー、Transformerを紹介している。ジョーンズ氏は8月に10年以上勤めたGoogleを退社した。これで論文を書いた著者全員がGoogleからいなくなった。 ハー氏は2016年にGoogle Brain入りし、機械学習などの研究に取り組んだ後、2017年にGoogle Brainが東京チームを設立した際、そのトップとして来日した。2022年にGoogleを辞め、S
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